転職を有利に進める資格とは？おすすめの資格はこれ！

転職活動は、最初に書類選考から始まるケースがほとんどですが、提出書類の資格欄に応募職種で有効な資格がいくつも書いてあれば、選考通過し、面接を受けられる可能性が高くなります。

資格取得は、自己研さんの証であることは言うまでもありません。しかし、ただいろいろな資格を持っているだけではダメです。たくさんの資格を持っていることを転職活動の面接でアピールする人もいますが、仕事に関連性のない資格を無計画に取得していても、「キャリアの一貫性がない」と判断され、逆効果になってしまうこともあります。場合によっては、採用担当者にアピールできるどころか、印象が悪くなってしまう恐れもあるのです。

資格を多く保有していたとしても、転職活動の提出書類で資格欄に記入をする際は、応募職種に関連した資格を中心に書き記しましょう。
そして、転職のためにこれから資格を取ろうと考えている方は、「なぜその資格を取得するのか」をしっかりと考えるようにしましょう。

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求人に応募し、履歴書に取得資格を記載する場合、応募書類と併せて資格証明書の提出を求める企業もあります。面接で資格の話をする際も同様です。提出を求められた際にすぐに対応できるよう、あらかじめ証明書や資格の免状などを準備しておくようにしましょう。紛失してしまった場合は、資格によっては再発行が可能なこともありますので即座に対応し、きちんと証明できるものを手元に持っておくことが必要です。

資格必須な職種を除けば、資格がないから応募できない、転職することができないということはありません。しかし、資格を持っていることが有利に働くような職種で無資格者が内定を得るには、企業の採用担当者に有資格者よりも魅力的な人材と感じてもらう必要があります。
そのためには、まず自分が転職したいと思っている職種について、深く研究するところから始めましょう。

●資格がなければ、仕事ができない職種もある

業務に就くための必須条件となる資格を「業務独占資格」といいます。弁護士・公認会計士・行政書士など法律や会計の専門的な知識が求められる職種、警察官・消防士・パイロットなど危険を伴い業務の遂行のために高度な訓練を受ける必要がある職種、医師・看護師など人々の健康と命にかかわる医療系の職種、建築士など人々の生活の安全に対し重大な責任を負う建設系の職種などは、仕事をするにあたり資格が必要です。

●収入に差が出る場合もある

有資格者に対し、資格手当を支給する企業もあります。職種によっては、資格を持っていることがアドバンテージになる場合も。まずは、志望している企業の募集要項を確認してみましょう。

資格を必要とする職種や、資格があると待遇が良くなる、手当が出るなど、自身に有利となる職種への転職を考えているのであれば、転職活動よりも先に、資格を取得することを検討しましょう。

資格の中には、職種を限定せず役立つ資格もあります。パソコン関連の資格や情報処理系の資格、英語や語学系の資格など、比較的広範囲のビジネスに活用できる資格にはどのようなものがあるのでしょうか？

●TOEIC

日本経済を取り巻く環境がどんどんグローバル化している今、英語はもちろんのこと、さまざまな外国語の語学力を持った人材が求められています。海外企業を相手に仕事をする営業職や貿易事務などを志望する際は、英語検定やTOEICなどの語学資格を持っていると、大いに役立つでしょう。
TOEICは990点満点で
・800点以上は英語でのミーティングを滞りなく行え、海外赴任なども可能なレベル
・700点以上はビジネスにおける最低限のコミュニケーションがとれるレベル
と言われています。

外資系企業を目指すのであれば、700点以上は欲しいところ。730点以上で、日系企業の国際系部門へ配属される可能性が上がるという説もあります。
企業や職種によってはTOEICスコア何点以上、という条件がある場合も。きちんと調べて早めに受検し、目標スコアをクリアしましょう。

●中小企業診断士

中小企業の経営課題に対応するための診断・助言などを行う中小企業診断士は、経営を理解する上でもとても役に立ちます。将来的に経営に携わりたい、経営に携わる職種に就きたいと思っている方は取得を目指しても良いでしょう。

事務系、総務系の仕事に有利になる資格は一体どんなものがあるのでしょうか？自分のキャリアと照らし合わせながら、取得できる資格を考えてみましょう。

●秘書検定

秘書検定は3級、2級、準1級、1級とあります。持っていなくても秘書の仕事をすることはできますが、秘書検定があると、社会人として身に付けておくべき基本的なビジネスマナーを会得していることが証明できます。また、応募時に秘書検定が必須の企業もありますので、秘書や事務系職種志望の方は、自身の志望企業の応募要項を確認してみましょう。

●MOS　 マイクロソフトオフィススペシャリスト

MOSは、Microsoft社が認定する「マイクロソフトオフィススペシャリスト」という資格で、Office製品の機能を効果的に使いこなせることが証明できます。ソフト別に計5種類の資格がありますが、基本的には「Excel」「Word」「PowerPoint」の3つを持っていれば十分なアピールになるでしょう。
これらの資格は、Office製品を日常業務で使用する企業では社員教育にも利用されており、事務系の転職活動で大きな武器となります。試験対策がそのまま実務に直結するため、事務職の経験が浅くても資格で補うことができます。

