機械・精密機器商社の年収300万円以上の転職・求人情報(16ページ目)

【期待する役割】人事労務職のリーダー候補として、給与計算・勤怠管理・社会保険手続きなど、労務に関する実務を幅広くお任せいたします。【職務内容】■給与計算業務■勤怠管理■社会保険関連の手続き■会社規則関連の届出、管理　等【魅力】■定型的な労務業務にとどまらず、制度や仕組みをより良くしていく立場として、会社の人事労務を支える中核へとキャリアを広げていけるポジションです。■自身の経験やアイデアを活かしながら、会社全体の人事労務をより良くしていくことができる点が、この仕事の大きなやりがいです。■まずは実務を中心に担当いただき、将来的には人事労務部門の中核として、昇給昇格・賞与の立案、制度運用や労働組合対応、監査対応などにも携わっていただくことを期待しています。【募集背景】欠員補充【組織構成】配属先は8名で構成されており、20代から60代まで幅広い年代のメンバーが在籍しています。ベテラン社員がこれまで培ってきた知識や経験を若手に共有しながら、若手からも新しい視点やアイデアが出るなど、世代を越えてお互いに支え合う風土があります。チームで協力しながら仕事を進めることを大切にしているため、中途入社の方もこれまでの経験を活かしながら、チームの一員として馴染んでいただきやすい環境です。【働き方】■リモートフレックス相談可■残業：月20h程度【同社・製品の魅力】■産業用蓄電池・電源システム機器・非常用電源設備や無停電電源装置（UPS）、再生可能エネルギー関連機器などお扱い、官公庁、通信、鉄道、病院、データセンターなど幅広い分野を支えています。■鉄道、空港、電力会社、官庁など、社会的に影響力の大きい顧客が中心の為、同社の販売活動が社会インフラとして広く社会に貢献できる魅力があります。■また、同社は単に産業用電池を販売するだけでなく、工事、メンテナンスまでを手掛けているため、長期的な顧客関係性を築く中で、顧客からの感謝をより感じることができます。

【期待する役割】船主、造船所、海洋工事会社、海洋作業船の運航会社などに対し、Kongsberg Maritime製品を中心とする舶用機器・システムの営業をお任せします。顧客の用途・運用条件を把握し、社内技術部門および海外メーカーと連携しながら、機器の新規導入から納入後のアフターサービス、設備更新・リプレイスまで継続的に担当いただきます。【職務内容】 ・舶用機器・システムの提案営業（既存顧客中心、一部新規あり） ・船主、造船所、海洋工事会社等への顧客訪問、ニーズのヒアリング ・見積作成、契約対応、案件進行管理 ・海外メーカーとのメール対応、仕様・価格・納期等の調整 ・社内技術部門との連携、納入・アフターサービス対応の調整 ・既存設備の更新、リプレイス、買換え提案 ・継続取引に向けたフォロー営業 ・メーカー来日時の同行対応、必要に応じた国内出張入社後は同社製品・取引フローを理解いただいたうえで、これまでの舶用関連営業の経験を活かし、既存顧客および担当案件をお任せします。社内技術部門や海外メーカーと連携しながら、新規案件の獲得、納入後のアフターサービス、設備更新・リプレイス提案まで継続して担当いただくことを想定しています。【募集背景】体制強化のための増員

【期待する役割】船舶に搭載される海外メーカー製の舶用機器について、点検・整備・修理などのメンテナンス業務をお任せします。WJ（ウォータージェット）をはじめ、当社が取り扱う各種舶用機器を対象に、国内の造船所や船舶等の現場で、定期点検、部品交換、不具合対応、修理、調整、動作確認等を行います。製品固有の知識については、海外メーカーによるトレーニングやOJTを通じて習得していただきます。【主な職務内容】・舶用機器の定期点検、保守、整備・故障、不具合発生時の原因確認、修理対応・部品交換、調整、動作確認・メンテナンスに伴う機械図面等の確認・海外メーカーへの技術照会、サービス対応・作業報告書等の作成【魅力】・世界的な舶用機器メーカーの製品に触れながら、専門的なメンテナンス技術を身につけられます。・船舶機器の経験がない方でも、機械系の整備・保守経験を活かし、メーカー研修やOJTを通じて製品知識を習得できます。・官公庁船、調査船、商船、洋上風力関連船など、幅広い船舶の安定運航を技術面から支える仕事です。・海外メーカーとの技術連携を通じて、国内だけでは得にくい知識・経験を積むことができます。【募集背景】海外メーカー製の舶用機器を国内の船主・造船所等へ提供しており、導入後の点検・整備・修理を含むサービス体制の強化を進めています。WJ（ウォータージェット）を含む舶用機器全般について、継続的にメンテナンス対応できる体制を構築するため、機械系の整備・保守経験を持つ人材を募集します。【配属先情報】技術部門（20代～50代の7名）

