環境・資源・エネルギー業界の年収200万円以上の転職・求人情報(2ページ目)

【期待する役割】東京電力パワーグリッドの送変電第一線職場において、インハウス土木エンジニアの核として活躍いただきます。首都圏の電力供給を支える変電所や送電鉄塔の基礎構造物、洞道などの建設・維持管理プロジェクトにおいて、技術的検討からマネジメントまでをリードする役割です。数名規模のチームを率い、メンバーへの適切な指示・指導を通じて、品質・安全・コストのバランスを最適化する意思決定を主導することが期待されています。【職務内容】送変電設備を支える基礎構造物のライフサイクル全般（計画・設計・施工・保守）を統括します。■プロジェクト推進：変電・送電設備基礎の計画立案、構造・耐震設計の妥当性検討、積算、および工事発注■現場・工程監理：発注者の立場から、品質・工程・安全の確認および施工計画の最適化■チームマネジメント：数名規模のメンバーに対する業務割り振り、進行管理、および技術指導■対外折衝：行政機関との許認可手続きや、外部関係者との合意形成の推進（対象は変電機器基礎からシールドトンネル、鉄塔基礎まで多岐にわたり、大規模プロジェクトに包括的に関与できます。）【募集背景】社会のデジタル化に伴うデータセンター（DC）の新設急増や、再生可能エネルギーの普及により、特別高圧電力の供給・接続ニーズが爆発的に高まっています。これに伴い、送変電設備の基礎構造物の整備・更新プロジェクトが拡大しており、安全性とレジリエンス（強靭性）を確保しながら安定供給を支えるための体制強化が急務です。専門的な土木技術を次世代へ継承し、現場を力強く牽引できるリーダー層を募集いたします。【配属部署】送変電第一線職場土木部門：約80名東京電力グループ各事業所（神奈川県・東京都・千葉県・埼玉県・栃木県）を想定しています。※ご希望を最大限考慮のうえ、配属地を決定いたします。【魅力・やりがい】★圧倒的なスケールと社会的意義：都市機能の心臓部である大規模変電所やシールドトンネルなど、高度な技術を要する重要インフラプロジェクトを主導できます。★一貫したエンジニアリング：計画から保守運用まで一貫して携わることで、特定のフェーズに留まらない、設備全体のライフサイクルを俯瞰する高度な専門性が得られます。★卓越した技術者集団：優秀な技術者が多数在籍しており、互いに切磋琢磨しながら継続的にスキルを向上させられる環境です。★柔軟な働き方の推進：フルフレックス（コアタイムなし）やリモートワーク制度が浸透しており、ライフスタイルに合わせた自律的な働き方が可能です。【キャリアパス】業務や研修を通じて、数年目途で担当者として同社の土木業務に係わる基礎的な経験や知識を習得し職場の中核として業務を推進できる土木技術者となり、マネジメント経験を積んだ上で、ひいては組織全体をリードする役割で力を発揮いただくことを期待しています。【グループ会社】入社後に転籍の可能性がございます。※就業条件はHDと同様です。＜転籍先＞■東京電力パワーグリッド株式会社：般送配電事業、不動産賃貸事業、離島における発電事業■東京電力リニューアブルパワー株式会社：水力・風力・太陽光などの再生可能エネルギー発電事業■東京電力エナジーパートナー株式会社：小売電気事業、ガス事業■東京電力フュエル＆パワー株式会社：燃料・火力発電事業【ご応募にあたって】■東京電力ホールディングス株式会社、東京電力フュエル＆パワー株式会社、東京電力パワーグリッド株式会社、東京電力エナジーパートナー株式会社および東京電力リニューアブルパワー株式会社の採用は、東京電力ホールディングス株式会社が窓口となり、各社と合同で募集・選考を実施します。■採用は、各社への転籍・出向がありうることを前提とした募集となります。なお、各社に採用条件の差異はございません。■グループ会社での採用可能性も鑑みて、同グループ会社での選考の可能性もございます。こちらにご了承いただき、ご応募いただきますようお願いします。

【期待する役割】東京電力パワーグリッドの送変電第一線職場において、インハウス土木エンジニアの核として活躍いただきます。首都圏の電力供給を支える変電所や送電鉄塔の基礎構造物、洞道などの建設・維持管理プロジェクトにおいて、技術的検討からマネジメントまでをリードする役割です。数名規模のチームを率い、メンバーへの適切な指示・指導を通じて、品質・安全・コストのバランスを最適化する意思決定を主導することが期待されています。【職務内容】送変電設備を支える基礎構造物のライフサイクル全般（計画・設計・施工・保守）を統括します。■プロジェクト推進：変電・送電設備基礎の計画立案、構造・耐震設計の妥当性検討、積算、および工事発注■現場・工程監理：発注者の立場から、品質・工程・安全の確認および施工計画の最適化■チームマネジメント：数名規模のメンバーに対する業務割り振り、進行管理、および技術指導■対外折衝：行政機関との許認可手続きや、外部関係者との合意形成の推進（対象は変電機器基礎からシールドトンネル、鉄塔基礎まで多岐にわたり、大規模プロジェクトに包括的に関与できます。）【募集背景】社会のデジタル化に伴うデータセンター（DC）の新設急増や、再生可能エネルギーの普及により、特別高圧電力の供給・接続ニーズが爆発的に高まっています。これに伴い、送変電設備の基礎構造物の整備・更新プロジェクトが拡大しており、安全性とレジリエンス（強靭性）を確保しながら安定供給を支えるための体制強化が急務です。専門的な土木技術を次世代へ継承し、現場を力強く牽引できるリーダー層を募集いたします。【配属部署】送変電第一線職場土木部門：約80名東京電力グループ各事業所（千葉県・東京都・神奈川県・埼玉県・栃木県）を想定しています。※ご希望を最大限考慮のうえ、配属地を決定いたします。【魅力・やりがい】★圧倒的なスケールと社会的意義：都市機能の心臓部である大規模変電所やシールドトンネルなど、高度な技術を要する重要インフラプロジェクトを主導できます。★一貫したエンジニアリング：計画から保守運用まで一貫して携わることで、特定のフェーズに留まらない、設備全体のライフサイクルを俯瞰する高度な専門性が得られます。★卓越した技術者集団：優秀な技術者が多数在籍しており、互いに切磋琢磨しながら継続的にスキルを向上させられる環境です。★柔軟な働き方の推進：フルフレックス（コアタイムなし）やリモートワーク制度が浸透しており、ライフスタイルに合わせた自律的な働き方が可能です。【キャリアパス】業務や研修を通じて、数年目途で担当者として同社の土木業務に係わる基礎的な経験や知識を習得し職場の中核として業務を推進できる土木技術者となり、マネジメント経験を積んだ上で、ひいては組織全体をリードする役割で力を発揮いただくことを期待しています。【グループ会社】入社後に転籍の可能性がございます。※就業条件はHDと同様です。＜転籍先＞■東京電力パワーグリッド株式会社：般送配電事業、不動産賃貸事業、離島における発電事業■東京電力リニューアブルパワー株式会社：水力・風力・太陽光などの再生可能エネルギー発電事業■東京電力エナジーパートナー株式会社：小売電気事業、ガス事業■東京電力フュエル＆パワー株式会社：燃料・火力発電事業【ご応募にあたって】■東京電力ホールディングス株式会社、東京電力フュエル＆パワー株式会社、東京電力パワーグリッド株式会社、東京電力エナジーパートナー株式会社および東京電力リニューアブルパワー株式会社の採用は、東京電力ホールディングス株式会社が窓口となり、各社と合同で募集・選考を実施します。■採用は、各社への転籍・出向がありうることを前提とした募集となります。なお、各社に採用条件の差異はございません。■グループ会社での採用可能性も鑑みて、同グループ会社での選考の可能性もございます。こちらにご了承いただき、ご応募いただきますようお願いします。

【期待する役割】東京電力パワーグリッドの送変電第一線職場において、インハウス土木エンジニアの核として活躍いただきます。首都圏の電力供給を支える変電所や送電鉄塔の基礎構造物、洞道などの建設・維持管理プロジェクトにおいて、技術的検討からマネジメントまでをリードする役割です。数名規模のチームを率い、メンバーへの適切な指示・指導を通じて、品質・安全・コストのバランスを最適化する意思決定を主導することが期待されています。【職務内容】送変電設備を支える基礎構造物のライフサイクル全般（計画・設計・施工・保守）を統括します。■プロジェクト推進：変電・送電設備基礎の計画立案、構造・耐震設計の妥当性検討、積算、および工事発注■現場・工程監理：発注者の立場から、品質・工程・安全の確認および施工計画の最適化■チームマネジメント：数名規模のメンバーに対する業務割り振り、進行管理、および技術指導■対外折衝：行政機関との許認可手続きや、外部関係者との合意形成の推進（対象は変電機器基礎からシールドトンネル、鉄塔基礎まで多岐にわたり、大規模プロジェクトに包括的に関与できます。）【募集背景】社会のデジタル化に伴うデータセンター（DC）の新設急増や、再生可能エネルギーの普及により、特別高圧電力の供給・接続ニーズが爆発的に高まっています。これに伴い、送変電設備の基礎構造物の整備・更新プロジェクトが拡大しており、安全性とレジリエンス（強靭性）を確保しながら安定供給を支えるための体制強化が急務です。専門的な土木技術を次世代へ継承し、現場を力強く牽引できるリーダー層を募集いたします。【配属部署】送変電第一線職場土木部門：約80名東京電力グループ各事業所（埼玉県・東京都・神奈川県・千葉県・栃木県）を想定しています。※ご希望を最大限考慮のうえ、配属地を決定いたします。【魅力・やりがい】★圧倒的なスケールと社会的意義：都市機能の心臓部である大規模変電所やシールドトンネルなど、高度な技術を要する重要インフラプロジェクトを主導できます。★一貫したエンジニアリング：計画から保守運用まで一貫して携わることで、特定のフェーズに留まらない、設備全体のライフサイクルを俯瞰する高度な専門性が得られます。★卓越した技術者集団：優秀な技術者が多数在籍しており、互いに切磋琢磨しながら継続的にスキルを向上させられる環境です。★柔軟な働き方の推進：フルフレックス（コアタイムなし）やリモートワーク制度が浸透しており、ライフスタイルに合わせた自律的な働き方が可能です。【キャリアパス】業務や研修を通じて、数年目途で担当者として同社の土木業務に係わる基礎的な経験や知識を習得し職場の中核として業務を推進できる土木技術者となり、マネジメント経験を積んだ上で、ひいては組織全体をリードする役割で力を発揮いただくことを期待しています。【グループ会社】入社後に転籍の可能性がございます。※就業条件はHDと同様です。＜転籍先＞■東京電力パワーグリッド株式会社：般送配電事業、不動産賃貸事業、離島における発電事業■東京電力リニューアブルパワー株式会社：水力・風力・太陽光などの再生可能エネルギー発電事業■東京電力エナジーパートナー株式会社：小売電気事業、ガス事業■東京電力フュエル＆パワー株式会社：燃料・火力発電事業【ご応募にあたって】■東京電力ホールディングス株式会社、東京電力フュエル＆パワー株式会社、東京電力パワーグリッド株式会社、東京電力エナジーパートナー株式会社および東京電力リニューアブルパワー株式会社の採用は、東京電力ホールディングス株式会社が窓口となり、各社と合同で募集・選考を実施します。■採用は、各社への転籍・出向がありうることを前提とした募集となります。なお、各社に採用条件の差異はございません。■グループ会社での採用可能性も鑑みて、同グループ会社での選考の可能性もございます。こちらにご了承いただき、ご応募いただきますようお願いします。

