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外資系コンサルタントに転職するコツは?年収・仕事内容・求められる人物像を解説

外資系コンサルタントに転職するコツは?年収・仕事内容・求められる人物像を解説

まだまだ年功序列の色が残る大手企業が多い日本ですが、実力主義の企業で自身の持ち味を生かし、キャリアアップを目指したいと考えている人は少なくありません。中でも、「外資系コンサルティング」は、仕事へのやり甲斐や年収の面でも、実力派からの注目を集める人気の職種です。
ここでは、転職難易度の高いコンサルティング業の仕事内容や種類、年収や求められる人材について詳しくご紹介します。難易度が高いからこそ、きちんと戦略を立てて、転職の成功を目指しましょう。

コンサルティング企業の年収はやっぱり高い?

コンサルティング企業と言っても、その種類や経験、役職によって年収はさまざまです。
種類別の平均年収を見てみると、
「ITコンサルタント」は、20代で450~550万、30代で600~750万、40代で800~900万。
「経営コンサルタント」は、20代で550~650万、30代で600~750万、40代で700~900万。
「外資系コンサルタント」は、20代で600~2000万、30代で2000~5000万、40代で5000~2億。
総合商社の年収と比較してみても、近年のコンサルティング企業の年収は高く、中でも外資系コンサルタントの年収の高さはずば抜けていると言えるでしょう。

新卒でも500~800万、 パートナーになると2500万以上というところも少なくない外資系コンサルタント。なぜ、そんなに高収入なのでしょうか。

外資系コンサルの特徴を知っておく

高年収が期待できる外資系コンサルの仕事とはいったいどんなものなのでしょうか。外資系コンサルタントとして働くうえで知っておきたい、その特徴をご紹介します。

成果主義

外資系コンサル業の大きな特徴としては、成果を出すことが基本であるということ。言い換えれば、成果を出せなければ解雇もあり得るといった実力主義社会です。

一方で、成果さえ出せれば、男女の区別・年齢などは関係なく、平等に評価されるので、努力を重ねてきた人にとっては、有利な職場になるのではないでしょうか。

徹底した自己管理

コンサルの仕事は、その年収や狭き門であることからも推測できるように、非常に激務で、常に勉強が必要な職種です。結果を出すための努力やクライアントからの信頼が大切になる仕事がゆえに、徹底した自己管理が求められます。

しかし、メリハリをつけて、きちんと自分の仕事をこなしていれば、長期休暇もとりやすく、柔軟な働き方を実現することも可能です。

グローバルネットワークを武器に戦える

外資系コンサルでは、外資系企業のクライアントも豊富に持っているため、世界に広がる自社の、またクライアントのネットワークを武器に経験を積み、グローバルな知識や経験を生かした、今までにない新しい戦略やビジネス展開を提案できるといったことが仕事をしていくうえでの醍醐味となるでしょう。

個々の経験や実力を武器に世界の企業と渡り合える仕事は、やり甲斐を持って仕事に取り組め、また広い世界からの最新の情報や知見に触れることができるため、日々のモチベーションにも繋がります。

どんな仕事内容なのか?

外資系コンサルティングの仕事は、企業の抱える経営上の課題や問題に対して、プロジェクト型で、チームを構成し、解決のためのコンサルティングを行います。コンサルタントの他にも、アナリスト・アソシエイト・マネージャー・プロジェクトマネージャー・パートナー・プリンシパルなど、能力や役職により細かく階級が分かれています。名称は企業によって異なりますが、それぞれの主な仕事内容を見ていきます。

アナリスト、リサーチャー

新卒や外資系コンサルのキャリアの浅い人が就く、いわば外資系コンサルの基礎であるアナリスト業務。主な仕事は「情報収集や分析」であることから、リサーチャーなどと呼ばれることもあります。

