ヘッドハンティングの電話にどう対処すべき？注意点や真偽の見極め方を解説！

ヘッドハンティングとは、優秀な人材を自社に招き入れる採用手法のことです。ただ、世の中には2種類のヘッドハンティングが存在します。2つの違いを知っておかなければ、ヘッドハンティングの理由や相手方の正体も分からないままです。そこで本章では、2種類のヘッドハンティングについて事業モデルの違いから解説します。

（1）「非登録型」のヘッドハンティング

一つは、「非登録型」と呼ばれるヘッドハンティングです。

非登録型のヘッドハンティングとは、優秀な人材を必要としている企業に代わって、ヘッドハンティング専門会社が人材を探しだすサービスのことです。ヘッドハンティング会社は顧客企業から理想の人材像を聞き出したうえで、それに当てはまるような人材を独自のルートで見つけます。

例えば、企業のホームページやIR情報、専門誌、特許情報、SNS、業界内での人脈など、活用するネットワークは実にさまざまです。そして、実績やスキルの基準を満たす人材がいれば、ヘッドハンティング会社が本人へ電話で連絡をとり、顧客企業と結びつけます。

このように人材側が特に転職サービスに登録していなくても、突然ヘッドハンティングの連絡が来ることから、「非登録型」と呼ばれています。たとえ本人に転職の意志がなくても、電話を受ける可能性もあるのが特徴です。

（2）「登録型」のヘッドハンティング

一方、「登録型」と呼ばれるヘッドハンティングもあります。

登録型のヘッドハンティングとは、転職エージェント（人材紹介会社）が、転職プラットフォーム上で「優秀な人材を必要としている企業」と「転職したい人材」をマッチングさせるサービスのことです。

人材側は、転職プラットフォームに会員登録し、自身の職歴や強みを履歴書として入力します。そして、企業側の希望に該当するようなスキル・実績を持っていた場合、転職エージェントからスカウトの電話やメールが来るという流れです。

人材側に転職の意欲があり、自発的に会員登録していることから、「登録型」と呼ばれています。登録型の場合は人材がヘッドハンティングを待っている状態のため、電話が来た際も心当たりのあるケースがほとんどです。

ヘッドハンティングの電話は、結局のところ誰からかかってくるのでしょうか。ここでは、ヘッドハンティングの事業モデルも踏まえたうえで、大きく3つのパターンを紹介します。/p>

（1）ヘッドハンティング会社（非登録型ヘッドハンティングの場合）

一つ目は、ヘッドハンティング会社に所属するヘッドハンターから電話がかかってくるパターンです。一般的には「あなたのことを採用したい企業があるので、ぜひ面談を受けてほしい」という趣旨の電話がかかってきます。

人材側からすれば、見ず知らずの会社から急に電話がかかってくるので、戸惑うこともあるでしょう。ただ、これは正式なヘッドハンティングのため、ヘッドハンターと直接会って話を聞くこと自体は決して問題ありません。電話を受けた後、ヘッドハンターの同席のもと企業と面談し、勤務条件にお互いが合意すれば入社が決まります。

（2）転職エージェント（登録型ヘッドハンティングの場合）

人材側がヘッドハンティングサービスに会員登録している場合は、転職エージェントの転職コンサルタントから電話でスカウトの連絡が来ることもあります。この際、転職コンサルタントが「ヘッドハンター」を名乗ることも少なくありません。このパターンのヘッドハンティングでは、能力や実績を生かせる求人を転職コンサルタントから紹介され、企業への応募を打診されることが一般的です。

厚待遇の求人を紹介してもらえる可能性も高いものの、あくまで選考へ進むかどうかの打診なので、必ずしも内定の確約ではない点を理解しておきましょう。

（3）まったく無関係な会社

場合によっては、ヘッドハンティングとは無関係な会社から電話がかかることもあります。例えば、ヘッドハンターの名前をかたって高額な商品を販売したり、有料のセミナーへ勧誘したりするケースです。このパターンは決して優秀な人材の採用が目的ではないため、自身にメリットがないと感じたらすぐに断ることも大切でしょう。

ヘッドハンティングの電話が本物かどうかを見抜くためには、どのような点に注意すればよいのでしょうか。ここでは、電話がかかってきた際に実践すべき4つのポイントを紹介します。

（1）社名を名乗ってもらう

ヘッドハンティングを行っている企業は、必ず人材会社としての実態があります。そのため、まずは正式な社名を名乗ってもらうようにしましょう。社名を聞いたらインターネットで検索し、「ホームページに人材事業に関する記載があるか」「詐欺に関する口コミはないか」なども確認することで、無関係な会社を見抜けます。

