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日本の役職名称とアメリカ企業で用いられる役職名称

最近は役職名称として、代表取締役などの名称とあわせ、「CEO(最高経営責任者)」の表記がある企業も増えています。取締役、会計参与、監査役、執行役など日本の会社法で定められている役職名称もありますが、このアメリカ企業で用いられる役職名称には規定はありませんので、企業によって名称ルールはさまざまです。

企業によっても定義が違う役職名称

CEO(Chief Executive Officer 最高経営責任者)、COO(Chief Operating Officer 最高執行責任者)、CFO(Chief Financial Officer 最高財務責任者)などは、一般化していますが、時代に応じて求められるものが変わることにより、新たなCheif Officerの名称が誕生しています。

たとえば、同じ、CCOでも、企業によっては、「最高コンプライアンス責任者(Chief Compliance Officer)」を指したり、「Chief Customer Officer」と顧客満足において責任を持つ役職、「Chief Creative Officer」とクリエイティブ面において責任を持つ役職、「Chief Communication Officer」と、コミュニケーション戦略において責任を持つ役職とさまざまです。

その企業が重要だと思う戦略や方向性に応じて、新たな役職を作り出すケースも多いようです。裏を返すと、新しい責任者ポジションを見ることで、その企業の力を入れて生きたい方向性のヒントになるかもしれません。