クライアント企業の利益向上のための分析は、コンサルティングを進める上での土台でもあり、わかりやすく、伝わりやすい資料作成が求められます。正確な情報収集・分析には時間も労力もかかるため、残業や激務になるケースもありますが、このアナリストを経験し、自己管理力・コンサルタントとしての基礎を身につければ、さらなるキャリアアップが見えてくるでしょう。

コンサルタント、アソシエイト

コンサルタントやアソシエイトは、入社から3年以上経過した社員や、コンサル経験のある中途採用者、MBA保持者などが就くことの多い役職です。主な仕事は「マネージャーの指揮のもとクライアントとの折衝」を行うことになります。

アナリストの指導や仕事の手伝いをしたり、企業の顔としてクライアントの問題解決に向けてのコンサルティングに出向いたりと、その仕事は多岐にわたります。

マネージャー、プロジェクトマネージャー

マネージャーは、入社して10年前後の社員が就く管理職で、「アナリストやアソシエイトを取りまとめ、プロジェクト全体のディレクション」を行います。クライアントとの予算管理やチームをリードする役割が求められるため、アナリスト・アソシエイトで培ってきたスキルや経験を発揮し、やり甲斐や責任をもって取り組む重要な役職です。

パートナー、プリンシパル

パートナー、プリンシパルは、経験15年前後、一般企業で言うところの役員クラスの役職です。企業によっては、コンサルティングファームにおける「共同経営者」という位置づけを持つ場合もあり、社内の経営方針などへの意思決定にも関わる重要な役割を担っています。

クライアントにとっては、高額な費用を支払うコンサルティング企業選びは慎重になるもの。企業ブランドではなく、コンサルタントであるパートナーやプリンシパル個人を信頼して案件を依頼するケースも多くあります。そのため、これまでの経験や人脈をもとに、新規クライアントの開拓も任されるようになり、企業にとってなくてはならない大切な人材となるのです。

コンサルティングファームの種類一覧

外資系コンサルタントの特徴や仕事内容が分かったところで、気になるのが、クライアントから請け負うコンサルティング内容や種類です。コンサルティングファームによって、得意とする事業分野、支援の幅は変わってきます。自身のこれまでの学位や知識、経験によってどの分野のコンサルティング業務に就きたいのか、どのコンサルティングファームへの転職が向いているのかを確認していきましょう。

総合系コンサルティング

総合系コンサルティングファームでは、経営上の問題点から、「戦略の立案」「業務改革」「システム開発の導入」といった、総合的なコンサルティングを展開していきます。さまざまな業界での幅広い知識が求められ、大きなプロジェクトとなるため、高い能力や経験が必要です。多くのコンサルタントが目指すコンサルティングファームの最高峰とも言えるでしょう。

戦略系コンサルティング

戦略系コンサルティングファームでは、企業の経営課題を解決することを目的として、「経営戦略」「成長戦略」「M&A戦略」などの戦略に特化したコンサルティングを行います。 クライアントの問題点や課題を的確に把握する必要があるため、分析などの頭脳面での経験はもちろんのこと、クライアントと二人三脚で信頼関係を築いていくコミュニケーション能力が高く求められます。 戦略コンサルタントへの転職については、こちらの記事も参照ください。

シンクタンク系コンサルティング

シンクタンクとは、もともとは社会的、経済的問題に対して、「調査・研究」をし、「政策提言」を行う専門の職種であり、その先の実行支援までを行うコンサルティング業務とは異なる職業でした。
近年では、政府や公的機関などからの依頼を受けて、シンクタンク系コンサルティングファームとして、「シンクタンク」+「コンサルティング」を掛け合わせてクライアントサービスを行う企業が増えています

通常の経営上の問題解決などとは違い、具体的なテーマを持って依頼を受けることになるため、より詳しい分野の情報収集・分析の能力が必要です。

IT系コンサルティング

企業の問題に対して、ITを活用して解決していくことに特化したコンサルティングを行う、IT系コンサルティングファーム。クライアントの希望に合わせて、「IT戦略」「システム導入」などITの最適化を実現し、企業の利益向上を目指します
DXに関心を向ける企業が年々増加していくなかで、クライアントの問題を解決していくため、最新情報や高いIT知識が必要です。

