ヘッドハンティングの情報源は一体どこ？悪質な連絡を見抜く方法も解説！

そもそもヘッドハンターとは、どのような役割を持つ人物なのでしょうか。ここでは、前提となる「ヘッドハンティングのビジネスモデル」を解説したうえで、「ヘッドハンターの役割・所属企業」について紹介します。

（1）ヘッドハンティングには“2種類”ある

ヘッドハンティングと呼ばれるサービスのなかには、実は「サーチ型」「登録型」という2種類があります。「サーチ型」は、ヘッドハンティング専門会社がクライアント企業から依頼を受け、独自の情報網で優秀な人材を探し出すサービスです。もう一方の「登録型」は、データベースに登録した求職者に対し、転職エージェントが最適な求人を紹介するサービスを指します。本来的な意味でのヘッドハンティングは、前者の「サーチ型」です。

（2）ヘッドハンターは「サーチ型」の会社に在籍

ヘッドハンターとは、「サーチ型」のヘッドハンティング専門会社に所属し、優秀な人材を探し出す人たちのことです。まずヘッドハンターは、クライアント企業から求める人材のスキルや経歴を細かくヒアリングします。そのうえで、さまざまな情報源を頼りに候補者となる人材を探し出し、個別に電話やメールで連絡をとるのです。

ちなみにサーチ型のヘッドハンティングでは、転職サイトや転職エージェントに登録していない人材も対象になります。つまり、特に転職の予定がない人材（転職潜在層）が候補に挙がる可能性も高いということです。そのため、転職の意志がないのにヘッドハンターから突然連絡を受け、戸惑った経験のある方もいるかもしれません。

ヘッドハンターは、どのような情報源を頼りに人材をリサーチしているのでしょうか。ここでは、ヘッドハンティング専門会社の主な情報源について解説します。

（1）所属企業の公開している情報

主な情報源として、「候補人材の所属企業が発表した情報」が挙げられます。例えば、会社の組織図や人事情報、IR情報、新製品のプレスリリース、社外にも公開されている社内報などが代表的です。特に人事情報では、取締役や事業責任者の氏名が明らかにされているので、エグゼクティブ層のヘッドハンティングでも活用されます。

（2）業界誌・新聞などのメディア

メディアへの掲載情報も、情報源として活用されます。例えば、全国紙の新聞、ビジネス雑誌、業界誌・専門誌、TVの報道番組などが挙げられるでしょう。こうしたメディアでインタビューを受けていたり、対談を申し込まれたりする人材は業界のトップランナーです。そのため、ヘッドハンティングの候補にも挙がりやすくなります。

（3）特許情報

製品や技術に関する「特許情報」も、有用な情報源です。特許情報については「特許情報プラットフォーム」と呼ばれる公的なデータベースでも公開されており、発明者の氏名や技術の詳細が掲載されています。特許情報に載っている人は、新しい事業やサービスを生み出せる人材でもあるため、企業からも必要とされやすいのです。

（4）イベント・セミナーの登壇情報

イベントへの出席・登壇情報も、情報源として活用されることがあります。例えば、社外勉強会やセミナー、異業種交流会などが挙げられるでしょう。こうした社外のイベントに参加する人材は、向上心や探求心が強い証拠です。また、講師やゲストとして登壇する人材は業界のトップランナーでもあるので、候補に挙がりやすくなります。

（5）本人が発信している情報

人材本人が発信している情報も、ときには情報源になります。例えば、ビジネス系のSNSで世の中に対する意見やアイデア、自社での実績や保有資格などを発表していると、ヘッドハンターの目に留まりやすいでしょう。また、書籍や論文なども、著者の研究成果や志向性、専門性などを把握する有効な情報源として活用されます。

（6）業界内の人脈

ヘッドハンターが自身の人脈を駆使して、候補者を探すこともあります。例えば、候補人材と長年親しくしていた上司や部下、同僚、取引先から推薦を受けたり、パートナー契約を結んでいる顧問から情報を得たりすることが一般的です。人から紹介された人材は、対外的な評価が高い証でもあるので、候補に挙がりやすくなります。

