転職にベストな時期は？　自分にとって最適な転職開始時期の見極め方

これから転職を考えている方のなかには、転職活動の開始時期で悩んでいる方も多いのではないでしょうか。まずは、中途採用の活動が活発になる時期について見ておきましょう。

●一般的に3〜4月・9〜10月

中途採用の求人数が増える時期は、3〜4月・9〜10月頃が一般的です。日本では3月を決算期とする企業が多く、4月に上半期、10月に下半期がスタートします。そのため、新しい期に合わせた入社を見越した採用活動が行われています。
また、10月は組織編成や人事異動など大きな動きのある会社も多く、それに伴って中途採用の活動も活発になるのです。

●求人が増える理由

なかでも3月に中途採用の求人が多い理由は、4月からの新しい組織体制に備えて、できるだけ中途採用を終わらせておこうと考える企業が増えるためです。4月は新卒採用した新入社員の入社式や研修などがあり、さらに4月以降は、来年度の新卒採用の準備が始まります。
年度末である3月は、年間の採用計画の調整を行うため、追い込みで求人をかけるケースもあり、採用が活発化しやすくなります。

中途採用が活発になる時期として、ボーナス後の時期というパターンもあります。夏季・冬季のボーナスを受け取ったあとに転職しようと考える人も多いので、そこで出た欠員を補充するために企業の求人数も増加します。

このタイミングに転職活動を行なうと、幅広い業界や職種へ応募できるチャンスが増え、希望する求人が見つかる可能性が高まります。求職者も多い時期ですが、チャンスを活かすためにもできるだけ多くの求人へ応募するのが良いでしょう。

転職時期は、現職はもちろん、取引先やクライアントへも迷惑がかからないよう配慮して決める必要があります。引き継ぎ期間や繁忙期などを考えて、避けたほうが良い転職時期を見極めましょう。

●引き継ぎ期間を逆算する

転職先が決まったら、社内への挨拶だけでなく、取引先やクライアントにも退職する旨を伝える期間を設けましょう。退職する直前になって突然伝えると困惑させる可能性がありますし、場合によっては取引先に不信感を抱かれてしまうこともあります。関係各所への挨拶は退職の10日前後が一般的ですが、引き継ぎなどでやり取りが発生することも考慮したうえで期間を逆算し、余裕を持っておくことをおすすめします。
ただし、会社によって独自の決まりがある場合は、そちらに従いましょう。これまでに退職した先輩社員などの例を参考にするのも良いでしょう。

後任者の選定と引き継ぎについては、現職の会社に迷惑をかけないためにも、退職日から逆算して計画を立て、順序よく取り組むことが大切です。業務フローを作成する際は重要なポイントを目立たせるなどして、後任者がすぐにわかるようなマニュアルを作成しておきましょう。マニュアルを準備しておくことで、複数人に引き継ぎを行うときでも対応することができます。
退職日の設定は、後任者の選任、引き継ぎ、残務処理を無理なく完了させられるスケジュールを組んだうえで決めるようにしましょう。

●繁忙期を避ける

繁忙期はできるだけ避けましょう。残業などで転職活動が思ったように進まないだけでなく、余裕のない繁忙期に人員が欠けると、業務の引き継ぎなどで会社に迷惑をかけてしまうことになるからです。
また、繁忙期にかかわらず退職の意向を伝えると「今辞めてもらっては困る」と強く引き留められたり、企業によっては昇給や希望する部門への異動などを提示したりして慰留を促すこともあります。「繁忙期だから」という理由で引き留められた場合は、すぐにではなく落ち着いた時期を見計らってから退職する意向を伝え、その場しのぎの引き留めの場合は「転職はもう決めたこと」と強い意思を持つことが大切です。

●仕事のキリが良いタイミング

プロジェクトに参加している場合は最後までやり遂げ、終了したタイミングで転職するのがベストです。プロジェクト進行中での転職は、タイミングとしてあまり望ましいものではありません。引き継ぎがスムーズに進みづらく、取引先やクライアントによってはあまり良い印象を持たない場合もあります。

では、具体的に転職活動を始めるのはいつが良いのでしょうか。転職時期を決めるためのポイントを見ておきましょう。

●就業規則を確認する

法律上は、2週間前までに退職届を提出すれば社員は退職できると定められており、会社側は雇用契約を解約できることになっています。2週間以上の引き留めは労働基準法に反するため、会社側は退職を申し入れた社員を無理やり引き留めることはできません。
会社によっては、就業規則で「1カ月前まで」など、独自に期限を定めている場合があります。その場合でも法律が適用されるケースがほとんどのため、社員が2週間前までに退職の意思表示をすれば、会社側が了承しなかったとしても退職が成立します。

