グループ会社への併願、同時に複数応募は大丈夫？注意点や面接での対策方法を紹介

複数の企業からなるグループ会社に就職したいと考えたときに、どの企業も魅力的に感じて複数併願するケースもあります。今回は、「グループ会社で複数併願することは可能なのか」「併願することでマイナスイメージにならないか」、また併願のことを面接で質問されたときの対応について解説します。

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一つの企業に絞って応募し、面接に向けてしっかりと対策を練りたいところですが、就職活動にはいくつか越えなければならない壁があります。書類選考・一次・二次面接とすべてをクリアできるとは限らないことを考えると、複数の企業に同時に応募しておくと安心です。

また、自分の理想とする条件を提示している魅力的な企業がいくつかあり、一つの企業に絞ることが難しいと感じることもあります。そのような場合は併願しながら企業理解を深め、最終的にどちらに進みたいかを決めていくことになります。

ただし、複数の企業へ同時に応募するとなると、志望動機欄を含めた履歴書の作成や、面接の日程調整といった管理が増えるデメリットが生じます。仕事をしながら新たな場所で働こうとする人にとっては大きな負担になるかもしれません。

しかし、複数の企業に応募することで内定を頂けるチャンスは増えます。また、企業研究を行ない他社と比較したりすることで、就職後に自分がイメージしていた職場環境ではなかったというミスマッチに悩む可能性が少なくなるといったメリットも。自分の現状を踏まえたうえで、活動状況を管理できる範囲で複数の企業に併願しましょう。

ただし複数社から内定をいただいた場合は、必ず辞退を決めた企業には内定辞退の連絡をします。第一希望の企業から内定を獲得し入社の意志を決めたのであれば、その他の企業については内定通知を頂く前であっても以降の選考を辞退する旨を伝えましょう。

また、第二希望以下の企業から内定を獲得した場合は、第一希望の企業の結果を待って辞退するかどうかの連絡をいれます。その場合も、内定への返事を保留にさせていただきたい旨を失礼のないように伝えましょう。無事に第一希望の企業の内定を獲得でき、入社意志を固めたら、内定を保留にしてもらっている企業と選考中の企業については、内定、選考を辞退する旨を忘れずに連絡してください。

グループ会社を複数受けても大丈夫?

複数の企業に応募する際に気になるのが、応募する企業のいくつかが同じグループに所属している場合、つまりグループ会社を複数応募することは問題ないのかということです。
グループ会社の場合も基本的に同時に応募しても問題はありません。ただし、注意したいポイントはあります。

基本的にOKな場合が多い

一般的にはグループ会社といえども別の企業です。採用を個別に実施している場合は、詳細な採用情報をグループ内で共有をするケースは少なく、誰が応募しているのか伝わることはまずありません。
このため転職活動をするときに全く関係性のないところに併願するのと同じように、グループ会社の親会社と子会社それぞれに応募することもできますし、複数の子会社に応募することも可能です。

またグループ会社に複数応募することにはメリットもあります。グループ会社への転職活動は、企業理念などグループ内で統一されていることが多いので、まとめて企業研究することができます。
もちろん「受ける母数が増えることで内定を獲得できる可能性が増える」「転職活動の機会が増え、場慣れできる」などといったメリットもあります。

グループ内に魅力を感じる企業がいくつかある場合や、グループ企業の理念に賛同できる場合は、複数企業に応募して効率的に転職活動を進めても問題はありません。

事前に採用情報をチェック

ただし、グループ内企業の併願には注意が必要な場合もあります。
企業によっては複数の子会社に関する求人を本社で一括採用している場合があります。

この場合、本社が一括で求人を出し、グループ会社は併願での応募をNGとしていることを、求人情報などに明示しています。きちんと確認せず併願すると、印象は悪くなるので、求人情報をしっかりとチェックしておきましょう。

グループ内併願をしているときに、面接で聞かれたら

グループ内で併願しているときに気になることの一つが面接でそのことについて質問されたときの対応です。質問されたときに正直に答えるべきなのか悩むかもしれません。面接では併願していることを正直に伝えましょう。その理由と注意点について解説します。

万が一発覚した時のことを考えて、正直に答える

転職活動中には「他に応募されている企業はありますか」と質問されることもあります。そのようなときは噓をつかずに正直に答えるのが得策です。企業側は併願していることにマイナス評価をしようと考えて質問しているわけではありません。

