転職活動は複数応募してもいい？グループ会社への併願についても解説

転職活動では、一社に絞るよりも、複数企業の求人に同時に応募するのが一般的です。「マイナビ転職」の調査によると、転職活動における平均応募数は8.4社でした。

複数企業に応募することで、採用のチャンスを増やせますし、自分に合う企業を比較検討できるなど、さまざまなメリットがあります。一方で、スケジュール管理が煩雑になるなどのデメリットもあるため、自分に合った応募数を見極めることが大切です。

複数の企業に応募する際に気になるのが、応募する企業のいくつかが同じグループに所属している場合、つまりグループ会社を複数応募することは問題ないのかということです。

結論からいうと、グループ会社の場合も基本的に同時に応募しても問題はありません。ただし、いくつか注意したいポイントはあります。

基本的にOKな場合が多い

一般的にはグループ会社といえども別の企業です。採用を個別に実施している場合は、詳細な採用情報をグループ内で共有をするケースは少なく、誰が応募しているのか伝わることはまずありません。

このため転職活動をするときに全く関係性のないところに併願するのと同じように、グループ会社の親会社と子会社それぞれに応募することもできますし、複数の子会社に応募することも可能です。

とくに印象が悪くなるといったこともないため、グループ内に魅力を感じる企業がいくつかある場合や、グループ企業の理念に賛同できる場合は、複数企業に応募して効率的に転職活動を進めても問題はありません。

ただし、絶対に情報が共有されないとは言い切れないので、当たり前のことではありますが、グループ内企業の面接で失礼な態度をとったり、無断で面接をすっぽかしたりするようなことは避けるよう注意しましょう。

事前に採用情報をチェック

この場合、本社が一括で求人を出し、グループ会社は併願での応募をNGとしていることを、求人情報などに明示しています。きちんと確認せず併願すると、印象は悪くなるので、求人情報をしっかりとチェックしておきましょう。

グループ一括採用を行っている場合は、選考過程や評価などをグループ内で共有されます。個別の会社ではなくグループへの応募になるため、隠れてグループ内の複数社に応募するといったことはできません。

グループ内併願は採用に有利に働く可能性もある

「グループ内併願は良い印象を持たれないのでは？」と思う人が多いかもしれませんが、むしろ「志望度が高い」と判断され、採用に有利に働くこともあります。

少なくともマイナスの印象を持たれる可能性は低いので、面接で聞かれたら正直に答えましょう。

応募先ごとの志望動機を明確化する

同じグループに属する企業でも、組織ごとに事業内容や風土がまったく異なるケースは少なくありません。

グループ内併願は企業分析や業界分析をある程度使い回しやすいのがメリットですが、それぞれの企業について個別に研究することも大切です。「同じグループの企業」ではなく「一つの企業」として見たときに魅力的なポイントを分析し、志望動機を明確化しましょう。

複数企業に応募すると、以下のようなメリットを期待できます。

短期間での転職を実現しやすい

複数企業に同時に応募しておけば、それぞれの選考を並行して進めることが可能です。A社で書類選考が行われている間にB社の面接対策を練るなど、転職活動を効率的に進められるため、短期間での転職を実現しやすくなるでしょう。

一方、一つの企業に絞って転職活動を進めた場合は、不採用になったときにまた最初から選考をやり直す必要があり、内定獲得までに時間がかかってしまいます。

採用されるチャンスが増える

複数企業への応募は、内定のチャンスを増やす意味でも効果的です。転職活動で大切なのは、企業と人材のマッチングです。魅力的な企業がいくつもあり絞り込むのが難しい場合は、併願しながら企業理解を深め、最終的にどちらに進みたいかを決めていくことになります。応募する企業数が多ければ、それだけあなたに合う企業と出会える可能性が高まるでしょう。

とくに求人倍率が低い業界・職種は、求人数が限られるため、自分に合う企業を見つける難易度が上がります。『ハローワーク情報サイト～ハロワのいろは～』によると、「製造技術者」や「機械組み立て」の求人倍率は1倍を下回っています。経営に大きく関わる役員や管理職といった「管理的職業」も、求人倍率が約1倍です。転職活動でこれらの職種を目指す場合は、多めに応募したほうが安心でしょう。

条件や待遇を比較・検討できる

企業ごとの条件や待遇を比較しやすいのもメリットです。

複数の企業に応募する場合は、それぞれの企業研究を同時期に進める必要があります。それだけ時間や手間はかかりますが、企業ごとの特色を比較検討することで、転職後のミスマッチを防ぎやすくなるでしょう。

