転職面接で希望年収を聞かれたらどう答える？決め方や相場、回答のポイントを解説

そもそもなぜ企業は、選考で求職者に希望年収を聞くのでしょうか。本章では、企業が希望年収を聞く理由について解説します。

自己評価を確認するため

年収額は、求職者の市場価値を示す指標の一つです。他の人材と比べてスキルや実績が豊富であれば、年収額も自然と上がります。つまり、本人の希望年収が高ければ、それだけ自分の経歴や能力を高く評価しているということです。企業は求職者に希望年収を聞くことで、「市場価値を客観的に判断できているか」を確かめています。

採用予算と照らし合わせるため

企業では等級や年次をもとに給与テーブルが定められており、人材一人当たりにかけられる採用予算も決まっていることが一般的です。仮に求職者の年収額が給与テーブルの基準を上回った場合、採用予算とのバランスが取れなくなります。そのため、企業は求職者に希望年収を聞くことで、採用予算との整合性を確認しているのです。

企業から希望年収を聞かれた際、希望額を正直に伝えることでどのような利点があるのでしょうか。本章では、転職で企業に希望年収を伝えるメリットについて解説します。

給与への不満を未然に防げる

入社前に給与の金額に納得できないと、入社後に仕事や会社への不満につながる可能性があります。早期離職の原因にもなりかねません。その点、選考の時点で希望年収を企業に受け入れてもらえれば、給与に納得感を持った状態で入社できます。入社後も仕事や会社に愛着を持って働けるでしょう。少しでも自分の希望に合致する条件で転職するためにも、現職での収入も確保した上で転職活動するようにしましょう。

仕事のモチベーションにつながる

年収の金額は、企業から寄せられる“期待”の表れでもあります。年収交渉で希望額が受け入れられれば、企業からの評価がより高い状態で仕事に臨めるということです。「周囲の期待に応えたい」「組織に貢献したい」という気持ちが強く湧くため、モチベーションが高まり、仕事のパフォーマンス向上にもつながりやすいでしょう。

面接で希望年収を聞かれたときのために、事前に希望の年収額を決めておくことが大切です。本章では、希望年収の金額を決める方法について5つの観点から解説します。

1.現職の収入をベースにする

希望年収の金額を計算する際は、現職（前職）の給与額がベースになります。そのため、まずは現職の給与を細かく算出しておくことが重要です。源泉徴収票のような公的な資料をもとに、正しい年収額を割り出すようにしましょう。現職の収入がわかれば、「そこから何%くらいアップさせたいのか」も具体的に検討しやすくなります。

2.応募先の平均年収を調べる

年収額を決める際は、応募先企業の平均年収を基準にするのも一つの方法です。具体的には、応募先企業のさまざまな職種の求人をチェックして、社内全体の給与相場を把握します。応募先企業の給与実態を正しく理解しておけば、給与テーブルから逸脱しない範囲で希望額を決めることができ、企業からの納得も得やすいでしょう。

幹部クラスやエキスパート職の求人の大半は、転職エージェントのみが扱う非公開求人であることが多いので、必ず転職エージェントに登録するようにしましょう。

3.業界・職種・年代の平均年収を調べる

年収額は、業界や職種、年代などによってある程度傾向があります。現実的な年収額を割り出すためには、業界・職種・年代の平均給与を調べて参考にすることも重要です。例えば、国税庁の「民間給与実態統計調査」を確かめたり、転職サイトで同一職種の年収額を比べたりしながら、世の中の年収相場を把握するようにしましょう。

4.アピールできる実績・成果を整理する

企業から「入社後に高いパフォーマンスが期待できる人材」と判断してもらえれば、年収額のアップも期待できます。そのため、応募先で活かせるような実績や成果を、事前に整理しておくことも重要です。達成した具体的な目標やコンテストの受賞歴、習得したスキルなどを加点材料にすることで、希望額を決めやすくなるでしょう。

5.最低額と最高額を決めておく

自分の理想とする年収額が、必ずしもそのまま企業から受け入れてもらえるとは限りません。そのため、希望年収は最高額だけではなく、「この金額までなら妥協できる」という最低額も決めておくことが肝心です。最低額を念頭に置いておけば、無理な自己主張をすることなく、企業とも円滑に折り合いをつけやすくなるでしょう。