●日商簿記検定

経理系の仕事をする場合に役立つ資格です。財務諸表が読める、各種の帳簿作成に関する業務を適切に行う能力があるなど、会社の経営管理に役立つ簿記の技能を証明する資格です。大手・中小問わず経理関係は重要な業務のため、簿記の技能はどこでも重宝されます。企業が応募者に求める資格の上位に位置し、経理業務での募集ならば、ほぼ必須の資格といって良いでしょう。
日商簿記の取得者は女性が多くなっていますが、営業職で転職活動する男性にもおすすめです。数字に強いことが効果的にアピールできます。

●FP（ファイナンシャル・プランニング）技能士

ファイナンシャルプランナーは、お客さまの資産や家族構成を元に資金計画などをアドバイスする仕事。その資格には、国家資格である「ファイナンシャル・プランニング技能士　1級～3級」、日本ファイナンシャル・プランナーズ協会（日本FP協会）認定の民間資格AFP（国内資格）、CFP（国際資格）があります。
FP技能士資格を取得していると、さまざまなお金に関わる知識を網羅的に持っている証にもなり、金融系の仕事はもちろん、経理や総務など税務に関わる仕事に転職する際のアピール材料として活用可能です。上記の職種への転職を目指すなら、取得も視野に入れると良いでしょう。

SEの登竜門として有名な国家試験である基本情報技術者試験をはじめ、IT関連の資格など、理系の仕事に就く際にあると有利な資格があります。自分のキャリアステップに合った資格の取得を目指しましょう。実務経験が少ない第二新卒や20代若手層にとっては、客観的に知識や意欲を測る武器にもなります。

●ITパスポート試験

ITパスポートは経済産業省が認定する国家試験で、情報セキュリティやネットワーク、データベースに関する知識まで、幅広く習得できるのが特徴です。インターネット上のコミュニケーションにおける企業コンプライアンスの意識付けや、トラブル対応の知識も身に付きます。

試験の内容は、主に社会人としての基礎知識であるIT力を証明するものです。エンジニアやプログラマなら常識とされる入門レベルのため、経験者募集の転職で重視されることはあまりないですが、未経験者も募集する若手向けの採用試験で持っていることをアピールできれば、他の応募者との差別化ができるでしょう。

資格取得のためには、勉強が必要です。資格は「若いうちに取るもの」と思う人もいるかもしれませんが、中には実務経験が必要で、ある一定の年齢にならないと受験資格を得ることができないものもあります。資格に合格するか否かは、基本的には本人のやる気と意識次第です。

●キャリアがないと取れない資格も

資格の中には、実務経験などのキャリアが必須のものもあります。
例えば、先のFP技能士では、2級以上を受検する場合、FB業務に関して2年以上の実務経験が必要になりますし、Web関連初の国家資格であるウェブデザイン技能検定は、2年以上の実務経験がないと2級より上の級を受検できません。
衛生管理者資格は、10年以上労働衛生の実務経験を積んでいれば、学歴を問わず受検することが可能です。
こうした資格は、実績があるからこそ、取得が目指せる資格。自身の実務経験を活かせる資格はないか？あるいは、新たに資格取得を目指すのであれば、必要な実務経験はないか、しっかりと調べてから挑戦するようにしましょう。

●ライフステージが変化するときに、資格を活かす

30代、40代は、出産で産休、育休を取得したり、両親の介護をしなければならなくなったりと、ライフステージが変化しやすい時期でもあります。

職場に理解があり、休暇を充分に取得できたり、時短勤務などの対応が可能であれば、元の職場に復帰できますが、条件に合った保育園に入れない、子供や親に必要な送迎時間の融通がきかないなどの理由で、復帰を断念せざるを得ない場合もあります。

そんな時に、例えば語学の資格があると、資格を活かして英会話スクールの講師として転職したり、自宅で英会話教室を始めたりといった、新たな道を模索することができます。資格を保有しておくことが、転職への足掛かりになる可能性もあります。

転職活動において、必須な資格がある職種以外では、資格がなくても即不採用となったり、不利になったりすることはありません。基本的に採用担当者は、転職者に対し「即戦力」を求めています。そのため、実際には資格の有無よりも、実務経験や実績が重視される場合もあります。

しかし、資格は該当する領域・職種の知識を一定のレベルで身に付けていることを明確に証明することが可能です。合否が結果として出る資格は、年齢や職場環境に左右されず、一定のものさしで判断することができるため、採用する側としても評価しやすいという面もあります。また、未経験から新たな職種にチャレンジしたい場合や、第二新卒・若手層で実績がない場合、資格はある分野における知識があることを証明する大変良い手段です。

進みたい分野、職種において「あなた」という人材をより魅力的に見せるために、資格取得を目指してみてはいかがでしょうか？パソナキャリアでは、有資格者に対する転職サポートも行っております。資格を活かした転職活動を検討している際は、ぜひご相談ください。