【期待する役割】東京電力パワーグリッドの送変電第一線職場において、インハウス土木エンジニアの核として活躍いただきます。首都圏の電力供給を支える変電所や送電鉄塔の基礎構造物、洞道などの建設・維持管理プロジェクトにおいて、技術的検討からマネジメントまでをリードする役割です。数名規模のチームを率い、メンバーへの適切な指示・指導を通じて、品質・安全・コストのバランスを最適化する意思決定を主導することが期待されています。【職務内容】送変電設備を支える基礎構造物のライフサイクル全般（計画・設計・施工・保守）を統括します。■プロジェクト推進：変電・送電設備基礎の計画立案、構造・耐震設計の妥当性検討、積算、および工事発注■現場・工程監理：発注者の立場から、品質・工程・安全の確認および施工計画の最適化■チームマネジメント：数名規模のメンバーに対する業務割り振り、進行管理、および技術指導■対外折衝：行政機関との許認可手続きや、外部関係者との合意形成の推進（対象は変電機器基礎からシールドトンネル、鉄塔基礎まで多岐にわたり、大規模プロジェクトに包括的に関与できます。）【募集背景】社会のデジタル化に伴うデータセンター（DC）の新設急増や、再生可能エネルギーの普及により、特別高圧電力の供給・接続ニーズが爆発的に高まっています。これに伴い、送変電設備の基礎構造物の整備・更新プロジェクトが拡大しており、安全性とレジリエンス（強靭性）を確保しながら安定供給を支えるための体制強化が急務です。専門的な土木技術を次世代へ継承し、現場を力強く牽引できるリーダー層を募集いたします。【配属部署】送変電第一線職場土木部門：約80名東京電力グループ各事業所（栃木県・埼玉県・東京都・神奈川県・千葉県）を想定しています。※ご希望を最大限考慮のうえ、配属地を決定いたします。【魅力・やりがい】★圧倒的なスケールと社会的意義：都市機能の心臓部である大規模変電所やシールドトンネルなど、高度な技術を要する重要インフラプロジェクトを主導できます。★一貫したエンジニアリング：計画から保守運用まで一貫して携わることで、特定のフェーズに留まらない、設備全体のライフサイクルを俯瞰する高度な専門性が得られます。★卓越した技術者集団：優秀な技術者が多数在籍しており、互いに切磋琢磨しながら継続的にスキルを向上させられる環境です。★柔軟な働き方の推進：フルフレックス（コアタイムなし）やリモートワーク制度が浸透しており、ライフスタイルに合わせた自律的な働き方が可能です。【キャリアパス】業務や研修を通じて、数年目途で担当者として同社の土木業務に係わる基礎的な経験や知識を習得し職場の中核として業務を推進できる土木技術者となり、マネジメント経験を積んだ上で、ひいては組織全体をリードする役割で力を発揮いただくことを期待しています。【グループ会社】入社後に転籍の可能性がございます。※就業条件はHDと同様です。＜転籍先＞■東京電力パワーグリッド株式会社：般送配電事業、不動産賃貸事業、離島における発電事業■東京電力リニューアブルパワー株式会社：水力・風力・太陽光などの再生可能エネルギー発電事業■東京電力エナジーパートナー株式会社：小売電気事業、ガス事業■東京電力フュエル＆パワー株式会社：燃料・火力発電事業【ご応募にあたって】■東京電力ホールディングス株式会社、東京電力フュエル＆パワー株式会社、東京電力パワーグリッド株式会社、東京電力エナジーパートナー株式会社および東京電力リニューアブルパワー株式会社の採用は、東京電力ホールディングス株式会社が窓口となり、各社と合同で募集・選考を実施します。■採用は、各社への転籍・出向がありうることを前提とした募集となります。なお、各社に採用条件の差異はございません。■グループ会社での採用可能性も鑑みて、同グループ会社での選考の可能性もございます。こちらにご了承いただき、ご応募いただきますようお願いします。

【募集背景】以前はFPSOの船体はCrude Carrier(石油タンカー)の改造を利用することが多かったですが、FPSOの大型化が進み、専用の船体を新造で建造することが主流となってきたため、人員拡大を進めております。案件に対しメンバーが足りておらず、事業拡大に伴う増員となります。【仕事の内容】洋上の石油生産工場(FPSO)や浮体式洋上風力発電その他海洋構造物の電気設計、若しくは計装設計【主な役割】・FPSOや浮体式洋上風力発電の基本設計および詳細設計　要求仕様、社内標準仕様に基づいた電気、計装仕様書作成　電気、計装系統図、単結線図、結線図作成　購入仕様書作成・詳細設計は下請けのエンジニアリング会社、造船会社が行うことがあり、その場合は設計業務の監督を行う【配属部署】技術部　電気計装部門　15～20名程度マネージャー40代　他メンバー：20代～50代/特に40～50代がメイン【働き方】出張：コロナ禍ではオンライン会議が中心※コロナ前は年数回/2～3週間程度残業：月15～30時間程度リモートワーク：週1～3日出社予定（ハイブリットを想定）

グループ精製会社（3製油所）を含めた6製油所の安全安定操業、競争力強化に関する技術検討をご担当いただきます。＜プロセス技術室の主な業務内容＞今ある既存のプラント（石油精製装置、石油化学装置）の競争力を向上させること・性能最大化、省エネルギーなどの運転改善・設備改造・触媒採用の検討・自社事業所・精製会社の稼働信頼性向上とコスト競争力強化に向けた技術的課題の企画・推進とトラブルの原因究明・対策立案＜業務の一例＞・石油精製装置の設備改造等に関する検討業務・石油精製プロセスにおける触媒評価業務※プロセスの製造条件を検討して、製造現場へ指示を出す役目（例えば、新しい触媒を適応させて品質向上させる、コスト改善する等）を担っていただきます。【組織ミッション】戦略企画の具体化、国内外の製油所・工場への技術支援、新規事業開発支援を担っております。【特徴・魅力】石油精製、石油化学プロセスの開発、設計～建設～運転・品質・保全に関わる技術の専門家集団です。相互連携した効率的な業務により、世界に通用する高度な専門技術とスピードある対応力、解決力で国内外の事業所の安全・安定操業、既存プロセスの国際的競争力強化を技術的に支援しています。【募集背景】ビジネスが拡大しており、今後ますますのニーズ増加が見込まれている為、社員を増員していきたいと考えております。【福利厚生・手当を加味した年収モデル（参考情報）】当社の住宅関連制度生活イメージの参考例です。※下記は、制度のイメージをお伝えするための一例であり、実際の金額・条件は個人により異なります。※社宅に入居されない場合には、住宅手当の支給対象となります。モデルケース◆◆ 35歳・本社勤務・東京23区居住／想定年収：650万円 ◆◆● 家族社宅のケース・家族社宅上限家賃：18万円／月（自己負担率2割：約3.6万円）→想定年収650万円ですが、実質年収：約820万円相当※上限家賃は居住エリアにより異なります。※自己負担率は年齢により異なります。※家族社宅の他、独身単身社宅もございます。（家賃上限は上記と異なります）● 住宅手当のケース・住宅手当：5万円／月 ※年額60万円→想定年収650万円に上記住宅手当が加算されます（年収は約710万円）※住宅手当は、居住地域や名義（自己・他者）により金額が異なります。・上記住宅関連制度の他、扶養するお子様一人当たりに「子ども手当」が支給されます。（年齢に応じて2.6～3.3万円を支給 ※24歳未満まで対象）

【募集背景】■主計部における業務継続のため、退職に伴う欠員補充として1名採用いたします。【期待する役割】■同社のグループ会社各社の起票から決算対応まで、幅広い業務をご担当いただきます。■将来的には管理職として、連結決算対応やメンバーのマネジメントもお任せいたします。【職務内容】※多数のグループ会社の中から約３社をご担当いただき、経験に応じて起票～監査法人対応まで幅広い業務をお任せいたします■経理業務・振替伝票処理・原価経費計上及び支払処理・売上計上及び入金処理・決算整理処理・月次決算■財務業務・預金残高管理・借入金管理■その他・監査法人対応※担当業務はご経験に応じて任される内容が変わります。【ご入社後】まずはボリュームの少ないグループ会社2～3社程度の経理業務を行います。慣れるまでは同じグループの先輩社員にOJT方式で業務を教わります。その後はご経験に応じて税務や連結決算の業務経験を積むことも可能です。【配属組織について】■主計部　5名■部長（60代役員）、副部長（50代女性）、メンバー３名（30代女性が2名、40代女性が１名）※全員が中途入社でご活躍されています。【業務の魅力】■多数のグループ会社の中から約３社をご担当いただき、1社ごとの経理業務を、起票～監査対応などまで一環してご担当いただくことで、経理スペシャリストとしてのご経験を積むことが出来ます。■将来的にはグループ全体の経理業務をご担当いただき、連結決算のご経験を積むことも可能です。【働き方の魅力】■当面の転勤無し■閑散期、繁忙期問わず残業はほとんどなく、充実したワークライフバランスを実現する事が可能です。（繁忙期で約5時間/月の残業）【同社の魅力】■エフオングループのバイオマス発電所の発電効率は約27％と、木質専燃発電所としては非常に高い水準を誇っており、太陽光発電の15～20％と比較すると高い水準を誇ります。発電効率を支える循環流動床ボイラーは木質チップのエネルギーをより高い燃焼効率で引き出し、無駄なく活用しています。■再生エネルギー業界は石油価格の上昇や日本での原子力発電の見直しに伴い、より一層注目を集めており、実際に国も経済産業省や環境省、農林水産省がバイオマス発電推進のための事業を立ち上げており、今後も拡大が期待されています。

グループ精製会社（3製油所）を含めた6製油所の安全安定操業、競争力強化に関する技術検討をご担当いただきます。＜業務の一例＞・石油精製装置の設備改造等に関する検討業務・石油精製プロセスにおける触媒評価業務【組織ミッション】戦略企画の具体化、国内外の製油所・工場への技術支援、新規事業開発支援を担っております。【特徴・魅力】石油精製、石油化学プロセスの開発、設計～建設～運転・品質・保全に関わる技術の専門家集団です。相互連携した効率的な業務により、世界に通用する高度な専門技術とスピードある対応力、解決力で国内外の事業所の安全・安定操業、既存プロセスの国際的競争力強化を技術的に支援しています。【募集背景】ビジネスが拡大しており、今後ますますのニーズ増加が見込まれている為、社員を増員していきたいと考えております。

【期待する役割】出光興産グループの生産技術センターの一員として、設備管理戦略の具体化、国内外の製油所・工場・製造事業所への技術支援、新規事業開発を担っていただきます。【職務内容】生産技術センターとして、国内７拠点および海外関係拠点の安全安定操業、競争力強化に関する技術検討・開発をご担当頂きます。具体的には、電気設備における保安力強化や設備の信頼性向上およびコスト競争力強化に寄与する技術企画の推進と各所への浸透・展開、ならびに電気分野の技術者育成に関する企画推進とその実行を担います。【組織構成】生産技術センター／エンジニアリング室／電気計装統括グループ/14名総員220名／平均年齢：43.3歳（内訳）担当者：40.2歳（160人）役職者：51.3歳(60人）男性 206名／女性14名（うち技術職9名）■平均残業時間：業務内容により変化しますが10-20時間/月程度■リモートワーク頻度：入社当初は原則出社で考えていますが、周囲メンバーとの関係性を見ながら週1～2日程度のリモートを想定しています。【キャリアパス】将来的には、保全管理における社内第一人者としてご活躍頂きたいと考えています。【特徴・魅力】石油精製・石油化学製造装置における受変電設備や電動機など電気設備の設計・建設・増改造から保全管理に関わる専門技術組織です。全製造拠点の高経年劣化領域にある設備の寿命診断・評価、長寿命化や新設設備への新技術適用、および、CNX・先進マテリアル等新規事業の設計・建設において、電気の専門技術を発揮し経営に貢献します。