また、複数の企業から内定が出れば、それぞれの企業をあらためて比較でき、自分にとって最も良い条件の企業を選びやすくなります。

面接経験を積むことができる

面接の経験を積めるのも、複数応募のメリットです。

人生で「面接」を経験する機会はそれほど多くありません。複数企業の面接を経験すれば、だんだんと受け答えが洗練されていき、自己PRや志望動機をより効果的に伝えやすくなります。

また、場慣れによって緊張もしにくくなるため、志望度の高い企業の面接でより高いパフォーマンスを発揮できるでしょう。

複数企業への応募にはさまざまなメリットがある一方、以下のようなリスクもあるので注意が必要です。

スケジュール管理が煩雑になる

複数企業に応募する場合、それぞれの企業の選考が同時並行的に進んでいきます。

応募先が多いと、企業ごとの選考スケジュールの管理が難しくなり、負担を感じる場合もあるでしょう。とくに、現職の仕事を続けながら転職活動をする場合は、応募先を増やしすぎると手が回らなくなるリスクがあります。

選考準備がおろそかになりやすい

複数応募は内定獲得の可能性を高めますが、一社あたりにかけられる準備時間は少なくなってしまいます。とくに、同じ期間で連続して面接が行われる場合は、準備に大変な労力を要するでしょう。

また、企業研究や面接練習などに割ける時間が減ることで、かえって採用につながりにくくなるリスクも考えられます。

応募しすぎると転職の軸がブレやすくなる

複数企業への応募は、転職者にとって安心感につながります。

しかし、「候補がたくさんあるほうが安心できる」と、応募数を増やすことにこだわってしまうと、転職の軸がぶれやすくなるので注意が必要です。たとえば、あまりにも幅広い業界や職種に応募していると、面接でもそのことを追求されるリスクがあります。

複数応募はメリットも多いですが、ある程度応募先を絞り込むことも重要です。

転職活動で複数応募している場合に気になることの一つが、面接での対応です。面接官から「ほかの企業も受けていますか？」などと質問されたとき、正直に答えるべきなのか悩む人は多いでしょう。

結論からいうと、面接では併願していることを正直に伝えましょう。その理由と注意点について解説します。

万が一発覚した時のことを考えて、正直に答える

転職活動中には「他に応募されている企業はありますか」と質問されることもあります。そのようなときは噓をつかずに正直に答えるのが得策です。企業側は併願していることにマイナス評価をしようと考えて質問しているわけではありません。

面接官が「併願しているかどうか」を尋ねる理由は主に以下のような理由からです。

 

１）何を重視して転職活動をしているかを知るため

面接官に、併願している企業がどこなのか、またその職種は何なのかについて質問されることがあります。この場合、正直に答えて問題ありません。

職種を統一して応募している場合は、考えや行動に一貫性のある人物だということをアピールできます。一方で、グループ内複数企業での併願で、同じ職種の募集がなく、違う職種となっている場合は、なぜその職種を選んだのか、それぞれの共通項や、それぞれの職種に通じる自身の仕事への考え方などをあわせて伝えられるようにしておくと良いでしょう。

２）応募者の現状がどうなっているかを確認するため

複数企業を併願して活動している応募者の場合、他の企業の選考がより進んでいて、内定を得た時点で活動をやめてしまったり、あるいは、併願企業が自社よりも大手でそちらに応募者が流れてしまったりする可能性があります。他社に流れてしまう可能性を判断するために活動状況について質問します。

せっかく採用活動を進めても、途中で他へ入社してしまわれると採用のために使った時間やコストが無駄になってしまいます。そのため、企業側は応募者の現状を確認したうえで、採用活動のスケジュール調整や交渉のタイミングを検討します。

３）自社に対する本気度はどの程度かを知るため

自社に対する本気度を確認するために併願について質問することもあります。他に受けている企業があっても、自社への志望度が高いのであれば、このまま採用のプロセスを進めても時間の無駄になりかねません。その企業への志望度が低いと思われないためにも、質問されたときには第一志望である旨を伝えてください。

グループ内併願の場合、業界やグループの思想への共感を志望動機として伝える

グループ内の複数の企業に併願している場合の面接対策は、グループ会社ではない複数の企業を受けるときの対策と大きな違いはありません。異なる点は、グループ会社への併願状況を伝えるときに、「業界への熱意」「グループ全体の思想に対する共感」など、グループに対する熱意を伝えられるといった点です。

そのためには、まずグループのホームページなどで企業理念や経営理念などをチェックします。採用情報を掲載しているページにもそれらをわかりやすく記載されているので、こちらもあわせて確認することをおすすめします。そのうえで、どのポイントに共感できるのか？志望する熱意を言葉にまとめます。

加えて応募する「企業固有の事柄」「企業の特性」などについてもきちんと押さえておかないと、「なぜ自社を希望したのか」「なぜグループ内の他の企業ではないのか」といった、「その企業でなければいけない理由」を答えられなくなります。