ヘッドハンティング専門会社はどのようにクライアント企業から相談を受け、候補人材へアプローチするのでしょうか。ここでは、ヘッドハンターが依頼を受けてから人材と接触し、面談につなげるまでの流れを紹介します。

（1）クライアント企業からの依頼

まずは人材を必要としているクライアント企業から、ヘッドハンティング会社のもとに人材獲得の依頼が寄せられます。依頼には2パターンあり、クライアント企業側から「この人材をスカウトしてほしい」と名指しで依頼が来る「指名形式」と、特に候補は決まっていない「ロングリスト形式」です。ロングリスト形式の場合には、ヘッドハンターがクライアント企業から必要な人材のスキルや経歴、役職、志向性などを細かく聞き出します。

（2）独自の情報源によるリサーチ

ヘッドハンターはクライアント企業からの要望をもとに、候補となる人材が所属していそうな企業を選定します。その後、所属部署や役職などを厳選しながら、アプローチすべきターゲットを絞っていくことが一般的です。一定数のターゲット人材をリスト化したら、独自の情報源を活用して個別に連絡し、アプローチをかけていきます。

（3）候補者とのコンタクト

ヘッドハンターは電話やメールなどで、候補者にアポイントをとります。候補者が合意すれば、ホテルのロビーや喫茶店などの落ち着いた場所で面会し、顔合わせをすることが一般的です。その際、ヘッドハンターは候補者に対してクライアント企業名やヘッドハンティングの理由、想定される役職、年収、待遇などを詳細に伝えます。

（4）候補者との面談

候補者がヘッドハンティングに対して興味を示したら、次は「候補者」「ヘッドハンター」「クライアント企業（経営層や採用担当）」の3者が集まって面談を実施します。面談は基本的に数回にわたって行われますが、企業によっては親睦会や食事会のようにフラットな形式で開催し、候補者にありのままの社風を伝えるケースもあるようです。候補者が年収や待遇などについてクライアント企業へ交渉し、両者が合意をしたら入社が決定します。

本来のヘッドハンティングは、優秀な人材を採用するための手法なので、人材側としては光栄なことです。ただし、なかにはヘッドハンターの名前をかたって、高額な商材を売りつけたり、有料セミナーへ参加させたりという悪質な企業も存在します。そのため、まずは相手が本物のヘッドハンターかどうかを確かめることも重要です。

悪質なヘッドハンティング会社かどうかを見抜くには、どのような方法があるのでしょうか。ここでは、ヘッドハンターから連絡を受けた際に実践すべき3つの手法について解説します。

（1）ヘッドハンティング会社の社名を聞く

ヘッドハンターは、守秘義務の関係でクライアント企業名を明かせないこともありますが、自身の所属先は明かせます。だからこそ、最初に確認したいのがヘッドハンティング会社の社名です。聞き出した社名をインターネットで検索してみて、「企業としての実態がない」「詐欺に関する口コミがある」場合は偽物の可能性があります。

（2）情報源は何なのかを聞く

「ヘッドハンターがどのように自分のことを知ったのか」も、念のため確認しておきたい情報です。情報源はヘッドハンティング会社の企業秘密でもあるので、詳細には明かさないかもしれません。ですが、「不動産の登記情報」や「ローンの履歴」など、明らかに自身のキャリアと関係なさそうな情報源だった場合、注意が必要です。

（3）ヘッドハンティングの理由を聞く

「自分をなぜヘッドハンティングしたのか」も確認しておくことが重要です。本物のヘッドハンターであれば、候補者のキャリアや働きぶりは徹底的に調査しているはずなので、ヘッドハンティングの理由は回答できます。もし自身のことを深く知らなかったり、キャリアに関係のない理由を挙げたりした場合は、注意が必要でしょう。

ヘッドハンティングの連絡を受けることは、優秀な人材だと認められた証です。ヘッドハンターの話を聞いてみることで、転職の良いチャンスを得られることもあるかもしれません。ただし、キャリアを十分設計せずに転職を決めてしまうと、後悔してしまう可能性もあります。

そのため、一度のヘッドハンティングで転職を決めるのではなく、他の転職サービスも併用する姿勢が肝心です。特にハイクラス向けの転職エージェントを活用することで、数多くの非公開求人を紹介してもらうことができ、豊富な選択肢のなかから転職先を決められます。

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