ただし、退職はできても、引き継ぎなどに不備があり損害が生じた場合は、会社から損害賠償を請求されることもあります。引き継ぎをきちんと完了させたうえで円満に退職することを考えると、就業規則に従い、1カ月前までに退職の意思を伝えるのが良いでしょう。

●転職活動を行う時期を決める

転職活動を始めるのに今の仕事をしながら始めるのか、退職してから転職活動に専念したほうが良いのか迷っている方も多いでしょう。在籍中と退職後では、転職活動の順序がまったく異なります。それぞれのメリット、デメリットを見ておきましょう。

＜退職前に転職活動を行う場合＞
今の会社にいながら転職活動を行う最大のメリットは、経済的な安心感を得られることです。在籍している間にスキルを磨き続けることができますし、転職活動をしてみて自分に合った会社が見つからなければ、転職せずにそのまま残ることもできます。
しかし、仕事を続けていると、転職活動のために確保できる時間が限られてしまいます。「在籍中」ということで多少理解を得られたとしても、面接の日程調整が難しいこともあるでしょう。
また、金銭面での不安がないため、転職活動が長期化してしまいがちです。自分で「この時期までには内定をもらう」と期限を設定し、それに向けてしっかりと計画を立てることが大切です。

＜退職後に転職活動を行う場合＞
退職後に転職活動を行うメリットは、在籍中と比べて時間をたくさん使えることです。平日の時間も使えるため、面接の日程が調整しやすく、企業研究や面接対策などもじっくりと行うことができます。
一方で、退職すると毎月の給料が入らないため、経済面での不安があります。失業保険は受給資格を満たしていれば受給できますが、自己都合の退職の場合、支給が開始されるのは申請から約3カ月後で、支給額も年齢や前職の給与によって変わりますが、前職の約50～80%ほどです。
空白期間が長くなると、採用でも不利になるケースがほとんどです。金銭面の不安から「早く決めなくては...」などと焦りが生じると妥協して仕事を選んでしまうことになりかねないため、計画的に落ち着いてできるよう転職活動のスケジュールを立てましょう。

次は、年代別にベストな転職時期を見てみましょう。転職活動の際に、自分の年代が求められる要素を理解することはとても重要です。転職市場から見た3つの世代の特徴についてご紹介します。

●第二新卒

第二新卒とは、一般的に「大学を卒業してから1～3年の求職者」とされています。第二新卒は社会人経験が浅く年齢が若いため、新卒のように将来性があり、さらに正社員として勤めた経験を持ちながら、他社の色に染まっていないという点が特徴です。
第二新卒でおすすめの転職時期は、ある程度社会人としてのマナーや振る舞いを身に付けている2～3年目です。育成の見込みがあり柔軟性が高いことから近年需要が上がってきていますが、ここ数年は新卒採用での人員確保が難しく、組織構成上の足りない年代の強化として第二新卒に力をいれている企業も多くあります。

●20代後半

20代後半は、20代前半よりも会社での実績を見られる傾向にあります。年齢が上にいくほどその傾向は強まりますが、30代がマネジメント経験を重視されるのに対し、20代後半はまだ実績よりも将来性を見てくれる年代でもあります。その一方で、基本的な社会性やビジネスマナーが身に付いていると考えられることから、「転職適齢期」ともいわれます。
そのため、20代後半の人で転職を考えている方は、自分の実績にまだ自信がない場合でも積極的に動くべきでしょう。30代に入ると求められるものが大きく変わるため、早めに自分のキャリアプランを見直しましょう。

●30代以上

以前は、「35歳限界説」と言われていたように、20代がもっとも転職に成功しやすく、35歳を過ぎてからの転職は難しいとされていました。しかし、かつて25～30歳が中心だった労働者人口も、現在は40代が割合を占めており、即戦力として見込める30代の需要が高まっています。
30代は、20代とは異なった専門分野に関する知識や、プロジェクトでメンバーをまとめ上げたリーダーシップ経験、部下を指導した育成経験などの即戦力が求められます。

転職活動では、自分の年代、キャリア、時期などによって、転職しやすいタイミングをよく見極める必要があります。
自身のこれまでのキャリア、強み・弱み、性格などを分析し、将来のキャリアパスをどう描くかを真剣に考えることで、転職活動にふさわしい時期が見つかることでしょう。