【業務内容】国内外のメーカー・大学・研究機関などの法人顧客に対し、電子計測器、環境試験機、電源機器などの専門機器を提案・販売する法人営業です。担当顧客は既存取引先が中心で、訪問や電話、メールでの対応を通じて、顧客の技術課題や研究開発のニーズを把握し、最適な製品・システムを提案します。メーカーと連携しながら製品の仕様確認や納期調整、導入後のフォローも行い、長期的な信頼関係の構築を目指します。【主な業務】■顧客への定期訪問および技術ニーズのヒアリング■適切な製品の選定とメーカーとの調整・提案資料作成■見積作成、受発注、納品対応■導入後のサポート（トラブル対応や定期フォロー）【取扱商材】電子計測器、電源装置、環境試験機、EMC測定機器などの理化学・電子機器を中心に、研究開発や製品評価に用いられる専門機器を幅広く取り扱います。自動車・電機・電子・大学・研究機関など多様な業界のニーズに対応します。【主要取引先】ソニー/キヤノン/パナソニック/トヨタ/日産/ホンダ/スズキ/マツダ/日立製作所/富士通/パイオニア/富士フイルム/リコー/東芝/日本IBM/TDK/東京大学/早稲田大学/その他、各官公庁・研究機関・有力民間企業 等（順不同）これらの取引先との関係を通じて、最先端の技術開発や製品製造を支援しています。【今後の取り組み】2025年3月期から始まる中期経営計画「INNOVATION 2030 Ver.2.0」において、以下の目標を掲げています。■売上高：1,250億円/営業利益：52億円/当期純利益：35億円事業活動を通じた企業価値の向上と社会課題の解決に向けて、関連するテクノロジーの発展に貢献することを基本方針としています。■専門性の高い7つの事業領域への拡大「次世代自動車開発支援事業、受託試験事業、EMC事業、二次電池試験事業、NI販売促進事業、理化学・各種試験・検査機器事業、ソリューションエンジニアリング事業」の7つの専門性の高い事業領域へ拡大していきます。■グローバル展開の強化海外ビジネスの売上高を2027年3月期までに350億円に拡大する目標を掲げています。これらの取り組みにより、日本電計株式会社は計測技術を通じて社会に貢献し、持続可能な成長を目指しています。

■業務概要：工場の自動化・省人化を技術で支援する商社兼メーカーである同社の営業部にて、役員のサポート業務（事務）をしていただきます。■業務詳細：・役員のスケジュール（Out Look使用）管理・お客様のアポイント調整・Excel/Word/PowerPointを使用した資料作成（営業管理、分析管理）・営業事務・重要顧客名簿のメンテナンス・出張手配（飛行機・新幹線・宿泊・タクシー等）・電話応対、庶務業務■配属先について：【部門】45名（事務職16名　※派遣社員含む）■同社の魅力：主要取引先はトヨタ自動車をはじめデンソー、国内自動車メーカー、三菱重工など各産業を代表する企業が名を連ねております。自動車事業以外にも電機、半導体、樹脂、化学など多彩なお客様との取引から自己資本率も50％強を維持しており、安定した経営基盤があります。現在の産業界には、急速な技術の進化による変革の大波が押し寄せており、日々新たなビジネスチャンスが生まれ続けております。当社は、今後もモノづくりの追求による独自性をさらに発揮し、産業界の発展に貢献することを使命として、事業の拡大に邁進していきます。

【業務内容】国内外のメーカー・大学・研究機関などの法人顧客に対し、電子計測器、環境試験機、電源機器などの専門機器を提案・販売する法人営業です。担当顧客は既存取引先が中心で、訪問や電話、メールでの対応を通じて、顧客の技術課題や研究開発のニーズを把握し、最適な製品・システムを提案します。メーカーと連携しながら製品の仕様確認や納期調整、導入後のフォローも行い、長期的な信頼関係の構築を目指します。【主な業務】■顧客への定期訪問および技術ニーズのヒアリング■適切な製品の選定とメーカーとの調整・提案資料作成■見積作成、受発注、納品対応■導入後のサポート（トラブル対応や定期フォロー）【取扱商材】電子計測器、電源装置、環境試験機、EMC測定機器などの理化学・電子機器を中心に、研究開発や製品評価に用いられる専門機器を幅広く取り扱います。自動車・電機・電子・大学・研究機関など多様な業界のニーズに対応します。【主要取引先】ソニー/キヤノン/パナソニック/トヨタ/日産/ホンダ/スズキ/マツダ/日立製作所/富士通/パイオニア/富士フイルム/リコー/東芝/日本IBM/TDK/東京大学/早稲田大学/その他、各官公庁・研究機関・有力民間企業 等（順不同）これらの取引先との関係を通じて、最先端の技術開発や製品製造を支援しています。【今後の取り組み】2025年3月期から始まった中期経営計画「INNOVATION 2030 Ver.2.0」において、以下の目標を掲げています。■売上高：1,250億円/営業利益：52億円/当期純利益：35億円事業活動を通じた企業価値の向上と社会課題の解決に向けて、関連するテクノロジーの発展に貢献することを基本方針としています。■専門性の高い7つの事業領域への拡大「次世代自動車開発支援事業、受託試験事業、EMC事業、二次電池試験事業、NI販売促進事業、理化学・各種試験・検査機器事業、ソリューションエンジニアリング事業」の7つの専門性の高い事業領域へ拡大していきます。■グローバル展開の強化海外ビジネスの売上高を2027年3月期までに350億円に拡大する目標を掲げています。これらの取り組みにより、同社は計測技術を通じて社会に貢献し、持続可能な成長を目指しています。