・汚泥濃縮脱水設備、汚泥消化設備、リン回収設備の開発・設計・上記開発の調査、探索、基礎研究、実証設備の開発・設計・開発計画書立案、開発業務の実施及び評価・検証・開発責任者、開発リーダー、開発リーダー補助・学会等の対外発表、特許出願・研究機関等との共同研究※東京勤務する場合は、週に数日名古屋へ出張いただきながらお仕事を行っていただきます。(交通費・宿泊費は会社負担です)【仕事のやりがい】■未利用バイオマスである下水汚泥を資源・エネルギーとして利活用する国の政策に沿った技術開発が可能■ラボ規模での基礎研究から実設備規模の実証実験まで一貫して経験することにより広範の知識・技術の習得が可能■実証試験設備の設計建設、運転評価に携わることで下水汚泥処理に必要な技術習熟が可能■開発者として実設備の第一号機を担当することも可能

【職務内容】・ウェブサイトやソーシャルネットワーキングサービス（SNS）を利用した情報発信・中間貯蔵事業情報センター及び中間貯蔵施設等現地見学案内、運営 【配属部署】地域連携・広報課【同社について】PCB廃棄物処理事業と中間貯蔵事業を行う、政府全額出資の特殊会社（※）です。国の監督のもと約30年間処分されずに保管されていたPCB（ポリ塩化ビフェニル）廃棄物の処理を行うため、2004年に設立。2014年からは福島県内の除染に伴い発生した土壌や廃棄物の中間貯蔵施設の整備と管理運営も実施。施設は東京電力福島第一原子力発電所を取り囲む形で、大熊町・双葉町に整備されています。※特殊会社とは：国の特別法に基づいて設立された会社。NTTやNHKなどがあげられます。

新規事業における推進をお任せします。下記のそれぞれの事業分野において、これまでのご経験と知見を活かし業務に取り組んでいただきます。〇四国域外からの交流人口拡大を目指したホテル事業を始めとする観光関連事業〇蓄電池等のカーボンニュートラルやEV、モビリティ関連事業〇M&A、ベンチャー、ファンド投資具体的に■新たな事業やサービスの新規企画・立案■事業立ち上げやアライアンスの構築■事業の成長・拡大に向けたオペレーション

四国電力株式会社での資材調達（資機材・工事等の調達業務）をお任せ致します。具体的に、〇電気事業の運営に不可欠な発電プラントの建設・維持管理に必要となる、資機材や工事等を最適な時期に最適な価格で調達する業務（新規取引先の開拓・仕様の見直し等）〇社内の技術系部門(火力・再生可能エネルギー等の発電部門)と協働しながら、新規取引先の開拓、プラント設備の仕様や設計の見直しの提案・調整を実施、費用の低減を図る業務

四電グループの知見を活かし、海外での新たなビジネス展開を進めていただきます。事務系・技術系問わず、海外の電気事業等にかかるプロジェクト開発業務や海外事業会社・アセットの運営管理業務などを担当を想定しています。その他、ジョブローテーションにより、希望・適性に応じて国内新規事業開発業務等も幅広く経験していただく場合がありえます。■2～3か月ごとに海外出張がありえ、海外に駐在となる可能性もありえます。■特に技術系知見をお持ちの方を求めています。

四国唯一の原子力発電所である伊方発電所において、エンジニアとして電力の安全安定供給を第一線で支えていただきます。技術を磨き、知識と経験を積み重ねることで発電設備のプロフェッショナルを目指していただけるポジションです。入社後はOJTを通じて業務に必要な知識と技能を身に着けていただくとともに、伊方発電所の運転・保守業務に必要な専門知識・技能習得のため、同社保有の研修施設である原子力保安研修所(松山市)で研修をご準備しておりますのでご安心ください。【入社時の想定している具体的な業務内容】〇発電所の運転、電気・機械設備の保守・点検〇原子燃料、炉心管理の業務〇安全対策工事や各種保全工事の計画〇放射線管理等の業務　などキャリアアップの過程では、原子力本部・原子力保安研修所(ともに松山市)・本店(高松市)等で経験を積んでいただく可能性もあります。経験の幅を広げるため、関係会社・団体等に出向する可能性もあります。

法人のお客さまのニーズを踏まえ、エネルギーに関する課題を解決に向けて企画提案いただきます。電気・熱エネルギーに関する設備調査結果の分析・評価をもとにして脱炭素・省エネ・省コストにつながる具体的な施策をご提案いただきます。グループ各社と連携しながらお客さま設備の改善に取り組んでいきます。また、お客さまとの電力需給契約の締結など営業に関する幅広い業務に従事いただきます。お客さまのお声やニーズに耳を傾け、想像力をもって技術的な課題解決をご提案できる方を求めています。エネルギー管理士・電気主任技術者などエネルギーに関する資格を有し、工場の生産プロセスやユーティリティ設備に関するコンサルティング経験をお持ちの方は特に歓迎。

法人のお客さまのニーズを踏まえ、エネルギーに関する課題を解決に向けて企画提案いただきます。電気・熱エネルギーに関する設備調査結果の分析・評価をもとにして脱炭素・省エネ・省コストにつながる具体的な施策をご提案いただきます。グループ各社と連携しながらお客さま設備の改善に取り組んでいきます。また、お客さまとの電力需給契約の締結など営業に関する幅広い業務に従事いただきます。お客さまのお声やニーズに耳を傾け、想像力をもって技術的な課題解決をご提案できる方を求めています。エネルギー管理士・電気主任技術者などエネルギーに関する資格を有し、工場の生産プロセスやユーティリティ設備に関するコンサルティング経験をお持ちの方は特に歓迎。

技術系総合職として四国電力もしくは四国電力送配電にてこれまでのご経験と知見を活かせます。具体的には発電設備の運用、保守、点検などの業務となります。■四国電力：主な部門として、火力部門・原子力部門・再生可能エネルギー部門として送電線、変電所、配電線等のネットワーク設備の運用、保守、点検などの業務。■四国電力送配電：主な部門として、系統運用部門、送変電部門、配電部門。

技術系総合職として四国電力もしくは四国電力送配電にてこれまでのご経験と知見を活かせます。具体的には発電設備の運用、保守、点検などの業務となります。■四国電力：主な部門として、火力部門・原子力部門・再生可能エネルギー部門として送電線、変電所、配電線等のネットワーク設備の運用、保守、点検などの業務。■四国電力送配電：主な部門として、系統運用部門、送変電部門、配電部門。

国内の再生可能エネルギー案件(太陽光・風力・バイオマスなど)の開発を行います。具体的に、プロジェクト開発やアセットの運営管理において、主にファイナンス面から検討・提案することを期待しています。事業スキームの構築や事業性評価、ファイナンス組成、SPC設立、プロジェクト関連契約の締結、アセットマネジメントなどの業務をお任せ致します。■プロジェクト開発やファイナンス組成、経理・税務関連業務などの知識・経験をお持ちの方(金融機関や商社、再生可能エネルギーの開発事業者などでの勤務経験のある方を特に歓迎致します）

同社の法務部門において、訴訟対応・株主総会対応・社内各所からの法的懸案事項に対する相談などの企業法務を中心に従事いただきます。具体的に、・訴訟対応(技術的な案件を含む)・契約書の作成～審査・債権回収・株主総会準備・運営・社内の各部署からの法務相談・社内規定の管理・コンプライアンスの推進■組織体制：現在法務部門には20名程在籍しています。

事務系領域の下記業務全般に携わっていただきます。企画・国際・営業・経理・総務・広報・立地環境・資材調達・購買・人事労務などジョブローテーションにより、希望・適性に応じた事務系領域の業務を幅広く経験していただきます。※配属可能性のある業務一覧※【経営計画・事業計画】経営全般に関わる戦略・方針の立案や、経営層の意志決定のサポートなどを行うほかグループ企業や様々な企業と連携し、新規事業を企画・推進するなど、中長期的な目線で同社の未来を創造し課題解決を担う役割。【国際事業】電気事業に関する業務知見を活かし、海外での新たなビジネスを展開。【営業】電力の利用状況に応じた料金メニューの提案やグループ各社と連携した省エネコンサルティングなど、エンドユーザーへのソリューション提供活動。また、発電事業者や小売電気事業者との託送供給に関わる業務。【経理】四国電力グループ全体の経営体制強化に向けた会計業務や税務対策、予算・利益・原価管理業務、資金調達、財務諸表作成。収益基盤の強化や企業価値向上に向けたコントロール実施。【総務】社内規則の整備や各部門の法的懸案事項に対する相談、訴訟対応株主総会の運営や株主対応、自治体と連携したイベントの協賛・計画など当社の事業活動が円滑に進むよう組織全体をサポート。【広報】CMや広告を利用した広告・宣伝活動をはじめ、記者会見やプレスリリースなど報道・マスコミ対応、発電所の見学会やお客さま意見交換会の取材・計画など、当社の広報活動業務全般。【立地・用地】地域の皆さまと対話を重ねながら、発電所や変電所、送電鉄塔等の建設に必要となる土地や権利を適正に取得するとともに、建設後も、保有する土地や建物、権利等を適切に管理・保全するなど、技術部門と連携し、地域環境の保全に配慮しつつ電力の安定供給を支える。【資材調達・購買】発電所の新設・増設・改良・修繕に必要な資材の調達や発電に利用する石炭・石油をはじめとする燃料の選定・調達・手配など、価格情報や技術動向なども視野に入れ、電力の安定供給を支える。【人事労務】人材採用活動の立案や実施、教育研修の計画・実行など人事関連業務および、福利厚生や労働条件の見直し、職場の安全管理などの労務関連業務を通じ、社員がやりがいを持ち働ける環境を創造。

情報システム基盤の計画・保守・運用等をお任せ致します。・情報システム戦略の立案・情報システム計画の策定・情報システムに関する新技術等の調査・研究の推進・ITに関するガバナンス、全般統制の推進・情報セキュリティ確保に係る総合的取組みの計画・推進・管理・業務主管部門および関係会社の情報化への支援・協力・オフィスシステムの計画・開発・保守・情報システム基盤の計画・開発・保守・業務システム・オフィスシステム・情報システム基盤の運用　など【補足】プログラミング等の開発業務はほとんどが外注化しています。社内の業務システムやセキュリティ管理システムの導入・計画などの調整業務が中心になりえます。社内システムについての詳細を把握いただいた以降は業務効率化に向けたDX化にも関わっていただく可能性もあります。

徳山事業所は、ナフサを原料として各種化学原料を生産し、周南コンビナート各社へ安定供給する中核拠点です。エチレン、芳香族、スチレンモノマーをはじめとする石油化学製品の製造を担い、地域産業の基盤を支えています。また、カーボンニュートラルの実現に向け、周南コンビナートとの連携を通じて、持続可能な社会の実現をリードする役割を果たします。＜職務内容＞計装設備（生産制御システム、流量計など）に関わる保全・工事業務をご担当いただきます。工事業者のとりまとめ役として、工事内容の提案、計画立案、工事管理を行うほか、協力会社への業務指示や進捗管理を担っていただきます。また、設備の安定稼働に向けた中期保全計画の策定および実行にも携わっていただきます。＜キャリアパス＞徳山事業所にて計装設備の保全や工事管理業務を通じ、専門性と現場力を高めていただきます。その後は、本人の希望や適性に応じて、本社での保全統括・技術企画業務や、グループ内他事業所での電気計装設備管理業務など、活躍の場を広げることが可能です。将来的には、計装分野の専門技術者としてのキャリア深化に加え、組織を牽引するマネジメントポジションへのステップアップも可能です。＜徳山事業所電気計装課について＞■電気計装課は、事業所の安全・安定操業を支える重要な役割を担っています。設備や機器のトラブル発生時には迅速な復旧対応を行うとともに、故障を未然に防ぐための予防保全や改善活動にも積極的に取り組んでいます。■計装分野は技術革新のスピードが速く、当課では最新技術や機器の導入にも前向きです。これまで培ってきた経験や専門性を活かしながら、新しい技術に挑戦し、スキルを高めていける環境が整っています。■組織構成：20名（計装分野11名、電気分野9名）　平均年齢：35歳程度※多様な人材がご活躍できる環境です。