面接で企業に希望年収を伝える際には、どのようなことを意識すればいいのでしょうか。本章では、希望年収を伝えるときのポイントについて解説します。

希望金額の根拠をわかりやすく示す

年収アップを企業に検討してもらうには、即戦力としての実力を認めてもらうことが不可欠です。そのため、希望の年収額を伝える際は、根拠となる実績や成果、スキルもあわせて面接官に説明するようにしましょう。入社後のパフォーマンスにつながる明確な根拠があれば、面接官側の納得感が高まり、希望が通りやすくなります。

＜伝え方の例＞
◆希望年収の金額を聞かれたら
「年収は○○○万円を希望しております」

◆金額の理由を聞かれたら
「理由としては、現職（前職）にて、御社で活かせるような実績を十分に積めたと考えているためです。現職では営業部の部長を務めており、プレイングマネージャーとしてみずからも営業活動に取り組みながら、3期連続で部の売上目標150%以上を達成しました。現職で培った新規開拓力とマネジメント力を活かすことで、即戦力として御社の市場シェア拡大に寄与できると考えております。どうか前向きにご検討いただけますと幸いです」

謙虚な姿勢で年収交渉に臨む

面接は決して条件交渉の場ではなく、企業から選考してもらう場です。年収交渉の際も、企業から評価を受けているという意識を持って、謙虚な姿勢で臨むようにしましょう。謙虚な姿勢を企業に示すためには、希望年収を伝えたあとに「最終的な金額については御社の規定に従います」とひと言添えることも重要なポイントです。

転職エージェントを活用する

年収交渉を検討している人のなかには、希望額に自信が持てなかったり、選考への影響が不安になったりしてうまく交渉に踏み出せない人もいます。その際は、転職エージェントを活用することも有効です。転職エージェントを活用すれば、転職コンサルタントが一人ひとりのスキルや実績を客観的に分析したうえで、現実的な希望額を算出してくれます。そのうえで企業との年収交渉も代行してくれるため、より安心して選考に臨めるでしょう。

希望年収の交渉方法や選考への影響について、疑問に感じている方も多いかもしれません。本章では、希望年収にまつわる疑問と回答をQ&A方式で紹介します。

【Q1】希望年収が原因で不採用になることはある？

原則として、年収交渉そのものが不採用の原因になることはありません。しかし、提示する希望年収が現実離れし過ぎていると、「自己評価が適切ではない」「採用予算と見合わない」という理由で不採用になる可能性があります。事前に客観的に自分のスキルを見極め、妥当な年収額を算出したうえで、面接に臨むようにしましょう。

【Q2】希望年収の金額を途中で変えても問題はない？

企業と年収交渉を進めるなかで、徐々に金額を譲歩することは問題ありません。しかし、「やっぱり○○○万円で」と希望額を何度も言い直したり、途中で撤回したりするといい加減な印象を与えてしまいます。優柔不断な態度はネガティブな評価につながりかねないため、事前に明確な希望額を決めて面接に臨むようにしましょう。幹部クラスやエキスパート職の求人の大半は、転職エージェントのみが扱う非公開求人であることが多いので、必ず転職エージェントに登録するようにしましょう。

【Q3】企業から希望年収を聞かれなかった場合は？

求人の年収額に不満があるものの、面接で希望年収を聞いてもらえないケースもあるかもしれません。その場合は、自分から逆質問をして、希望年収を伝えるのも一つの方法です。二次面接以降や内定後のオファー面談など、企業からの評価がある程度高まっているタイミングであれば、年収変更を前向きに検討してもらえるでしょう。
逆質問の際は、いきなり年収の話題から始めてしまうと、企業から「待遇が最優先なのだろうか」と思われる可能性もあります。そのため、まずは仕事内容や役割について質問してから、年収の質問へ移るのもポイントです。

転職における希望年収は、金額や伝え方次第で企業からの印象も変わります。事前に応募先企業の平均給与や職種・業界の年収相場を調べたうえで常識的な金額を割り出し、その根拠も説明できるようにしておきましょう。

また、自分から希望年収を伝えるのが難しいという場合は、転職エージェントに年収交渉を代行してもらうのも重要なポイントです。なかでもハイクラス向けの転職エージェントを活用すれば、求人の給与水準そのものが高いため、年収交渉によってさらなる年収アップを目指すこともできます。

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