デジタルコンサルタントになるには？需要が高い理由や仕事内容、必要な能力について解説！

デジタルコンサルタントとは、どのような職業のことをいうのでしょうか。本章では、デジタルコンサルタントの役割や在籍している企業について解説します。

デジタルコンサルタントの担う「2つ」の役割

デジタルコンサルタントとは、ITやWeb、AI、IoT、AR、VR、ビッグデータといった最先端のデジタル技術を活用し、クライアント企業の経営課題を解決する職種のことです。大きく分けて、2つの役割を担っています。

一つは、クライアント企業にデジタルツールを導入して、既存業務の効率化を支援することです。例えば、「基幹システムをクラウドに移行させる」「工場内に自動検査ロボットを導入する」などの事例が挙げられるでしょう。デジタルコンサルタントはツールの選定や要件定義、開発プロジェクトのマネジメントなどを担当します。

もう一つは、デジタル技術を活用し、新しいビジネスを生み出すことです。例えば、「GPSを活用したスマートフォンアプリケーションを開発する」「店舗の端末と連携したECサイトを制作する」などの事例が挙げられます。デジタルコンサルタントがクライアント企業と事業戦略を練りながら、今までにない商品やサービスを開発するのです。

デジタルコンサルタントの在籍企業

デジタルコンサルタントは、IT領域の戦略立案やシステム導入支援を手がける「IT系コンサルティングファーム」に在籍することが一般的です。しかし、近年はDXの需要が高まっており、「戦略系コンサルティングファーム」や「総合系コンサルティングファーム」といった企業でも、デジタルコンサルティング部門を新設する動きが加速しています。そのため、デジタルコンサルタントの活躍できる領域も広がってきているのが現状です。

近年、デジタルコンサルタントの需要が高まっており、各社とも積極的に採用を行っています。そこで本章では、デジタルコンサルタントの需要が高まっている背景について解説します。

デジタル技術がビジネスの成否を分けるから

近年は、ビジネスシーンでも多様なデジタル技術が活用されています。例えば、SNS上の投稿やECサイトの購買履歴をはじめとする膨大な情報を、ビッグデータとしてマーケティングに活用できるようになりました。また、AIやセンシングなどの自動化技術を活用することで、オフィスや工場などの省人化も実現できます。企業がこうした最先端技術を効果的に事業へ活用できれば、市場で確固たる地位を築くことも可能です。このようにデジタル技術の活用がビジネスの成否を分ける時代だからこそ、デジタルに知見のある人材の需要が高まっています。

デジタル領域には専門的なノウハウが必須だから

デジタル技術によるビジネス革新（DX）が進む一方、デジタル分野に詳しい人材はまだ少ないのが現状です。人材育成にも時間がかかるため、各社でデジタル人材が不足しています。こうした背景を受け、需要が高まっているのがデジタルコンサルタントです。企業は外部のリソースであるデジタルコンサルタントに相談することで、よりスピーディに専門的なノウハウを獲得できるようになります。結果として競合に後れを取ることなく事業を革新できるようになるため、デジタルコンサルタントは企業にとって非常に頼もしい存在となっているのです。

デジタルコンサルタントは、具体的にどのような業務を担当するのでしょうか。本章では、デジタルコンサルタントの主な仕事内容について解説します。

デジタル戦略の立案

デジタルコンサルタントの重要な仕事として、デジタル戦略の立案が挙げられます。具体的には、クライアント企業から経営課題をヒアリングし、デジタル技術を軸とした事業計画を立案する業務です。例えば、「AR技術を使った新規事業を開発したい」「レガシーシステム（古くなったシステム）を刷新したい」など、依頼は各社によって異なります。こうした経営課題を解決するために、デジタル領域の知見を生かして施策を考えるのです。

デジタル技術の選定

経営課題の解決を目指し、最適なデジタル技術を選定するのも重要な仕事です。例えば、経営資源の情報を一元管理できる「ERP」や、顧客データを管理できる「CRM」など、企業ごとに必要なシステムを導入します。また、システムをパッケージ（既製品）で導入するのか、スクラッチ（オーダーメイド）で開発するのかという選択も必要です。費用対効果や起こりうるリスクなどを総合的に検討したうえで、開発方法の戦略まで立案します。