■業務概要当社岡山拠点の情報システム部門に所属し、基幹システムの開発プロジェクトを主導するポジションです。主にJavaを中心とした新システムへの移行・構築に携わり、ベンダーコントロールや進捗管理、現状調査から移行後の運用設計まで、幅広い業務を担当いただきます。プロジェクトでは開発リーダーとして、現場のメンバーと連携しながらプロジェクトを推進します。■業務詳細・基幹システムの現状調査と最終的な移行環境（Java、Microsoftサーバー）の設計・マイグレーション計画立案、ベンダーとの調整・コントロール・工程管理（要件定義、設計、試用、リリースまで）と開発進捗管理・開発メンバーへの技術的サポート、コミュニケーションの取りまとめ・移行後の運用・保守設計や業務フロー改善提案・プロジェクト終結後は、Javaを活かした追加開発や業務知識の深化、大規模なシステム変更案件のリーダーとして活躍■扱うサービス・Javaによる基幹システム、RPG（現行システムはRPG中心、移行後はJavaベース）

メンテナンスエンジニア（ME）は日常業務を進める中でプロダクション・エンジニア（PE）と協業し、製油所・工場の装置や選定等を技術で支える設備管理業務です。＜職務内容＞■ 石油・石油化学プラント静機器の検査、および、評価、保全管理全般【愛知事業所について】■愛知事業所は、日本で最も新しい製油所で中部圏やその周辺の地域にエネルギーを供給する基地として1975（昭和50）年に操業を開始しました。省エネ型の設備や高度化された設備を多数導入してきました。また、環境対策を進めるとともに、需要の変化に対応した付加価値の高い製品づくりを行い、高い国際競争力を有しています。■重油を分解してガソリンや化学原料のプロピレンを作り出す重油流動接触分解装置を有しています。生産する石油製品の9割以上が、付加価値の高いガソリンや灯油、軽油、化学原料となっています。【福利厚生・手当を加味した年収モデル（参考情報）】当社の住宅関連制度生活イメージの参考例です。※下記は、制度のイメージをお伝えするための一例であり、実際の金額・条件は個人により異なります。※社宅に入居されない場合には、住宅手当の支給対象となります。モデルケース◆◆ 35歳・本社勤務・東京23区居住／想定年収：650万円 ◆◆● 家族社宅のケース・家族社宅上限家賃：18万円／月（自己負担率2割：約3.6万円）→想定年収650万円ですが、実質年収：約820万円相当※上限家賃は居住エリアにより異なります。※自己負担率は年齢により異なります。※家族社宅の他、独身単身社宅もございます。（家賃上限は上記と異なります）● 住宅手当のケース・住宅手当：5万円／月 ※年額60万円→想定年収650万円に上記住宅手当が加算されます（年収は約710万円）※住宅手当は、居住地域や名義（自己・他者）により金額が異なります。・上記住宅関連制度の他、扶養するお子様一人当たりに「子ども手当」が支給されます。（年齢に応じて2.6～3.3万円を支給 ※24歳未満まで対象）

【ミッション】■出光興産の次世代事業創出リチウム電池材料部は、EVのキーデバイスとなる次世代電池（全固体リチウムイオン電池）の主要素材に用いられる固体電解質の開発を進め、市場投入を目指しています。■目指すは全固体リチウムイオン電池素材の開発・事業化これまでの事業展開から得た技術ノウハウとして、石油精製で蓄積してきた硫化水素のハンドリング技術や石油化学製品への応用技術が当社の強みです。全固体リチウムイオン電池の実用化・量産が急がれており、特にEV関連のマーケットは拡大予測されており、安全性・耐久性・航続距離の向上に応えられる電池材料の研究開発を実施しています。＜開発拠点である開発センター＞■開発拠点は千葉県袖ケ浦市にあるリチウム電池材料部開発センター。コーポレート研究所である次世代技術研究所と同じ敷地にあり、次世代技術研究所の各研究室や生産技術センター等と連携、コラボレーションしながら、材料の開発、製造技術の開発、プロセス開発に取り組んでいます。2021年11月には、千葉事業所内に固体電解質の商業生産に向けた実証設備を設置して稼働を開始し、早期事業化を目指しております。【職務内容】■原料計画・製造計画・在庫管理・工程管理といった、生産管理に関する業務をご担当頂きます。＜高機能材メーカーとしての出光興産＞本テーマの研究を開始してから10年以上、高機能材メーカーとして電池材料の開発に取り組んでいます。硫化物系固体電解質等に関する特許出願はトップレベルの件数を出願・保有しています。次世代技術研究所のほか、生産技術センター、知的財産部の精鋭が集結して、2018年7月にリチウム電池材料室を新設し、全固体リチウムイオン電池材料の開発・事業化を目指し、開発を続けています。＜次世代のエネルギー開発への挑戦＞リチウムイオン電池向けの電解質として現在は液体（有機溶媒）が使用されていますが、この電解液を固体電解質にするという挑戦をしています。今後ますますのニーズが見込まれているリチウムイオン電池はEVのみならず産業機械などの汎用性も高い一方で、安全性やエネルギー密度などに課題があります。全固体リチウムイオン電池の実現はこの課題を克服できる可能性があり、弊社が手掛けた技術が社会で広く使われる社会に貢献していくことを目指しています。＜EV用全固体リチウムイオン電池の基盤技術確立を目的としたプロジェクトに参画＞本プロジェクトは新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が推進するもので、日本がEVで世界をリードすることを目的とし、全固体リチウムイオン電池をいちはやく実用化し、EVへの搭載をオールジャパンで推進するプロジェクトです。＜TOYOTAと協業を開始＞まずは、共同でオンサイトチームを立ち上げ、両社の持っている強みをワンチームで活かしながら開発を進めます。量産技術やサプライチェーン構築の共同化、2027-28年にバッテリーEVで実用化、その後の量産を目指します。【福利厚生・手当を加味した年収モデル（参考情報）】当社の住宅関連制度生活イメージの参考例です。※下記は、制度のイメージをお伝えするための一例であり、実際の金額・条件は個人により異なります。※社宅に入居されない場合には、住宅手当の支給対象となります。モデルケース◆◆ 35歳・本社勤務・東京23区居住／想定年収：650万円 ◆◆● 家族社宅のケース・家族社宅上限家賃：18万円／月（自己負担率2割：約3.6万円）→想定年収650万円ですが、実質年収：約820万円相当※上限家賃は居住エリアにより異なります。※自己負担率は年齢により異なります。※家族社宅の他、独身単身社宅もございます。（家賃上限は上記と異なります）● 住宅手当のケース・住宅手当：5万円／月 ※年額60万円→想定年収650万円に上記住宅手当が加算されます（年収は約710万円）※住宅手当は、居住地域や名義（自己・他者）により金額が異なります。・上記住宅関連制度の他、扶養するお子様一人当たりに「子ども手当」が支給されます。（年齢に応じて2.6～3.3万円を支給 ※24歳未満まで対象）

【期待する役割】担当者として、以下の業務に従事いただきます。■設備管理担当として、設備の保守計画と補修方法を保全課や協力会社と協力して策定し、工事を安全に行うことが主な役割となります。・工事を行うための要領書作成・官庁申請書作成・工事の安全立会・運転のための操作要領作成　など管理対象機器は、タンク・配管・計装機器・電気機器・ポンプ・制御系システム等適性を考慮しながら業務を担当して頂きます。＜北海道製油所について＞■北海道製油所は、苫小牧市に位置する日本最北端の製油所です。 1973年に、北海道・東北・北陸などにエネルギーを供給する基地として操業を開始しました。北海道をはじめ北日本の各地では、石油製品のなかでも暖房用の灯油や軽油を多く必要とします。そのエネルギーニーズに応えるため、北海道製油所では分解装置を備えています。このように、需要の多い石油製品の生産比率を高め、安定した供給に努めています。■原油精製能力は、1日あたり15万バレル。1年間で札幌ドーム約5.5杯分の原油を精製しています。＜出光興産の製油所・事業所について＞自動車の燃料となる「ガソリン」、石油ストーブなどの燃料となる「灯油」、トラックの燃料となる「軽油」、工場のボイラーや船舶の燃料となる「重油」など、生活のあらゆるエネルギー・動力を支える「石油製品」を生産しています。

【募集背景】体制強化に伴う増員に向けて募集しております。【職務内容】■近年頻発する地震、水害等の大規模自然災害発生時における災害廃棄物の対応支援、及び、平時における備えに係る業務・今後の活動に係る企画立案、課題対応とその資料作成・関係各所との調整、打合せその記録作成　・業務実施に係る諸手続き等【組織構成】災害廃棄物対策事業準備室　兼　管理部社会貢献事業災害廃棄物対策　　【求める人物像】・担当者として災害廃棄物対策プロジェクトチーム実務の実施に自律的、意欲的に取り組めること・社内外の関係者との交渉・調整能力、コミュニケーション能力を有すること・コンプライアンスを意識し、誠実な業務対応ができる【働き方】残業：月平均10時間程度出張：あり/頻度や期間は想定が難しい。※災害発生時等において現地対応を行っていただきます（中長期的な出張の可能性あり。）リモートワーク：あり　月4～5回程度【定年後の雇用について】定年：60歳　再雇用：65歳　役職定年：なし60歳以降はシニア社員（1年毎の更新）としての採用となります。【同社について】 PCB廃棄物処理事業と中間貯蔵事業を行う、政府全額出資の特殊会社（※）です。国の監督のもと約30年間処分されずに保管されていたPCB（ポリ塩化ビフェニル）廃棄物の処理を行うため、2004年に設立。2014年からは福島県内の除染に伴い発生した土壌や廃棄物の中間貯蔵施設の整備と管理運営も実施。施設は東京電力福島第一原子力発電所を取り囲む形で、大熊町・双葉町に整備されています。 ※特殊会社とは：国の特別法に基づいて設立された会社。NTTやNHKなどがあげられます。

メンテナンスエンジニア（ME）は日常業務を進める中でプロダクション・エンジニア（PE）と協業し、製油所・工場の安全安定操業を技術で支える設備管理業務です。≪配属予定課の業務≫製油所・工場の設備を安全・安定かつ効率的に運転するために各種専門技術を駆使して設備の経年劣化・損傷や寿命の予測を行い、補修・修繕、取替を計画し、実行します。■電気設備・計装設備に関わる工事業者のとりまとめ、工事の提案、計画、工事管理 等■協力会社への業務指示や監督業務　■中期保全計画の策定と実行■設備メンテナンス（電気計装課でのメイン業務ではありませんが、一部担当頂く場合があります）【配属予定部署】北海道製油所　電気計装課【組織ミッション】■配属予定1）電気係発電機、変電所などの電気設備を担当2）計装係ＤＣＳ（生産制御システム）や流量計などの計装機器を担当【特徴・魅力】＜北海道製油所について＞■北海道製油所は、苫小牧市に位置する日本最北端の製油所です。 1973年に、北海道・東北・北陸などにエネルギーを供給する基地として操業を開始しました。北海道をはじめ北日本の各地では、石油製品のなかでも暖房用の灯油や軽油を多く必要とします。そのエネルギーニーズに応えるため、北海道製油所では分解装置を備えています。このように、需要の多い石油製品の生産比率を高め、安定した供給に努めています。■原油精製能力は、1日あたり15万バレル。1年間で札幌ドーム約5.5杯分の原油を精製しています。＜出光興産の製油所・事業所について＞自動車の燃料となる「ガソリン」、石油ストーブなどの燃料となる「灯油」、トラックの燃料となる「軽油」、工場のボイラーや船舶の燃料となる「重油」など、生活のあらゆるエネルギー・動力を支える「石油製品」を生産しています。