面接官が「併願しているかどうか」を尋ねる理由は主に以下のような理由からです。

１）何を重視して転職活動をしているかを知るため
２）応募者の現状がどうなっているのかを確認するため
３）自社に対する本気度はどの程度かを知るため

１）何を重視して転職活動をしているかを知るため

面接官に、併願している企業がどこなのか、またその職種は何なのかについて質問されることがあります。
この場合、正直に答えて問題ありません。
職種を統一して応募している場合は、考えや行動に一貫性のある人物だということをアピールできます。
選択に一貫性があり、筋の通った説明ができる人は仕事の場面でもしっかりと道筋を立てて仕事ができると考えられます。

グループ内複数企業での併願で、同じ職種の募集がなく、違う職種となっている場合は、なぜその職種を選んだのか、それぞれの共通項や、それぞれの職種に通じる自身の仕事への考え方など、を合わせて伝えられるようにしておくと良いでしょう。

２）応募者の現状がどうなっているかを確認するため

複数企業を併願して活動している応募者の場合、他の企業の選考がより進んでいて、内定を得た時点で活動をやめてしまったり、あるいは、併願企業が自社よりも大手でそちらに応募者が流れてしまったりする可能性があります。他社に流れてしまう可能性を判断するために活動状況について質問します。

せっかく採用活動を進めても、途中で他へ入社してしまわれると採用のために使った時間やコストが無駄になってしまいます。そのため、企業側は応募者の現状を確認したうえで、採用活動のスケジュール調整や交渉のタイミングを検討します。

３）自社に対する本気度はどの程度かを知るため

自社に対する本気度を確認するために併願について質問することもあります。他に受けている企業があっても、自社への志望度が高いのであれば、このまま採用のプロセスを進めても時間の無駄になりかねません。その企業への志望度が低いと思われないためにも、質問されたときには第一志望である旨を伝えてください。

業界への、あるいはグループの思想への共感を志望動機として伝える

グループ内の複数の企業に併願している場合の面接対策は、グループ会社ではない複数の企業を受けるときの対策と大きな違いはありません。異なる点は、グループ会社への併願状況を伝えるときに、「業界への熱意」「グループ全体の思想に対する共感」など、グループに対する熱意を伝えられるといった点です。
そのためには、まずグループのホームページなどで企業理念や経営理念などをチェックします。採用情報を掲載しているページにもそれらをわかりやすく記載されているので、こちらも合わせて確認することをおすすめします。そのうえで、どのポイントに共感できるのか？志望する熱意を言葉にまとめます。

加えて応募する「企業固有の事柄」「企業の特性」などについてもきちんと押さえておかないと、「なぜ自社を希望したのか」「なぜグループ内の他の企業ではないのか」といった、「その企業でなければいけない理由」を答えられなくなります。

グループの思想や企業理念への共感をアピールしたうえで、その中でも「その企業」を選んだ理由、自身が貢献できることをしっかりとアピールしましょう。

ただし目の前の企業が第一志望であること

新しい仕事を探しているとき企業側に質問されたら併願をしていることは正直に答えてほしい事柄です。そのうえで、付け加えていただきたいのはあくまでも今面接を受けている企業が第一志望だということです。

応募者が複数の企業に同時にエントリーすることは企業側にとって想定内です。
そのうえで面接官は自社が第一希望なのかどうかを確認する質問を行ないます。このまま採用活動を進めていざ内定となったときに本当に自社に入ってくれるのか、今行っている採用活動が無駄にならないかどうかを見極めるためです。

ですから、一番に入社を希望している企業であることを伝えるのは重要です。具体的には「グループ会社のA社とB社に応募いたしました」や「C社とD社、いずれもSE職を受けています」などと答えるとともに「御社が第一志望です」と伝えます。

グループ会社にエントリーしたことを伝えるときにはそのグループ全体が持つ魅力的な点や特徴的な点に触れてください。それに加えて、エントリーした企業固有の魅力については「特に〇〇に特徴のある御社に魅力を感じ希望しました」など、その企業に対する熱意をアピールします。
さらに自分はその企業に対してどのような貢献ができるのかを付け加えると第一希望であることが伝わるでしょう。

転職活動で迷ったら

実際に現職で仕事を進めながら、なかなか時間も取れない中で進めていかなければならない転職活動。
だからこそ、何をどのように進めていけばいいのか、特にグループ会社だった場合併願しても良いのかどうか、細かいことがわからずに悩むことがあります。

転職活動の進め方に迷った場合や疑問が生じた場合など、パソナへご相談ください。
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