組織人事系コンサルティング

優秀な人材の確保は、企業の将来を左右するといっても過言ではない大きな課題です。「採用人事」「新人教育・研修」「福利厚生や給与制度」などの人事における幅広い問題解決に特化したコンサルティングを行います。

財務・会計コンサルティング

「M&A戦略」「投資戦略」「資金調達」などの、企業における、財務や会計に特化したコンサルティングを行います。
外資系コンサルタントとして活躍するなら、「M&A」や「経営管理」といった企業戦略における幅広い知識はもちろんのこと、評価には過去の経験も重要です。特に、税理士や会計士といった資格保持者や、知識・経験を持つコンサルタントに有利な職種となるでしょう。

医療系コンサルティング

病院や介護施設などをクライアントに持ち、医療機関における「設備投資」や「IT系システム導入」「M&A戦略」などのコンサルティングを行うのが、医療系コンサルティングファームです。経営面だけでなく、施設管理や人事、システム導入など、医療機関における総合コンサルタントとして、幅広い知識が求められます。

監査法人系コンサルティング

監査法人というと決算書の「助言や監査」を想像しますが、監査法人系コンサルティングでは、「事業リスク」「システムリスク」などの内部監査などを行い、「サイバーセキュリティー」「経営管理の強化」といった守りのコンサルティングを行います。

企業・事業再生系コンサルティング

経営環境の変化や事業状況の悪化などの危機にさらされているクライアントの現状を調査・分析し、企業や事業の再生を図るコンサルティングを行います。一般的なコンサルティングとは少し違い、自身もその企業の一員として、事業再生に向けて二人三脚でのコンサルティングが必要となるため、やり甲斐や存在価値は倍増するでしょう。
一方で、危機に瀕している企業再生には、高い分析力や危機管理能力、冷静な課題解決、論理的な思考が求められるため重責を伴います。

BIG4とは?

外資系コンサルティングファームへの転職を検討しているなら、耳にしたことがあるかもしれない4つの大手会計系ファームの総称である「BIG4」。

本来、財務状況の監査を行うことが業務である会計事務所ですが、近年では、合併やコンサルティングファームの買収などにより、力を伸ばしています。経営状況を見極める会計のプロとしての知見をもとに、自社傘下のコンサルティング業務を行うようになった結果、世界中に広がるネットワークを生かし、外資系コンサルティングの「BIG4」と呼ばれるようになりました。

1.「デロイト トーマツ コンサルティング合同会社」
ロンドン発祥、現在ニューヨークに拠点を置くDTC。日本でもいち早く、1993年よりサービスを開始した歴史のある企業です。グループで有する監査・税務・法務・コンサルティング・ファイナンシャルアドバイザリーの総合力と国際力を活かし、提言と戦略立案から実行まで一貫して支援するファームです。

2.「PwCコンサルティング合同会社」
ロンドンに拠点を置く総合コンサルティングファーム。PwCグローバルネットワークと連携しながら、経営戦略の策定から実行まで総合的なコンサルティングサービスを提供しています。

3.「KPMGコンサルティング」
イギリス発祥、オランダに拠点を置く総合コンサルティングファーム。日本では2014年に法人化された比較的新しいベンチャー気質の企業です。「アシュアランス」「税務」「ファイナンシャル・アドバイザリー・サービス」の3分野を柱としたコンサルティングを行っています。

4.「EYストラテジー・アンド・コンサルティング」
ロンドンに拠点を置く総合コンサルティングファーム。2017年・2020年と大きな組織変革を行いながら日本での事業を展開している企業です。特定のセクターにフォーカスしその課題解決に尽力する“セクター”チームと、ストラテジーやテクノロジーなどのコンピテンシーを軸にサービスを提供する“コンピテンシーチーム”があります。

外資系コンサルに求められる人物像は?学歴、資格、何が有効?

