転職の難易度は時期によって変わる！企業規模によるおすすめの時期とは？

まずは、ここで自身の経験やスキルのことを指す内的要因のおさらいをしておきましょう。内的要因とは、中途採用で重視される、自身これまでの経験やスキルを指します。中途採用と新卒採用では、応募者に求められていることや期待されていることが、それぞれまったく異なります。

新卒採用の応募資格は、基本的に「大卒見込資格」「高卒見込資格」程度のものが多く、それ以外はあまり問われることがありません。新卒応募者は社会人経験がなく、仕事上のスキルや実績がほとんどないためです。企業側は、応募者の学歴や学生時代の活動、筆記試験、面接の印象などから総合的に見極め、採用を判断しています。
つまり新卒応募者は「即戦力」としてではなく、長期的な目で見て戦力になりそうかどうかという視点から採否を判断されています。

一方、中途採用の場合は、欠員補充や業績拡大のための増員による募集がほとんどのため、応募資格や必要なスキル、経験など、求める基準が明確に決まっています。多くの企業は、応募者を前職の実績やスキルなどで判断し、即戦力となることを期待しています。
そのため、新卒の就職活動と同じ対策で取り組んでしまうと、転職活動は成功しません。中途採用に特化した自己分析や履歴書・職務経歴書など応募書類の対策、企業研究はもちろん、転職にベストなタイミングを見極めたうえで準備し、行動することが必要です。

転職の難易度は、そのときの景気によっても大きく変わります。ここでは、景気の影響を知るうえで役立つ「雇用率」と「有効求人倍率」について、具体的な数字とともに解説します。

●雇用率

厚生労働省の「雇用動向調査」によると、転職入職者の雇用率はここ数年上昇。リーマンショックが起こった平成20年の転職入職者は413万人でしたが、平成28年の転職入職者は478万人と大幅に増加しています。

●有効求人倍率

転職の難易度を知るうえで、もうひとつの指標となるのが有効求人倍率です。有効求人倍率とは、求職者ひとりあたりに有効な求人がどの程度あるかを表す数値で、厚生労働省が発表しています。
景気が良くなると求人数が増えるため、有効求人倍率も上がります。これらの数値は景気の動向とほぼ一致して動くことから、景気動向指数のひとつとされています。有効求人倍率が1以上であれば、求職者ひとりあたりに募集されている求人数が働きたいと思っている求職者よりも多いため、転職に向いているタイミングと言えます。逆に1未満の場合、求職者が求人数よりも多いため、転職の難易度が上がっていると判断できます。

平成29年10月の有効求人倍率は1.55倍で、前月同様、高い数値が続いています。正社員の有効求人倍率は1.03倍で、平成16年11月に開始された集計のなかでも最高値を記録。5カ月連続1倍超えとなっています。
平成29年現在は、求人数も全体的に増加傾向にあるため、転職のタイミングとして良好な時期と言えるでしょう。

転職の難易度は、季節によっても変動します。企業の一年間の流れを想像してみると、売り手市場になる時期が見えてくるはずです。
以下のポイントを押さえ、需要が高まるタイミングを狙いつつ準備をしておくと、良い雇用条件の求人情報に出合える可能性が高まります。

●企業に有利な買い手市場になりやすいタイミング

一般的な日本の企業では、年度切り替えの組織改変に伴う増員や退職者の後任人事の採用などがあるため、2～3月と9～10月にもっとも求人募集がさかんになります。新規事業・プロジェクトのスタートもこの時期が多く、即戦力となる中途採用のニーズが高まるため、応募先の選択肢も広がります。
しかし、年度末を狙った転職希望者も増えるため、競争率も高くなります。特に、大手企業は応募者が殺到しやすく、買い手市場になりがちです。

●転職者に有利な売り手市場になりやすいタイミング

逆に、売り手市場になるのが、ボーナス支給後の「夏」と「冬」です。ボーナスをもらってから次の仕事へ転職しようと考える人は、ボーナス支給前に既に転職活動を行っているため、その反動で求職者が減少している時期。求人案件も同様に減少してはいますが、比較的落ち着いて転職活動を行うことができます。

