転職に伴う引っ越しのタイミングと内定後から始める転居の流れ

転職をする際、重視する希望条件は人それぞれ異なります。「地元で働きたい」「今の家から通える範囲で探したい」という人がいる一方で、どうしても挑戦してみたい職種や特定の企業でしかできない仕事、全国規模で支店があり転勤が予想される企業などでは、転職と同時に引っ越しが必要となる場合があります。転職活動だけでも時間の余裕がないなか、引っ越しを伴うと、さらにお金と労力がかかります。 今回は、転職と引っ越しの両方をうまく進めるために、引っ越しのタイミングから転居までのスケジュールをご紹介します。

<目次>
1. 転職と引っ越しのタイミング
2. 内定後の引っ越しの流れ
3. 引っ越しの前に確認すべきこと
4. 転職に伴う引っ越しのポイント
5. 「引っ越しできる」ことは転職の強み!

転職と引っ越しのタイミング

引っ越しをする時期は、採用前と採用後のどちらが良いのでしょうか。まずは、正しい引っ越しのタイミングを見極めましょう。

●引っ越し準備は内定後が正解
よほどの理由がない限り、内定前の引っ越しはおすすめできません。内定前に引っ越しをしても、新居に近い企業で働けるとは限りません。また、収入の目途が立たないまま物件を決めてしまうと、転職先での実際の収入と家賃が見合わず、家賃を支払うことができないという事態も起こり得ます。さらに、退職してから引っ越しをすると、無職だという理由で入居審査に通らない可能性もあります。転職に伴う引っ越しは、採用が決まってから準備を始めましょう。

●移住や上京が前提の場合は内定前の引っ越しも可
特定の土地に行かないとできない仕事や職種を希望していたり、勤務地を絞りこんで転職活動を行っていたり、あるいは地方から出てきて東京や他の都市で仕事を探している場合は、内定前であっても先に引っ越したほうが有利に転職活動を進められることがあります。採用試験や面接のたびに遠方まで出向くとなると、時間も費用もかさみます。家賃を払ったほうが転職活動の負担を軽減できるのであれば、内定前でも引っ越しを検討すべきでしょう。
ただし、内定前に引っ越しをする場合、立地や家賃に関するリスクがあることを忘れてはいけません。新居を探す際は、面接に行きやすいようにどこからでもアクセスがよく、内定後に再度転居が必要になることも考慮して、家賃が手頃な物件を選びましょう。

内定後の引っ越しの流れ

内定が決まったら、引っ越しの準備を進めましょう。効率の良い引っ越しの進め方を順にご紹介します。

●引っ越し日を決める
勤務先が決まったら、最初に行うことは引っ越し日の決定です。引っ越し日は、新しい職場の入社日を基準に決めます。可能であれば、荷物を片付ける期間なども含めて、入社日の1週間前あたりが良いでしょう。ある程度余裕を持たせておけば、住む環境を整えた上で、新生活をスタートできるはずです。
荷造りや引っ越し業者への連絡などは、退職前であったとしても、採用が決まった時点で取り掛かってください。退職前の引き継ぎに追われて、引っ越しの準備作業を後回しにしてしまうと、引っ越しが遅れてしまい、入社日に間に合わないおそれも出てきます。特に、4月や9月の引っ越しシーズンは業者の予約もすぐに埋まってしまうため、早めに手配しましょう。

●現職への報告
現在の職場に退職の報告をします。引っ越しの予定日が決まっていることも併せて伝えておくと、リミットが明確になるため、後任者選びや引き継ぎの段取りなど、退職に向けての計画を立てやすくなるでしょう。
退職から転職先の会社の入社日までの間隔は、1カ月程度が目安です。引き継ぎなどに追われているとあっという間に過ぎてしまうので、事前にやるべきことをリスト化して抜け漏れがないように進めましょう。

●各種手続き
引っ越し日が決まり、現職への報告が済んだら、あとは事前にできる手続きをどんどん片付けていきましょう。新生活が始まれば忙しくなり、なかなかまとまった時間を確保できない可能性があります。特に、電気・ガス・水道やインターネット回線など、引っ越し当日から使用できないと困るものに関しては、早めの手続きが必要です。

そのほか、今住んでいる市区町村の役所への転出届の提出や、現住所に送られてくる郵便物を一定期間、新住所へ転送する日本郵便の転送サービスについても手続きを済ませておきましょう。クレジットカードや携帯電話、銀行など住所変更が必要となる機関のリストをあらかじめ作成しておくと、抜け漏れを防げます。

引っ越しの前に確認すべきこと

入社が決まったら、家賃補助などの制度や入社前の研修の有無など、入社日前後の流れを担当者に確認しておきましょう。

●入社日
企業によっては、入社前に研修を行う場合や、手続きのために事前に出社する必要がある場合があります。引っ越し日とかぶらないように、入社が決まった時点で確認しておくと予定が立てやすくなります。

●転居費用の補助
転勤を伴う募集の場合、福利厚生の一環として引っ越し費用や家賃を負担している企業があります。転居に関する補助制度がある場合は、申請手続きが必要になるため、手続きの方法も併せて確認しましょう。

●社宅・寮・不動産業者の紹介の有無
全国展開している企業や、転勤を伴う社員がいる企業の場合、社宅や寮が完備されているところがあります。会社近くの物件に格安で住める可能性があるため、事前に社宅の有無や入居条件を質問しておくと良いでしょう。
また、社宅・寮がなくても、土地勘がない場所へ引っ越す場合は、転職先の企業が不動産業者を紹介してくれることもあります。会社指定の不動産業者がある場合は、敷金や礼金を抑えられる可能性もあるためお得に転居することができます。

転職に伴う引っ越しのポイント

転職活動と引っ越し準備を同時に行う際は、スケジュールの管理が大切です。無理なく両方を進められるスケジュール管理のポイントを見ておきましょう。

●転職と引っ越しの同時進行は避ける
転職も引っ越しも、人生を左右する大きな決断です。片方だけでも、かなりの労力を要するため、両者を同時進行させてしまうと集中できず、どちらも上手くいかなくなるおそれがあります。
まずは、転職活動に集中して、仕事や収入の見込みがついた時点から引っ越し準備をスタートするなど、計画的に行動しましょう。

●入社日に余裕を持つ
入社が決まったら、「すぐにでも来てほしい」と声をかけられることもあるでしょう。必要とされるのはありがたいことではありますが、新しい仕事と引っ越しの片付けを同時進行するのはなかなか大変です。退職前の場合、引き継ぎも責任を持って行う必要がある上、転職直後は仕事が忙しく、帰宅後に家の片付けをしていては疲れが取れず、仕事に支障をきたす可能性もあります。万全の状態で新たな仕事に取り組めるよう、引っ越し日から入社日まではある程度余裕を持たせたスケジュールを組みましょう。

●家族がいる場合
家族も一緒に引っ越しをする場合には、配偶者の異動・転職や子供の学校の手続きも必要となるため、より計画的に準備を行う必要があります。特に子供の転校は、なるべく新しい環境に慣れやすいよう、進級・進学のタイミングや、新学期が始まる時期に引っ越すといった配慮が必要です

「引っ越しできる」ことは転職の強み!

一人暮らしをするのが初めての方や家族がいる方は、引っ越しを伴う転職に踏み切るのに勇気がいるかもしれません。しかし、転職活動において転勤や引っ越しができるということは、選択肢が広がるだけでなく、やる気があることをアピールできる強みにもなり得ます。しっかりと計画を立て、引っ越しの可能性がある求人も視野に入れて、転職活動を行ってみてはいかがでしょうか。

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