狭き門をくぐり抜け、転職を成功させるためにはどのような人材が求められているのでしょうか。ここでは、外資系コンサルタントへの転職に必要な学歴や資格、能力についてご紹介します。

学歴はかなり影響する

外資系コンサルティングファームは、新卒・中途採用ともに、人気の職種。応募倍率は非常に高く、クライアントとの信頼関係を重視する仕事といった点からも、採用選考において書類審査での学歴は大きく影響すると考えられています。

新卒からの場合は、職務経歴がないことから、学歴が大きな基準となりますが、転職の場合は、前職での経歴や、どのような能力を持っているかといった学歴以外の面を合わせて選考が行われます。また、過去の学歴に関係なく、海外トップスクールMBAを取得しているかといった点も選考の大きな基準の一つです。
大手外資系コンサルティングファームへの転職を目標にするなら、MBAの取得も転職成功の近道となるでしょう。

必要な資格はあるか?

前述のとおり、外資系コンサルタントと一口に言っても、その種類はさまざまです。転職においては、弁護士や会計士といった資格の有無よりも、コンサルタントとしての経歴や培ってきた知見が重視されるファームが多い傾向にあります。

総合系コンサルタントや、財務会計系・監査法人系コンサルタントなど、ある程度の専門性や業界知識を必要とするコンサルティングファームの場合では、会計士や税理士といった資格や経験が評価を高める場合もあるので、保有している資格を生かすためには、転職するコンサルティングファームの種類も重要となってくるのではないでしょうか。

求められるロジカルシンキング

外資系コンサルタントへの転職を目指すなら、クライアントとの折衝で役立つ大切な能力の一つである「論理的思考力(ロジカルシンキング)」を鍛えることも重要となります。クライアントの問題点を適切かつ迅速に見つけ出し、自身の主観を入れず、事実やデータに基づき相手を納得させる説明を行う訓練を繰り返しておくとよいでしょう。

堪能な英語力、コミュニケーション能力

外資系コンサルタントは、社内外を問わず英語を使う機会も多く、特に国外のクライアントとのコンサルティングには、高い英語力が求められます。学歴や英語力に自信のないという人は、今からでも海外トップスクールでのMBA取得に挑戦し、その両方をカバーしてから転職してみるのも一つの手段ではないでしょうか。

言語を問わず、クライアントの真意を読み取り、的確な解決策を提示できるコミュニケーションスキルもまた、備えておきたい重要なスキルとなります。

ストレス耐性の高さ

冒頭でもご紹介したように、外資系コンサルタントの仕事は、徹底した成果主義の世界です。クライアントに満足の行く結果を出せなければ、あっという間に評価を下げてしまいます。そういった顧客の期待値の高さや、自身のポジションでの重責など、日々の業務で感じるストレスは非常に高い職種です。
そういった意味でも、ストレス耐性の高さは重要なスキルとなります。

忙しい日々の中でも、メリハリをつけて業務に取り組み、仕事から離れた時間では、ストレスを発散し、リラックスした時間を過ごせるよう、自己管理を徹底していくことも大切な仕事の一つです。

転職難易度が高い外資系コンサル転職を希望するなら

自身の経験や持ち味を生かし外資系コンサルへの転職を成功させるのに大切なことは、自己分析や綿密な準備、十分な戦略を立てること。

十分な戦略が必要

外資系コンサルタントへの転職は、一般の転職とは違い、準備や戦略がキャリアアップ成功の鍵。十分な戦略を立て、自身の持つスキルや能力を最大限に生かせる準備期間が必要です。自身をしっかり分析し、スキルを生かすには、第三者の客観的な視点も参考にするとよいでしょう。

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