メンテナンスエンジニア（ME）は日常業務を進める中でプロダクション・エンジニア（PE）と協業し、製油所・工場の安全安定操業を技術で支える設備管理業務です。≪配属予定課の業務≫製油所・工場の設備を安全・安定かつ効率的に運転するために各種専門技術を駆使して設備の経年劣化・損傷や寿命の予測を行い、補修・修繕、取替を計画し、実行します。■プラント設計会社のとりまとめ、工事の提案、計画、工事管理 等■協力会社への業務指示や監督業務　■中期保全計画の策定と実行■設備メンテナンス（機械課でのメイン業務ではありませんが、一部担当頂く場合があります）【配属予定部署】北海道製油所 機械課【組織ミッション】■配属予定1）静機係配管や蒸留塔・反応塔などの圧力容器、タンクなどの静機械を担当2）動機係圧縮機やポンプなどの回転機械を担当【特徴・魅力】＜北海道製油所について＞■北海道製油所は、苫小牧市に位置する日本最北端の製油所です。 1973年に、北海道・東北・北陸などにエネルギーを供給する基地として操業を開始しました。北海道をはじめ北日本の各地では、石油製品のなかでも暖房用の灯油や軽油を多く必要とします。そのエネルギーニーズに応えるため、北海道製油所では分解装置を備えています。このように、需要の多い石油製品の生産比率を高め、安定した供給に努めています。■原油精製能力は、1日あたり15万バレル。1年間で札幌ドーム約5.5杯分の原油を精製しています。＜出光興産の製油所・事業所について＞自動車の燃料となる「ガソリン」、石油ストーブなどの燃料となる「灯油」、トラックの燃料となる「軽油」、工場のボイラーや船舶の燃料となる「重油」など、生活のあらゆるエネルギー・動力を支える「石油製品」を生産しています。

メンテナンスエンジニア（ME）は日常業務を進める中でプロダクション・エンジニア（PE）と協業し、製油所・工場の安全安定操業を技術で支える設備管理業務です。≪配属予定課の業務≫製油所・工場の設備を安全・安定かつ効率的に運転するために各種専門技術を駆使して設備の経年劣化・損傷や寿命の予測を行い、補修・修繕、取替を計画し、実行します。■静機械（塔槽、熱交換器、配管等）の検査・更新計画、検査結果の評価、トラブルシューティング等■協力会社（検査会社がメイン）への業務指示や監督業務　■中期保全計画の策定と実行【配属予定部署】北海道製油所 工務課【特徴・魅力】＜北海道製油所について＞■北海道製油所は、苫小牧市に位置する日本最北端の製油所です。 1973年に、北海道・東北・北陸などにエネルギーを供給する基地として操業を開始しました。北海道をはじめ北日本の各地では、石油製品のなかでも暖房用の灯油や軽油を多く必要とします。そのエネルギーニーズに応えるため、北海道製油所では分解装置を備えています。このように、需要の多い石油製品の生産比率を高め、安定した供給に努めています。■原油精製能力は、1日あたり15万バレル。1年間で札幌ドーム約5.5杯分の原油を精製しています。＜出光興産の製油所・事業所について＞自動車の燃料となる「ガソリン」、石油ストーブなどの燃料となる「灯油」、トラックの燃料となる「軽油」、工場のボイラーや船舶の燃料となる「重油」など、生活のあらゆるエネルギー・動力を支える「石油製品」を生産しています。

担当者として、以下の業務に従事いただきます。■設備管理担当として、設備の保守計画と補修方法を保全課や協力会社と協力して策定し、工事を安全に行うことが主な役割となります。・工事を行うための要領書作成・官庁申請書作成・工事の安全立会・運転のための操作要領作成　など管理対象機器は、タンク・配管・計装機器・電気機器・ポンプ・制御系システム等適性を考慮しながら業務を担当して頂きます。【配属予定部署】北海道製油所　業務課【組織ミッション】北海道製油所は北海道唯一の製油所として北日本の燃料油供給に重要な役割を果たしております。配属予定課は、原油の受け入れ、製品の生産及び入出荷を管理運営する重要な部門であり、石油タンクや入出荷設備の維持管理はもとより、製油所全体の生産計画作成や税務管理等を行っています。【特徴・魅力】＜北海道製油所について＞■北海道製油所は、苫小牧市に位置する日本最北端の製油所です。 1973年に、北海道・東北・北陸などにエネルギーを供給する基地として操業を開始しました。北海道をはじめ北日本の各地では、石油製品のなかでも暖房用の灯油や軽油を多く必要とします。そのエネルギーニーズに応えるため、北海道製油所では分解装置を備えています。このように、需要の多い石油製品の生産比率を高め、安定した供給に努めています。■原油精製能力は、1日あたり15万バレル。1年間で札幌ドーム約5.5杯分の原油を精製しています。＜出光興産の製油所・事業所について＞自動車の燃料となる「ガソリン」、石油ストーブなどの燃料となる「灯油」、トラックの燃料となる「軽油」、工場のボイラーや船舶の燃料となる「重油」など、生活のあらゆるエネルギー・動力を支える「石油製品」を生産しています。

■業務内容：入社後は関西電力株式会社に在籍しつつ、同社のDX推進・デジタル技術活用を目的として立ち上げた「K4Digital株式会社 ソリューションユニット」に出向し、業務課題を最新のデジタル技術を活用して効率化・高度化を図るデータ分析業務を担って頂く業務を通じて、データサイエンティストとしてのスペシャリスト人材を目指していただく想定をしています。（基本的には他部署へ異動することなく長期的にK4Digitalのソリューションユニットに所属いただく想定です）■業務詳細：デジタル技術適用検証の設計・実行と取りまとめや、RやPython等の分析言語や活用し、各業務部門が抱える課題に適した分析モデルの構築を行っていただきます。（例）　・故障データを使用した勾配ブースティングによる設備劣化　予測　・YOLOを用いた人物検知　・時系列データを活用したARIMAによる需要予測　等 　　■魅力：関西電力は画像や音声、テキスト、テーブルデータ等多種多様なデータを保有し、機械学習から統計、最適化まで幅広く取り扱っています。業務を通じたスキルアップの機会はもちろん、PoCの結果得られる経営へのインパクトの大きさや、分析業務に集中できる環境があることに魅力を感じてご入社いただいています。■働き方：出社率1割（ほぼリモート）で、スーパーフレックス、オフィスカジュアルと自由度高く働く事が出来ます！■プロジェクトの特徴：発電・送配電・営業といった関西電力の各主管部と寄り添う形で体制をとり、案件提案から各種モデルの開発、結果確認まで一連のPoC検証のプロセスを請け負います。（３か月程度の短スパンで一つのプロジェクトに取り組んでおります。）■K4Digital：・デジタル技術活用による関電グループの業務変革や新規事業の創出を目的として2018年8月にアクセンチュア株式会社と共同で設立した企業です。関西電力が掲げるKX：Kanden Transformationの実現に向け、デジタル技術の中心として関電グループ内外から様々な経歴を持つ社員が集まり、20代～30代が多数を占める若い組織です。

・CCS案件の貯留地サブサーフェス評価を中心とする技術評価(貯留キャパシティ、圧入性等の評価による見極め)・参画中の豪州LNGプロジェクト、米国シェールガスプロジェクトにおけるサブサーフェス評価を中心とする業務(埋蔵量評価、生産性評価、井戸掘削進捗フォロー等)・LNG液化プロジェクト、在来/非在来型ガス田権益等の新規取得に関するサブサーフェス評価を中心とする技術評価業務(埋蔵量評価、案件見極め)・その他サブサーフェス関連業務(天然水素等)・資源開発事業、カーボンニュートラル事業に関連する新技術の活用検討等【配属】資源・カーボンニュートラル事業開発部（30人） ※関連部門の兼務、海外関係会社等への出向の可能性あり【募集背景】・Daigasグループでは、2050年のカーボンニュートラル達成に向けた取り組みを加速していますが、海外でのe-メタン（メタネーション）等の推進に加え、CCSも重要な脱炭素ソリューションとして検討しています。・また、米国シェールガスや豪州でのLNGプロジェクトの管理、新規案件の検討も行っています。・これらのCCSや上流事業の推進に必要なサブサーフェス技術(地質、物理探査、油層工学、掘削仕上げ等)を中心とする業務に携わる人材を募集いたします。【仕事の魅力・やりがい】・資源開発やカーボンニュートラル化への取り組みが業務となりますので、利益貢献のやりがいに加え、大きな社会的使命を感じることができる仕事です。・資源開発事業もカーボンニュートラル事業も、文化や考え方、戦略の異なる海外企業を相手に仕事をすることが多く、また事業環境が変化する中で遂行していきますので、ダイナミズムを感じることが多く、日々エキサイティングな環境の中で仕事ができます。【キャリアパス】まずはCCSをはじめとしたカーボンニュートラル事業分野、上流事業分野でサブサーフェス関連の業務を担当いただきますが、将来的に以下の業務での活躍の可能性もあります。・技術関連業務（埋蔵量評価、生産・製造設備設計レビュー、コスト積算・工程レビュー、HSE、取得後のトラブル対応・再発防止策立案等)・CN事業、上流事業における案件開発、対外折衝、戦略立案業務・海外事務所での勤務・国内、海外での管理職業務【おすすめポイント】◆リモートワーク：週2～3日可能（ご家庭の事情により応相談可能）◆フレックス制度あり！1時間単位の有給取得も可能◆ボトムアップな社風で若手活躍可能！◆男女問わず新卒・中途問わず風通し良好◆チャレンジングな社風◆腰を据えて新しい事業に対して最後まで一貫して注力できる土壌です◆ライフステージに併せて柔軟な働き方が可能です。◆育休復帰率◎◆定着率高め！★フレックスタイム制育児・介護等のプライベートの都合や、時差出勤ニーズにあわせて、柔軟に勤務時間を調整いただけるフレックスタイム制度を導入しています。コアタイムおよびフレキシブルタイムを設け、コアタイムは必ず勤務すべき時間帯とし、フレキシブルタイムは業務の遂行状況やプライベートでの都合等を考慮し、始終業時刻を選択できる時間帯としています。主な就業時間9:00～17:40コアタイム一例　11:00～14:10フレキシブルタイム一例　7:00～11:00、14:10～22:00■大阪ガスキャリア採用HP⇒https://www.daigasgroup.com/recruit/career/index.html