プロジェクトマネジメント

実際にシステムやアプリケーションを開発する際には、プロジェクトマネジメントも担います。担当するのは、要件定義から外部ベンダーのコントロール、予算・進捗の管理、プロトタイプのテストなどまでさまざまです。システムのリリース時には、現場社員に無理なく活用してもらえるよう、業務フローや教育体制も整備します。

ITデューデリジェンス

ITデューデリジェンスとは、M&Aの際、買収先企業の持っているIT資産の評価を算定することです。デジタルコンサルタントはM&Aに際して、買い手企業からITデューデリジェンスの依頼を受けることも少なくありません。デジタル領域の知見を生かし、システムの構成やIT組織の状況について金額ベースで評価します。

デジタルコンサルタントになるためには、どのような能力を身につければよいのでしょうか。本章では、デジタルコンサルタントに必要な能力について2つの観点から解説します。

（1）「デジタル領域」に関して求められる能力

デジタルコンサルタントは、前提としてデジタル領域に関する知見が不可欠です。例えば、OSやネットワークなどに関する基礎知識、IoTやAIなどの最新技術に関する知見が求められます。自身でプログラムを組んで開発するわけではないため、最先端領域の高度な開発スキルまでは必要ありません。ただし、外部のエンジニアとスムーズに連携するためには、一連の開発フローや開発言語、工期や予算感などは理解しておく必要があります。

（2）「コンサルタント」全般に求められる能力

デジタルコンサルタントは、デジタル領域に詳しいだけでなく、コンサルタントとしての基礎能力を備えておくことも必要です。具体的には、事業の戦略を論理的に組み上げる「論理的思考力」、クライアント企業やプロジェクトメンバーと円滑に意思疎通を図る「コミュニケーション能力」、難しい経営課題にも粘り強く挑む「挑戦心」などが挙げられます。加えて、経営に関する知見やノウハウも備えておくことで、より活躍しやすいでしょう。

デジタルコンサルタントになるためには、どのような企業へ入社すればいいのでしょうか。本章では、デジタルコンサルタントになるための方法や、選考で求められやすい要件について解説します。

「コンサルティングファーム」か「SIer」への転職を目指す

デジタルコンサルタントになる代表的な方法は、コンサルティングファームへの転職です。デジタル領域のコンサルティングを手がけるコンサルティングファームであれば、採用も積極的に行っています。また、SIer（システムインテグレータ）への転職も、一つの方法です。SIerとは、システムの開発から運用・保守までを請け負う会社のことをいいます。いずれもITに関する一定の経験が求められるため、新卒ではなく中途採用が基本です。

IT業界での経験が必須

デジタルコンサルタントの選考では、ほとんどの場合「IT業界での何らかの経験」が必須です。例えば、システムエンジニアやプログラマ、インフラエンジニア、UX/UIデザイナー、PM（プロジェクトマネージャー）といった職種の方は、その経験を生かせます。特にPMは要件定義やベンダーコントロールなど、プロジェクト全体のマネジメントを経験しているため、デジタルコンサルタントとしても能力を発揮しやすいでしょう。

資格は必ずしも必須ではない

ITストラテジストやITコーディネータなど、デジタルコンサルタントで生かせる資格は数多くあります。しかし、一般的にデジタルコンサルタントの選考で重視されるのは、コンサルタントとしての素質やデジタル領域の知見、IT業界の経験です。そのため、デジタルコンサルタントになるうえで資格は必ずしも必須ではありません。

デジタルコンサルタントになるには、転職でSIerやIT系コンサルティングファームを目指す道が王道です。また、デジタルコンサルタントのように専門的なスキルが問われる求人は、「ハイクラス転職」向けの転職サービスで数多く掲載されています。そのため、デジタルコンサルタントを目指す際には、ハイクラス転職向けの転職エージェントを活用することで、より有利に転職活動を進められるでしょう。

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