自社の素性を明かせない会社には後ろ向きな事情がある可能性も高いため、丁重にお断りすることが賢明でしょう。

（2）ヘッドハンターの実名を聞く

場合によっては、個人事業主としてヘッドハンティングを請け負う人もいます。そのため、ヘッドハンターが会社に所属していないようであれば、実名を聞くようにしましょう。活動実績のあるヘッドハンターは、情報収集の手段としてSNSに登録していることもあります。そのため、実名で検索して実績を確かめることも大切です。

（3）ヘッドハンティングの理由を聞く

本物のヘッドハンターであれば、人材の実績やスキルを入念にリサーチしています。そのため、電話口で「なぜヘッドハンティングしたのか」を聞いてみるのも一つの方法です。依頼主の企業名は守秘義務で明かせないケースも多いとはいえ、「どんな役職に抜てきしたいのか」「どんな能力を評価しているのか」などは基本的に答えてもらえます。

もし人材やポジションなどに対する理解が浅く、ヘッドハンティングの理由が不明瞭な場合は、真偽を疑うべきでしょう。

（4）厚生労働省の許可を受けているかを聞く

電話の相手を信用できない際は、「厚生労働省の許可を受けているか」を聞くという方法もあります。ヘッドハンティング会社や転職エージェントは、厚生労働大臣から「有料職業紹介事業」の許可を得なければ事業を始められません（職業安定法 第30条第1項）。そのため、許可の有無があいまいな場合は怪しいと判断しましょう。

正式なヘッドハンティングの電話を受けた場合、その企業への転職を前向きに検討することもあるかもしれません。ただ、転職には慎重な判断が必要です。ここでは、ヘッドハンティングで転職する際の注意点を紹介します。

（1）「指名スカウト」と「ロングリスト」を見極める

非登録型のヘッドハンティングには、「指名スカウト」と「ロングリスト」の2種類があります。指名スカウトは、絶対に採用したい特定の相手に対してアプローチするケースです。一方のロングリストとは、複数の優秀な候補者に対してアプローチすることをいいます。

当然ながら、指名スカウトのほうが「他の人材には代えがたい」と判断されているため、待遇も手厚くなり、選考も有利に進む可能性が高いでしょう。そのため、ヘッドハンティングを受けた際には「他に候補者がいるか」も確認し、企業側の熱量を確かめることで慎重な判断ができます。

（2）入社条件を詳しく聞く

ヘッドハンティングだからといって、必ずしもすべての労働条件で優遇してもらえるとは限りません。仮に給与が高水準だったとしても、そのぶん休日が少なかったり、高いパフォーマンスが求められたりする可能性もあります。そのため、報酬や休日制度、働き方、期待される役割など入社条件は詳しく確認するようにしましょう。

（3）すぐに退職を決めないようにする

ヘッドハンティングは、たとえ指名のスカウトだったとしても、内定が確約されているというわけではありません。選考の結果不採用になったり、年収の折り合いがつかず人材側から辞退したりするケースもあります。そのため、ヘッドハンティングの合否が決まらないうちから、現職を退職することだけは避けるようにしましょう。

（4）断る際も丁寧に対応する

ヘッドハンターから話を聞いてみたものの、転職したいと思えず、断る場合もあると思います。ただ、今後転職活動を進めるうえで、同じヘッドハンティング会社や転職エージェントに再びお世話になる可能性もあるかもしれません。そのため、ヘッドハンティングを断る際もできるだけ丁寧な対応を心がけ、好印象につなげましょう。

（5）転職エージェントを併用する

より良い転職先を探したい場合は、ヘッドハンティングを待つのに加えて、自分から積極的に転職サービスを活用する姿勢も大切です。その際、転職エージェントを活用すれば、転職コンサルタントから履歴書の添削や面接対策、非公開求人の紹介といった手厚いサポートを受けられます。

特にハイクラスの求人は非公開として扱われることが多いため、今より上の年収・役職を目指す際は転職エージェントへ登録することも検討しましょう。

ヘッドハンティングを受けることは、優秀な人材だと認められた証であり、本来であればとても光栄なことです。だからこそ、正確に電話の真偽を見抜き、安心して転機をつかめるようにしましょう。

また一度のヘッドハンティングで転職を決めてしまうと、選択肢に偏りが出ることもあります。そのため、転職エージェントにも登録し、転職コンサルタントを通じてより多くの求人情報に触れることが大切です。パソナキャリアは、1万6,000社と取引実績のあるハイクラス向けの転職エージェントで、幅広い業界の豊富な求人を紹介できます。「今より上の年収・役職」への転職を検討の際は、ぜひパソナキャリアをお気軽にご活用ください。