【募集背景】業務拡大のための増員募集海外の受注案件の増加に伴い組織強化のための増員募集を行います。【業務内容】主にアジア地区の新規事業(膜処理)開拓を中心とした下記海外営業業務となります。■新市場に向けたマーケティングや市場調査、分析■現地企業の開拓含めた案件形成業務■パートナー企業への営業技術支援業務※現状は主に浄水場向けのセラミック膜がメインです。【製品について】メタウォーターは、浄水場の水処理等で使われる「セラミック膜ろ過システム」で、国内トップシェアを誇ります。同社は2013年、PWN（オランダの水道事業体）の子会社PWN テクノロジーズ社（以下、PWNT）と戦略的提携契約を締結しています。PWNT社のセラミック膜システム「CeraMac?」のグローバルマーケティングを共同で展開し、オランダのほかイギリス、シンガポール、スイスの浄水場で採用されている。【組織構成】部署構成:合計: 8名(全て男性)50代2名/40代2名/30代3名/20代1名5名は中途入社となりますので、中途入社の方も働きやすい環境があります。【魅力】・海外事業の拡大は同社としても注力分野であり、事業拡大への期待が大きい環境で、ご経験を生かしていただくことができます。・少数精鋭での実務経験を通して、真のグローバル感覚および総合力が養われる環境がございます。【その他】■平均残業時間:30時間程度/月※多いときは40時間程度【同社について】日本ガイシと富士電機の双方の水環境部門が合併し誕生した同社は、水環境分野で機械と電気の技術を融合させそのシナジー効果による総合力・製品力・提案力を武器に国内の水環境分野における機械設備・電気設備の両市場でトップクラスのシェアを獲得しています。

●国内外エネルギー事業や不動産・材料事業などに関わM＆Aなど各種投資案件の財務デューディリジェンスを通じた案件サポートや投資評価をご担当いただきます。●事業戦略との整合性、経済性、法律面、財務・会計面などあらゆる観点から分析を加え、客観的な評価の指標、判断材料を提供することで、トップマネジメントをサポートし、同社の投資意思決定に貢献いただきます。【配属】財務部プロジェクト財務チーム（組織：管理者1名を含む計5名）or ・ 財務部投資評価室（組織：管理者1名を含む計5名※ご本人の希望を確認の上、海外現地法人へ赴任いただく場合もあります。【募集背景】●Daigasグループは、国内エネルギー事業、海外エネルギー事業、都市開発・情報・材料といったライフ＆ビジネスソリューション事業を軸に、事業投資を積極的に進め、ポートフォリオの多軸化を図りつつ、持続的な成長に向けた基盤整備を進めています。●こうした背景をもとに、近年、投資案件は、国内のみならず海外においても、ガスの上流事業から太陽光発電事業、不動産事業など多岐にわたり、年々増加する傾向にあります。●多種多様となる投資案件におけるトップマネジメントの円滑な意思決定をサポートすべく、投資案件サポートおよび投資評価を行う専門部署の体制維持は不可欠となっており、実務に裏付けされた豊富な知見を有する人材を獲得すべく、この度募集を行います。【仕事の魅力・やりがい】■少数精鋭のプロフェッショナルな集団で、裁量を持って活躍できます。■幅広い業種における事業環境分析、事業投資に関わる経済評価（バリュエーション）、プロジェクトファイナンスをはじめとするファイナンス手法や会計面での評価など、投資案件に関わり、必要となるファイナンスを中心とした様々な知見の獲得向上が期待できます。【キャリアパス】投資案件サポートおよび投資評価においては、幅広い分析評価が必要となりますが、特にファイナンス理論に裏打ちされた経済性評価、財務・会計面での評価における専門性の深化が求められます。こうした知見を有する人材として、将来的に以下分野での活躍が期待されます。・本社財務部　プロジェクト財務Ｔ・投資評価室といった財務部関連部署の担当者やマネジャー・海外現地法人CFO、ファイナンス部門の担当者やマネジャー・事業部・海外グループ会社での事業開発担当者やマネジャー【当社の魅力】◆ボトムアップな社風で若手活躍可能！◆男女問わず新卒・中途問わず風通し良好◆チャレンジングな社風◆腰を据えて新しい事業に対して最後まで一貫して注力できる土壌です

蓄電池ビジネス推進担当として下記業務をお任せします。■蓄電池事業開発・蓄電池関連事業の戦略立案・系統用蓄電池事業の案件開発（サイト選定、蓄電池調達・評価、外部パートナーとの協業、プロジェクト管理等）・事業スキームの構築及びSPC運営、VPP及び蓄電池エネマネのシステム開発・運用・リユース蓄電池の評価・運用技術を含む、新技術の調査・実証・開発【配属】ガス製造・発電・エンジニアリング事業部　電力事業推進部【募集背景】・エネルギー事業においては、いわゆる3D（Digitalization, Deregulation, De-carbonization）といった潮流を受け、大きく事業環境が変化しています。・この環境変化を受け、VPP（Virtual Power Plant）、蓄電池・EV、エネルギーマネジメント等の新領域におけるビジネス拡大の重要性が高まっており、さらに同領域においてデジタル技術を組み合わせることによる事業・サービスの高度化が求められています。・この新たな分野において一緒に活躍いただける方を募集します。【仕事の魅力・やりがい】・当社では、次世代の電力ビジネスの柱とすべく、再エネ・VPP・蓄電池等の新領域における取り組みを強化しています。・蓄電池に関する取り組みを通じて、再エネ普及拡大や需給ひっ迫などの問題解決に対応し、脱炭素社会実現に貢献することができます。・当社では、他者に比べて機動的な電力トレーディング・需給管理能力や分散リソースのマネジメント能力を有しており、お客さまから電力市場等までのバリューチェーン全体で様々な付加価値を提供できることが強みです。【キャリアパス】・電力トレ―ディングなど電力事業全般の業務・再生可能エネルギー調達・開発に関連する業務　　など【求める人物像】・失敗を恐れず、チャレンジ精神をもって、粘り強く取り組むことができる方・コミュニケーション力が豊かで、チームワークを大切にしながら主体的に取り組むことができる方【おすすめポイント】◆リモートワーク：週2～3日可能（ご家庭の事情により応相談可能）◆フレックス制度あり！1時間単位の有給取得も可能◆ボトムアップな社風で若手活躍可能！◆男女問わず新卒・中途問わず風通し良好◆チャレンジングな社風◆腰を据えて新しい事業に対して最後まで一貫して注力できる土壌です◆ライフステージに併せて柔軟な働き方が可能です。◆育休復帰率◎◆定着率高め！★フレックスタイム制育児・介護等のプライベートの都合や、時差出勤ニーズにあわせて、柔軟に勤務時間を調整いただけるフレックスタイム制度を導入しています。コアタイムおよびフレキシブルタイムを設け、コアタイムは必ず勤務すべき時間帯とし、フレキシブルタイムは業務の遂行状況やプライベートでの都合等を考慮し、始終業時刻を選択できる時間帯としています。主な就業時間9:00～17:40コアタイム一例　11:00～14:10フレキシブルタイム一例　7:00～11:00、14:10～22:00

■本社、投資案件検討部署など様々な立場から、税務業務全般を担当いただきます。■具体的には 、税務申告及び税務業務全般（グループ内各部署からの税務相談、法人税調査などの対応含む）、新規投資案件会計・税務デューデリジェンスサポート、連結・単体決算サポート等を予定しています。【配属】大阪ガス財務部 or 大阪ガスビジネスクリエイト（大阪ガスの決算、会計・税務業務を受託する関係会社）※大阪ガスへ入社後、同社へ出向いただく流れになります。　　[組織人員数：約25名]【募集背景】●同社は、2017年に策定した「長期経営ビジョン2030」において、2030年に目指すべき姿として1.連結経常利益を2017年度の3倍程度とすること2.「国内エネルギー事業」「海外エネルギー事業」「ライフ＆ビジネス ソリューション（LBS）事業」について、それぞれの事業分野を成長させることで将来の不確実性の高まりに対応する、ポートフォリオ経営を実践することを掲げ、事業を拡大しています。●事業拡大に伴い、本社のバックオフィス業務において、国内税務に精通した人材が不足している為、税務に関する専門人材を募集いたします。【仕事の魅力・やりがい】●本社を中心に長期に渡り、税務業務全般を担当いただけます。　また、連結決算、単体決算（開示含む）などの、会計業務も経験することができます。●当社は、国内においても様々な投資を実施しており、案件の検討を通じて、他分野のプロフェッショナルなメンバーとの交流や監査法人、税理士法人、顧問税理士との意見交換を通じて、自らの能力を高めることができます。●即戦力採用の方も多く在籍している職場です。【キャリアパス】●本社にて、税務申告（法人税・消費税・地方税等）やグループ内各部署からの税務相談、投資案件の会計・税務デューデリジェンスサポートなどを長期に渡り担当いただきます。【当社の魅力】◆リモートワーク：週2～3日可能（ご家庭の事情により応相談可能）◆フレックス制度あり！1時間単位の有給取得も可能◆ボトムアップな社風で若手活躍可能！◆男女問わず新卒・中途問わず風通し良好◆チャレンジングな社風◆腰を据えて新しい事業に対して最後まで一貫して注力できる土壌です

【期待する役割】除去土壌等の再生利用に関する検討（土壌貯蔵施設に貯蔵されている処理土壌等の土質試験実施と再生利用に向けた土質条件の設定ならびに関連試験設備計画等）、関係先との調整をお任せします。【職務内容】除去土壌等の再生利用を目的とし、土質工学または応用理学に関する知見をベースに、処理土壌の土質試験行い、得られた結果から再生利用先に応じた土質条件の検討ならびに再生利用方法の検討を行う。また試験委託先の業務管理、関連試験設備の検討、試験計画業務を行うことを想定している。また土質改良のための土質工学的あるいは農芸化学的検討補助等も含む。【同社について】PCB廃棄物処理事業と中間貯蔵事業を行う、政府全額出資の特殊会社（※）です。国の監督のもと約30年間処分されずに保管されていたPCB（ポリ塩化ビフェニル）廃棄物の処理を行うため、2004年に設立。2014年からは福島県内の除染に伴い発生した土壌や廃棄物の中間貯蔵施設の整備と管理運営も実施。施設は東京電力福島第一原子力発電所を取り囲む形で、大熊町・双葉町に整備されています。※特殊会社とは：国の特別法に基づいて設立された会社。NTTやNHKなどがあげられます。

【期待する役割】・入社後は関西電力のセキュリティ部署に在籍し、セキュリティ製品の導入や技術・設計標準の適用などの業務を通じてセキュリティエンジニアとしてのスペシャリスト人財を目指していただきます。【職務内容】・ITに関するセキュリティ製品の要件定義、導入および改善・現在のネットワーク・ITシステムの状況と、セキュリティ問題、リスク及び脆弱性の評価・当社および当社グループが導入すべきソリューションや技術標準の検討・導入※ジョブローテーションに合わせてその他当社業務全般（出向等含む）に従事いただく可能性あり【配属部門】IT戦略室 サイバーセキュリティグループ合計20名の組織でチーム長1名、マネージャー１名、リーダー4名とメンバー14名です。メンバーもしくはリーダーポジションでの採用となります。新卒、中途隔てなくオープンな社風です。リモートワークを併用しながらも、積極的にコミュニケーションをとることが可能な制度が整っています。様々なバックグラウンドの方が入社されており、互いを高めあう風土が根付いております。全員がセキュリティエンジニアとしてハイスキルな方々なので、

【業務内容】中間貯蔵事業関連の以下の業務・中間貯蔵施設区域内に貯蔵・保管中の除去土壌、飛灰およびスラグ等を対象とした再生利用推進等に係る技術開発・調査研究・企画・運営等・除去土壌等の減容・再生利用・最終処分等に関する技術開発情報の収集・整理、技術の組合せの検討・その他関連業務【配属部署】技術課【同社について】PCB廃棄物処理事業と中間貯蔵事業を行う、政府全額出資の特殊会社（※）です。国の監督のもと約30年間処分されずに保管されていたPCB（ポリ塩化ビフェニル）廃棄物の処理を行うため、2004年に設立。2014年からは福島県内の除染に伴い発生した土壌や廃棄物の中間貯蔵施設の整備と管理運営も実施。施設は東京電力福島第一原子力発電所を取り囲む形で、大熊町・双葉町に整備されています。※特殊会社とは：国の特別法に基づいて設立された会社。NTTやNHKなどがあげられます。