ただし、これはあくまで転職市場全体の傾向です。業界や業種によっては繁忙期が異なるため、転職に適したタイミングも変わることがあります。
自分が目指す業界への転職に適した時期を詳しく知りたいときは、転職エージェントに相談してみましょう。

転職に適したタイミングは景気や時期だけでなく、企業の規模によっても異なります。目指す企業の規模によっては、時期を選ぶことで難易度が下がり、有利になるかもしれません。自分にとって最適な転職のタイミングを見極めましょう。

●大手企業

＜大手企業の求人募集時期＞

大手企業が中途採用の募集を出す時期はだいたい決まっており、年に数回あります。最も多いのは、年度の切り替え時期です。3～4月、9～10月と半期ごとの事業計画に基づいて人材が必要になり、また、同じ時期に退職者も増えるため、補充のために中途採用の募集が行われます。

例外として、新規プロジェクトの立ち上げ時にも採用が行われることがあります。プロジェクトに特化した人材が必要になるため、応募者自身の経験やスキルが合致すれば入社しやすいタイミングとも言えます。仮にプロジェクト立ち上げ時に入社の機会が得られなくても、数カ月～1年ほどして売り上げの目途が立つと、事業拡大のための追加採用を行うことがあります。新規プロジェクトの立ち上げや事業拡大のための人材募集は、ニュースをチェックしたり事業計画を見たりすることで、ある程度の先読みが可能です。入社したい企業がある場合は、常に情報を得られるようにアンテナを張っておきましょう。

＜大手企業で求められる人材像＞

中途採用で即戦力が必要なのはもちろんですが、新規プロジェクトなどの立ち上げ時などは、専門分野に特化した経験の持ち主が求められます。従業員数の多い大企業では部署ごとに役割分担がされており、業務範囲がしっかりと決められている傾向にあります。ある専門分野に特化した人材が早急に必要になった際、社内に適任者がいない場合は、外部からその分野のエキスパートを招き入れるために中途採用を行います。

●中小企業やベンチャー企業

＜中小企業・ベンチャー企業の求人募集時期＞

中小企業やベンチャー企業の場合、求人募集の時期的な波はほとんどありません。基本的には、時期を問わず募集を行っていると考えて良いでしょう。急な退職に伴う人員の補充採用もあるため、気になる企業があれば、その企業の公式サイトや転職サイトなどで常に確認しておく必要があります。
また、求人募集が表に出ていなくても、企業の求めている要件と合致すれば面接の機会を得られることもあります。どうしても気になる会社がある場合は、一度問い合わせてみるとやる気が評価され、興味を持たれるかもしれません。
中小企業やベンチャー企業の1社あたりの採用人数は、大手企業と比べると少ないため、希望している企業の求人を見つけたときにタイミングを逃さないよう、すぐに応募できる準備をしておくことをおすすめします。

＜中小企業・ベンチャー企業で求められる人材像＞

中小企業やベンチャー企業は、大手企業と比べて従業員の数が少ないため、欠員がひとり出るだけでも現場には大きな影響が生じます。欠員補充のための募集であれば、すぐに転職できる人が採用されやすいでしょう。もちろん、応募者には実績を求めていますが、入社に向けてスピーディーに動ける人を重視する点は、中小企業やベンチャー企業ならではの特徴と言えます。

また、大手企業に比べるとひとりで任される業務の範囲が広いため、幅広く対応できる柔軟性のある人材を求めるケースが目立ちます。さまざまなことにチャレンジしたいと考えている人にとって、中小企業やベンチャー企業での仕事はやりがいを感じられるでしょう。意欲のある人材を求めるケースも多いため、業務経験は少なくても、ポテンシャルを見せることで採用される場合もあります。

転職の難易度は、景気などの社会情勢、時期、企業の業種や規模などによって変動します。自分が希望する企業の性質を考慮して、転職活動を行うのに最適なタイミングを読み取ることで、スムーズに進めることができるでしょう。
転職を成功させるためには、普段から情報を集めることが大切です。希望している企業や業界がある場合は、適切なタイミングを逃さないように意識したうえで転職活動を行いましょう。