グループの思想や企業理念への共感をアピールしたうえで、その中でも「その企業」を選んだ理由、自身が貢献できることをしっかりとアピールしましょう。

ただし目の前の企業が第一志望であること

新しい仕事を探しているとき企業側に質問されたら併願をしていることは正直に答えてほしい事柄です。そのうえで、付け加えていただきたいのはあくまでも今面接を受けている企業が第一志望だということです。

応募者が複数の企業に同時にエントリーすることは企業側にとって想定内です。

そのうえで面接官は自社が第一希望なのかどうかを確認する質問を行ないます。このまま採用活動を進めていざ内定となったときに本当に自社に入ってくれるのか、今行っている採用活動が無駄にならないかどうかを見極めるためです。

ですから、一番に入社を希望している企業であることを伝えるのは重要です。具体的には「グループ会社のA社とB社に応募いたしました」や「C社とD社、いずれもSE職を受けています」などと答えるとともに「御社が第一志望です」と伝えます。

グループ会社にエントリーしたことを伝えるときにはそのグループ全体が持つ魅力的な点や特徴的な点に触れてください。それに加えて、エントリーした企業固有の魅力については「特に〇〇に特徴のある御社に魅力を感じ希望しました」など、その企業に対する熱意をアピールします。

さらに自分はその企業に対してどのような貢献ができるのかを付け加えると第一希望であることが伝わるでしょう。

複数企業に応募していると、いくつかの企業から同時に内定を頂けることもあるでしょう。しかし、その場合も、入社できる企業は一社のみ。どこかの企業には必ず断りの連絡を入れなければならないので、失礼にならないよう以下のポイントに注意しましょう。

内定辞退の連絡は必ずいれる

複数社から内定をいただいた場合は、必ず辞退を決めた企業には内定辞退の連絡をします。内定連絡を無視することは大変な失礼にあたり、思わぬトラブルにつながる可能性もあります。第一希望の企業から内定を獲得し入社の意志を決めたのであれば、その他の企業については内定通知を頂く前であっても以降の選考を辞退する旨を伝えましょう。

第一志望の結果が出ていない場合は「保留」の連絡をする

第二希望以下の企業から内定を獲得した場合は、第一希望の企業の結果を待って辞退するかどうかの連絡をいれます。

その場合も、内定への返事を保留にさせていただきたい旨を失礼のないように伝えましょう。その際、いつごろまでに結論を伝えられるのかを提示することが大切です。期間を設けずに内定を保留にしたままにすると、先方に多大な迷惑をかけてしまいます。

無事に第一希望の企業の内定を獲得でき、入社意志を固めたら、内定を保留にしてもらっている企業と選考中の企業については、内定、選考を辞退する旨を忘れずに連絡してください。

内定を穏便に断る方法

内定辞退は可能な限り早く、電話で伝えるようにしましょう。はじめからメールだけで済ませるのは失礼にあたるので注意が必要です。電話口では、辞退の意思と謝罪、内定へのお礼を伝えます。

電話がつながらなかった場合は、メールで内定辞退の連絡を送っても問題ありません。内定辞退のメールは、以下のような文面にするとよいでしょう。

複数応募はメリットも大きいですが、人によっては応募数を抑えて転職活動をするほうが適切な場合もあります。たとえば、「転職で譲れない条件がある」「転職にかけられる時間が少ない」といったケースです。

また、やみくもに応募数を増やすのではなく、質を意識することも大切です。「とにかく候補を増やそう」と志望度の低い企業ばかり応募すると、理想的な転職からは遠のいてしまいます。

働きながらの転職活動は時間との戦いなので、効率化を図るためにも、転職エージェントのようなプロに頼ることも検討しましょう。

転職活動では、複数企業を併願するのがスタンダードです。採用のチャンスが増えたり、自分に合う企業を選びやすくなったりと、併願にはさまざまなメリットがあります。

一方で、複数企業へ応募すると、スケジュール管理が煩雑になり準備に時間がかかるなどのデメリットも存在するので注意が必要です。

実際に現職で仕事を進めながら、なかなか時間も取れない中で進めていかなければならない転職活動です。だからこそ、何をどのように進めていけばいいのか、特にグループ会社だった場合併願しても良いのかどうか、細かいことがわからずに悩むこともあるでしょう。

転職活動の進め方に迷った場合や疑問が生じた場合など、パソナキャリアへご相談ください。

パソナキャリアではキャリアアドバイザーが、目指す企業が一括採用を行っているのか、同じグループ内でもある各社の違いなどを把握し、職務経歴書のアドバイスから、日程調整、年収交渉にいたるまで、応募者の希望に沿った企業、企業側が求める人材の出会いをサポートします。

プロのサポートを受けながら転職を成功させてキャリアアップを目指しましょう。