【期待する役割】東芝及びその連結子会社に対する法務業務に従事いただきます。※ご経験やスキルを踏まえ管理職あるいは担当管理職（エキスパート）としての採用となる可能性がございます。※総合職採用となりますが当面の転勤はございません。【具体的には】※ご経験やスキルに応じて下記いずれか、あるいは複数従事いただくことを想定しております。①契約法務国内外の取引契約書（売買契約、業務委託契約、NDAなど）の作成・審査英文契約書のレビュー・契約交渉支援新規事業や大型プロジェクトの契約スキームの検討②プロジェクト法務発電設備や鉄道、社会インフラなどの大型プロジェクトの法的支援契約リスクや紛争リスクの分析プロジェクト進行中の法的課題への対応③コーポレート法務株主総会・取締役会の運営支援会社法・コーポレートガバナンス対応グループ会社の法務支援④コンプライアンス・リスクマネジメント法令遵守体制の構築・運用社内研修やコンプライアンス教育内部通報・不正調査への対応⑤M&A・事業再編支援企業買収・事業売却・組織再編に関する法務支援デューデリジェンス契約交渉・クロージング支援⑥紛争・訴訟対応国内外の訴訟・仲裁案件への対応外部法律事務所との連携クレームや損害賠償案件への対応【働き方】・フレックス制、在宅勤務制度活用と比較的自由度高い環境で働くことが可能です。・残業平均25時間程度で恒常的な残業もなく、長期就業可能な環境です。【ポジションの魅力】・コンプライアンス、株主総会や取締役会運営等で専門性を発揮できるだけでなく、法務知識を駆使して取引関係の法務や新規事業での新たな法的スキームや事業提携等の法的サポートができ、東芝の事業展開を直接支援し、実感できる、やりがいのある部門です。・海外案件が多く、英文契約や海外法務に携わる機会が豊富です。・インフラ・エネルギーなど数百億～数千億円規模の大型プロジェクト法務を経験できます。・M&Aや事業再編など、経営に近い法務業務に関わる機会がございます。・技術力の高い企業ならではの知的財産・ライセンス契約に携割ることが可能です。【募集背景】東芝は創業以来150年以上もの長きに亘り、一貫して独自の技術開発を行い、その技術力で社会を、日本を、そして世界を豊かにしてきた企業です。これまで積み重ねてきた「ものづくり」企業としての実績、信頼と実力を武器に、新たな時代の主役になっていくべく、事業運営・組織体制の強化が求められています。共に新しい未来を始動させ、東芝の変革を支える人材を募集しています。【同社の魅力】東芝は、エネルギー、社会インフラ、デジタルソリューション、電子デバイスなど幅広い事業を展開する日本を代表する総合電機メーカーです。2024年3月期の連結売上高は約3兆5,400億円、連結従業員数は約10万人規模を誇り、国内外で社会インフラを支える企業として高い存在感を有しています。2023年12月に非公開化（株式非上場化）を実施し、新たな経営体制へ移行しました。中長期的な視点で経営改革を推進できる環境を整え、社会課題の解決に向けた成長投資や事業変革を加速しています。現在は、「デジタル × エネルギー × インフラ」を成長戦略の中核に据え、AI・データ活用、DX（デジタルトランスフォーメーション）、GX（グリーントランスフォーメーション）を推進しています。発電・送配電システム、鉄道・ビル・工場向け社会インフラ、量子技術や半導体などの先端技術を通じて、カーボンニュートラルや持続可能な社会の実現に貢献しています。140年以上にわたり培ってきた「ものづくり」の技術力と品質への信頼を基盤に、デジタル技術を融合した新たな価値創造へ挑戦している点が大きな魅力です。グローバル市場においても、高度な技術開発力を強みに、社会インフラを支えるリーディングカンパニーとして変革を続けています。

【概要】リモート可(ハイブリッド、週1回の出社を義務付け)／直近105億円の資金調達を実施した注目スタートアップ／J-Startup認定（経済産業省）・東洋経済「すごいベンチャー100社」選出／カーボンニュートラルな未来のエネルギー開発を担う会社【募集背景】組織・事業強化のための増員募集【業務ミッション】プラントテクノロジー部門の事業開発を、スペシャリストとして主体的に牽引するポジションです。本ポジションは、自ら市場・顧客・競合を分析して戦略を立案し、最終的な成果まで一気通貫で推進することを期待しています。Group CEOだけでなく社長からのハイレベルな課題/案件も含まれます。当初はマネジメントではなく、個人のスペシャリティと推進力で事業を動かすことがメインミッションとし、適正に応じて事業開発チームのマネジメントまで引率頂く可能性があります。スタートアップならではのスピード感の中で、当社の独自技術と市場動向を掛け合わせ、核融合市場が急拡大するこの局面において、ビジネスの観点から山積する課題を主体的に捉え、解決に向けて全力で奔走できる方の参加を期待しています。同社は、確かな技術とソリューションをもって、フュージョンエネルギー実現への課題を解決することを使命としています。顧客との強固なパートナーシップを通じて核融合工学技術を加速度的に進歩させ、その早期実現を強力にけん引していきます。【業務内容】プラントテクノロジー部門において、政府系研究機関や民間企業を対象とした事業開発を、戦略立案から実行まで担っていただきます。社長・経営層から直接アサインされる戦略的案件も含め、以下の業務を主体的に推進します：■市場・競合・顧客分析を自ら行い、事業戦略・アプローチ方針を立案・提言■政府系研究機関・民間企業を対象とした事業開発および高付加価値な商談の主担当として推進■顧客・パートナーへの上流提案（技術提案・見積・契約条件交渉）を主導■契約締結後の納入（デリバリー）管理、プロジェクト履行の推進管理■公的プログラムの申請・運用における全体設計と推進■協力企業・サプライチェーンのリレーション構築と戦略的管理■社内の技術・法務・財務チームを巻き込みながら、複雑な案件を自律的にクローズ■自らの活動から得たインサイトを経営層へフィードバックし、次の戦略立案に接続【業務上での英語使用について】現在同社社員の4割が外国籍社員です。海外拠点とのやり取りも発生しますので、メールや電話での英語使用をしていただくことがございます。【ポジションの魅力】■脱炭素の切り札である核融合の産業化において、現場の実務を通じてプロジェクトを形にし、日本の技術を世界へ送り出す手応えを直接感じることができます。■急成長中のディープテック・スタートアップにおいて、新しい産業分野の商流やオペレーションを構築していく貴重なフェーズに立ち会うことができます。■経営の意思決定プロセスに近い場所で働くことで、事業全体を俯瞰した視野とキャリアを築けます。組織成長に合わせたマネジメントキャリアへの道も開かれています。

現在躍動感のあるエネルギー業界において、国内外の動きに注視しつつ、コスモエネルギーグループの強みを生かしたコーポレートサイトの監修、ブランディングプロジェクト、戦略的PR構築に参画しませんか？数多いグループ会社、関連部署、社内外のプロと連携しながら、幅広い業務に携わっていただきます。■業務内容　経営方針と連動した広報戦略の立案と広報施策(戦術)の実行・戦略的なPR活動の実施(PR/パブリシティ企画/リリース作成＆配信/取材対応/メディアアプローチ等）・メディアリレーションの構築・危機管理広報（リスクモニタリング・リスクコントロール・クライシス対応）※広報機能はホールディングスに集約しているため、コスモエネルギーグループ全体の広報活動をご担当いただきます。<業務の魅力>世界的な潮流である低炭素/脱炭素化の流れは、大きな方向性は変わらずとも、常に、社内外の情報にアンテナを張り続けることが求められます。変革期における企業コミュニケーションの環境の中で、ポジティブに業務に臨むことによりトップレベルのコミュニケーション人材としてのスキルセットが手に入れられます。<キャリアイメージ>・広報担当者として実績を積み、その結果によりライン長に登用される可能性があります。・社内の別部署でキャリアの幅を広げられる可能性があります。■部署概要<事業部のビジョン>１. グループ理念「私たちは、地球と人間と社会の調和と共生を図り無限に広がる未来に向けての持続的発展をめざします。」２．ブランドステイトメント：「ココロも満タンに」３．ブランドフレームの6つの価値観：「誠実」「共生」「安全」「挑戦」「自発」「進化」上記3点を基盤とした、Vision2030で掲げた目標の実現。<配属グループのミッション>社内外に展開する各種のコミュニケーション施策を通じて、１．社外のステークホルダーに対して、今以上にコスモエネルギーグループを深く知っていただき好きになっていただく事。２．社内のステークホルダーに対して、今以上にコスモエネルギーグループに属している事への誇りや喜びを感じていただく事。上記2点を通じ、企業価値の向上に貢献することが、コーポレートコミュニケーション部の役割であると考えています。■期待する役割コスモエネルギーグループは中期経営計画のスローガンとして「Oil & New」を掲げコスモブランドを次のステージへと進化させるべく、コミュニケーション活動を加速させています。変革期にある企業のコミュニケーション部門の業務に貢献して頂ける即戦力の広報メンバーを募集しています。・経営方針との連動・担当案件におけるプロジェクトリーダーとして、他のチームメンバー/他部署/外部パートナーと連携・担当案件におけるプロフェッショナルとして、社内の人材を育成・担当案件における主担当者としてチームを牽引■配属予定コスモエネルギーホールディングス(株)コーポレートコミュニケーション部　広報グループ■働き方危機管理広報も対応して頂く想定している為、基本的に出社での勤務を想定。平均残業時間：20時間/月出張頻度：（国内）月1日程度　（国外）無し　フレックス勤務：相談可能

【部署のミッション】マルチユーティリティ本部は、2026年4月に発足した新しい組織です。中部電力グループは、マルチユーティリティ事業者として、既存エネルギー事業とのシナジーが見込まれる水資源分野、農林資源分野、資源循環分野の3つの分野を中心に事業を展開していきます。そして、オープンイノベーションによるビジネスモデルの変革や、エネルギーインフラの高度化による社会課題ソリューションの創出により、中部電力グループ全体で脱炭素・循環型（サーキュラーエコノミー）・持続可能な地域社会を実現していきます。具体的には、上下水道事業やスマートメータ―を活用した事業を実施している水資源分野、森林経営・製材等の森林事業や節水型農業等を実施している農林資源分野、食品残渣を用いたメタン発酵バイオガス発電、廃プラスチックのリサイクル、有価物のリユース・リサイクル等、地域の未利用資源を活用する資源循環分野に取り組んでおり、マルチユーティリティとして、電力・ガス等のエネルギー事業と合わせて、地域・お客さまが抱える諸課題に対する一体的なソリューションを提供していきます。【採用背景】新たにマルチユーティリティに取り組むにあたり、事業戦略・事業計画の立案とともに、他社とのアライアンス、既存事業者のM&A等を複数同時に検討しています。また、それら複数案件について、M&A後のPMI等の経営管理を実施していく必要があります。そのため、これらを財務・会計・税務・法務面から検討・管理できる人財を、社外から即戦力として求めています。【業務内容】●雇用時マルチユーティリティに関する戦略立案・案件開発・管理業務具体的には…マルチユーティリティに関する以下の業務・M&A後のPMI・グループ会社管理・M&Aやプロジェクトに関するデューデリジェンス、バリュエーション、収益性評価等・事業戦略・計画策定、モニタリング、決算対応・その他※ご経験・適性に応じてお任せする業務を調整いたします。●変更の範囲定款に定める当社事業【仕事の魅力】配属所属の紹介に記載のとおり、当本部は2026年4月に新設された組織であり、マルチユーティリティに関する戦略立案や案件開発・管理に早期から携わることができます。新規事業の戦略立案・案件の発掘から仕組み作りまで、裁量をもって進められるため、大変やりがいのある仕事です。【キャリアアップイメージ】・自らが担当したプロジェクトの責任者（事業会社の役職員など）・本部全体の事業戦略・事業計画の立案・モニタリングの責任者

【部署のミッション】マルチユーティリティ本部は、2026年4月に発足した新しい組織です。中部電力グループは、マルチユーティリティ事業者として、既存エネルギー事業とのシナジーが見込まれる水資源分野、農林資源分野、資源循環分野の3つの分野を中心に事業を展開していきます。そして、オープンイノベーションによるビジネスモデルの変革や、エネルギーインフラの高度化による社会課題ソリューションの創出により、中部電力グループ全体で脱炭素・循環型（サーキュラーエコノミー）・持続可能な地域社会を実現していきます。具体的には、上下水道事業やスマートメータ―を活用した事業を実施している水資源分野、森林経営・製材等の森林事業や節水型農業等を実施している農林資源分野、食品残渣を用いたメタン発酵バイオガス発電、廃プラスチックのリサイクル、有価物のリユース・リサイクル等、地域の未利用資源を活用する資源循環分野に取り組んでおり、マルチユーティリティとして、電力・ガス等のエネルギー事業と合わせて、地域・お客さまが抱える諸課題に対する一体的なソリューションを提供していきます。このうち、上下水道事業（水道、工業用水道、下水道等）は地方自治体（地方公営企業）がその事業を行っており、施設の老朽化、技術者の不足、財源の確保等の課題があります。それらの課題解決のため、国においてもWPPP（ウォーターPPP）など官民連携を推進しており、当社が電力インフラ事業者として培ったノウハウ等を活かし、持続的な上下水道インフラの管理体制の構築を目指しています。【採用背景】開始して間もない当社上下水道事業の拡大のためには、可能な限り早急に、各メンバーが自己の担当する案件開発に責任をもって取り組むことができるレベルになる必要があるとともに、事業者目線での案件開発が不可欠です。そのため、上下水道事業者として監理運営、上下水道事業者への支援業務の実績がある人財や新規事業開発またはプロジェクトマネジメントの経験を有する人材を募集します。【業務内容】●雇用時上下水道事業における民間活用事業提案等（中部圏他）具体的には…中部圏をはじめとした、上下水道事業体への営業・ヒアリング活動、ヒアリングに基づく官民連携のあり方等検討、アライアンス先検討、事業収益性評価等、事業開発から事業運営までの一連に関与いただきます。●変更の範囲定款に定める当社事業【仕事の魅力】・公営性の高い事業（上下水道事業）への関与が可能です。・各担当が主体的にプロジェクトを推進することができます。・通常の民間企業では経験できない長期のビジョン・計画に基づく、案件開発の経験が可能です。【キャリアアップイメージ】SPCの管理者、自らが担当したプロジェクトの責任者等

【期待する役割】産業プラントを中心としたエンジニアリング事業を軸に、保守、FA、自動化省力化装置製造など事業を多角化し、中期経営計画「TRY2030」を基に2030年3月期の連結売上高700億円の達成を目指す同社にて、事務職として営業所内の就業管理からお客様への見積書提出といった工事事務、来客対応や電話応対までを一貫して対応していただきます。 一部経理的な業務要素もあり、一つの分野に限定せず幅広く対応いただきます。【業務詳細】・電話対応、来客対応、環境営繕対応・工事事務に係る会計処理全般・総務、労務管理に係る事務処理業務・経理、財務に係る事務処理業務・法務に係る事務処理業務・購買に係る事務処理業務 等※業務領域が広く裁量を持って業務ができる環境のため、事務としてのスキルアップを図ることができます。【職場環境】■配属部署：東京営業部　事務課■入社後の流れ：約1～2か月のOJTを想定しており、その後は徐々に独り立ち頂く予定です。不明点は周囲の先輩が教えてくれる環境です。■残業：月末月初は入金業務や勤怠締めなどがありやや繁忙となります。残業は月平均20～30時間程度です。【数値データ】■年間有給休暇取得日数：平均13日■平均勤続年数：16.9年■月平均所定外労働時間：20.1時間■3年以内定着率：93.5%■教育訓練費：1.5億円■自己資本比率：54.3%

【期待する役割】東芝グループにおける知的財産関連業務の実務にて、中心的な役割を期待しております。※ご経験やスキルを踏まえ管理職あるいは担当管理職（エキスパート）としての採用となる可能性がございます。※総合職採用となりますが当面の転勤はございません。【具体的には】■知的財産戦略の企画、立案、実行に関する業務■特許出願、権利化、及び活用に関する業務■IPランドスケープのための知的財産関連情報の調査、分析に関する業務＜対象事業分野＞エネルギー、社会インフラ、半導体、ストレージ、デジタル・ソリューション事業【働き方】・フレックス制、在宅勤務制度活用と比較的自由度高い環境で働くことが可能です。・残業平均25時間程度で恒常的な残業もなく、長期就業可能な環境です。【募集背景】東芝の知的財産部門は、1912年に日本の私企業としては初めて専任者を配置した特許部門として創設され、以来、知的財産を重視する企業風土を醸成してきました。2024年5月公表の東芝再興計画を受けて、知的財産部門では、知的資産を戦略的に活用し、社会課題解決の機会拡大と企業価値の最大化へ向けた取り組みを強化すべく、知的財産業務経験のある人材を獲得して組織体制の強化を図ります。【同社の魅力】・東芝は資本金2,005億5,800万円、年間売上高（連結）3兆3,617億円（2022年度）、従業員数（連結）117,300名の大手電機メーカーです。・2022年6月には、新たな経営方針を発表し、「ソフトウェア開発の統合・最適化」、「ポテンシャル技術の価値顕在化」を戦略の柱として掲げ、ハードとソフトを分離しデジタルサービスを開始するデジタルエボリューション（DE）、そしてデータを中心にプラットフォーム化するデジタルトランスフォーメーション（DX）、さらに量子技術を使って世界を最適化するクォンタムトランスフォーメーション（QX）として描き、デジタル化を通じてカーボンニュートラル・サーキュラーエコノミーの実現に貢献することを目指しています。これまで積み重ねてきた「ものづくり」企業としての実績、信頼と実力を武器に、新たな時代の主役になっていくべく、事業運営・組織体制の強化が求められています。

【期待する役割】中国・インドをはじめとする海外事業分野における経理・財務業務に従事いただきます。※ご経験やスキルを踏まえ管理職あるいは担当管理職（エキスパート）としての採用となる可能性がございます。※総合職採用となりますが当面の転勤はございません。【具体的には】・事業部門業績管理(月次業績把握・予算管理、中期事業計画策定)・連結決算(月次・四半期・年次決算、開示資料作成、監査法人対応、新会計基準対応)・資金業務(資金計画・国内外子会社の資金調達支援・金融機関対応）・税務業務(税務戦略立案・税務申告・税務調査・国際税務対応)・事業場における製品原価管理(製造原価計算)※将来的に、中国もしくはインドの現地法人へ赴任いただく可能性があります。【働き方】・フレックス制、在宅勤務制度活用と比較的自由度高い環境で働くことが可能です。・残業平均25時間程度で恒常的な残業もなく、長期就業可能な環境です。【ポジションの魅力】国内・海外の拠点を有し、グローバルな視点での経理経験が可能です。エネルギー、インフラ、半導体、デジタル等の幅広い事業領域を有しており、財務会計・税務申告以外にも、ファイナンス、事業支援やＭ＆Ａ対応など、幅広く多様な業務に取り組むことが可能です。【募集背景】2024年5月公表の東芝再興計画における経理部門における新たな仕組み構築・業績管理を進めていくなかで、全社の成長戦略を実現するための経理組織体制の強化を目的とした増員募集となります。【同社の魅力】・東芝は資本金2,005億5,800万円、年間売上高（連結）3兆3,617億円（2022年度）、従業員数（連結）117,300名の大手電機メーカーです。・2022年6月には、新たな経営方針を発表し、「ソフトウェア開発の統合・最適化」、「ポテンシャル技術の価値顕在化」を戦略の柱として掲げ、ハードとソフトを分離しデジタルサービスを開始するデジタルエボリューション（DE）、そしてデータを中心にプラットフォーム化するデジタルトランスフォーメーション（DX）、さらに量子技術を使って世界を最適化するクォンタムトランスフォーメーション（QX）として描き、デジタル化を通じてカーボンニュートラル・サーキュラーエコノミーの実現に貢献することを目指しています。これまで積み重ねてきた「ものづくり」企業としての実績、信頼と実力を武器に、新たな時代の主役になっていくべく、事業運営・組織体制の強化が求められています。

【期待する役割】東芝及びその連結子会社に対する内部監査に従事いただきます。※ご経験やスキルを踏まえ管理職あるいは担当管理職（エキスパート）としての採用となる可能性がございます。※総合職採用となりますが当面の転勤はございません。【具体的には】内部監査人としてチームでの監査実施と結果報告及び改善状況の確認が主たる業務となります。内部監査部は東芝グループの経営目標の達成及び企業価値向上に資することを組織目的とし、経営の基盤となるガバナンス、リスクマネジメント、内部統制の改善に寄与しています。統制環境/法令遵守/財務会計/資産管理等の多岐に亘る監査目標を設定し、監査対象組織における整備と運用の状況を監査し、改善を支援します。【働き方】・フレックス制、在宅勤務制度活用と比較的自由度高い環境で働くことが可能です。・残業平均25時間程度で恒常的な残業もなく、長期就業可能な環境です。【ポジションの魅力】・国内外の東芝グループ（東芝及び連結子会社）への内部監査を通じて、ワールドワイドにご活躍いただけます。・内部監査業務を通じて東芝グループの多様な事業に接し、経営視点の醸成等の知見を得ることができます。・内部監査部には、経理、法務、人事、IT・調達等のスタフ経験者のほか、事業企画・営業・研究開発経験者などの多様な職能の人材が協働しています。相互の知験の共有、ディスカッションを通じた、幅広い視野を醸成する機会もあります。・内部監査業務に関連する資格（CIA等）取得について、受験費用等の支援制度を設け、監査人としてのスキル向上をバックアップしています。【募集背景】東芝グループは「人と、地球の、明日のために。」という理念のもと、エネルギー、デジタルインフラ、デバイス＆テクノロジーの各事業の強みを活かし、社会課題の解決に挑み続けています。気候変動や資源問題など複雑化する社会に対し、最先端のデジタル技術を活用し、「人と自然が共生する社会」と「安全・安心な社会」の実現に取り組んでいます。これらを支えるガバナンス、リスクマネジメント、コントロールの高度化は不可欠であり、内部監査の役割はますます重要となっています。これまでのご経験と継続的な自己研鑽のもと、自ら考え行動し、変革を牽引する内部監査人を募集するものです。【同社の魅力】・東芝は資本金2,005億5,800万円、年間売上高（連結）3兆3,617億円（2022年度）、従業員数（連結）117,300名の大手電機メーカーです。・2022年6月には、新たな経営方針を発表し、「ソフトウェア開発の統合・最適化」、「ポテンシャル技術の価値顕在化」を戦略の柱として掲げ、ハードとソフトを分離しデジタルサービスを開始するデジタルエボリューション（DE）、そしてデータを中心にプラットフォーム化するデジタルトランスフォーメーション（DX）、さらに量子技術を使って世界を最適化するクォンタムトランスフォーメーション（QX）として描き、デジタル化を通じてカーボンニュートラル・サーキュラーエコノミーの実現に貢献することを目指しています。これまで積み重ねてきた「ものづくり」企業としての実績、信頼と実力を武器に、新たな時代の主役になっていくべく、事業運営・組織体制の強化が求められています。