履歴書の免許・資格欄の正しい書き方は？自己アピールに活かすコツも紹介

まずは運転免許と資格に共通する、履歴書への記入方法を紹介します。

取得日順に免許・資格を並べる

免許や資格は、学歴・職歴と同じように時系列で並べるのが原則です。たとえば高校卒業後に運転免許を取得し、大学で簿記2級を取得した場合は、1行目に運転免許、2行目に簿記2級を記入します。学歴・職歴欄と違って、免許と資格で書き分ける必要はありません。免許・資格の取得日は、免許証や合格証で確認できます。

日付欄の表記は西暦もしくは和暦に統一

取得日の表記は、西暦もしくは和暦（昭和・平成・令和）のいずれかに統一してください。応募先から指定がないなら西暦で統一しましょう。採用担当者の年数計算の負担を減らすためです。ただ西暦と和暦のどちらを選んでも、選考には影響しません。免許・資格欄だけでなく、履歴書・職務経歴書全体で表記をあわせましょう。

取得予定の免許・資格も書いてOK

勉強中の免許・資格も、履歴書に書いて構いません。求人の応募資格に挙げられている免許・資格で取得見込みのものがあれば、記入することで入社への意欲をアピールできます。たとえば、経理職で業務の幅を広げるために簿記を勉強したり、ITエンジニアが他分野のプロジェクトに転職する際に関連する資格にチャレンジしたりすることで、志望度の高さを伝えられるでしょう。

取得済みの免許・資格がない場合も空欄は避ける

免許や資格を一切所持していない場合も、空欄にするのではなく、1行目に「特になし」と記入します。

最後の行には「以上」を記入する

免許・資格を記入したあと、1行下に「以上」と記入します。免許や資格がない場合も、「特になし」と書いた次の行に「以上」と書いてください。そのため、免許・資格欄が6行の場合、記入できる資格の数は最大5個になります。

書ききれない場合は、仕事に役立つ免許・資格に絞る

技術職やITエンジニアなど専門資格が数多くある職種の場合は、所持しているすべての免許・資格を書ききれないこともあるでしょう。その場合は、応募する求人に関連性の高い免許・資格を、優先的に書くようにしてください。免許・資格欄に書ききれなかったものも含めて、スキルや資格は職務経歴書でもアピール可能です。

ここでは運転免許に特化して、免許・資格欄を書く際のマナーを紹介します。

運転免許は正式名称で記載

求人の応募資格でよく見る「普通免許」「大型免許」といった表記は、略称・通称です。主な運転免許の正式名称は以下の通りですので、正式名称を記載しましょう。

履歴書には正式名称にくわえて、「第一種」「第二種」などの区分も付け加えてください。第二種は、バスやタクシーなど営利目的で客を運送するための免許です。バスドライバーやタクシードライバー以外は第一種を取得している可能性が高いですが、念のため免許証をチェックしたうえで、正しい区分を記入しましょう。

運転免許名の後ろに「取得」と記入

運転免許の正式名称を書いたら、その後ろにスペースを1文字分空けて「取得」と記入するのがルールです。

記入順は資格より優先してもOK

運転免許には、中型免許や大型免許のように一定の年齢や運転経験年数が取得条件になっているものもあります。そのため、時系列に並べると、他の資格と運転免許が混在して見にくくなってしまうケースもあるでしょう。その場合は、運転免許を優先的にまとめて記入してもOKです。

取得日と交付日の書き間違いに注意

運転免許証には、免許を取得した取得日と、免許証が交付された交付日が記載されています。住所の下にあるゴールドやブルーなどの帯に書かれた日付は交付日で、免許を更新するたびに書き換わる仕組みです。取得日は、左下に最大3行書かれています。ただし、取得した免許の種類が多い場合は、すべての取得日が書かれていない可能性もあります。免許の種類が多くて取得日がわからない場合も、警察署で申請できる「運転免許経歴証明書」で確認可能です。

次に、免許・資格欄に資格を書く際のマナーを紹介します。

通称・略称ではなく正式名称を記入する

資格名も、運転免許と同じく正式名称を記載しましょう。たとえば、簿記なら「日商簿記検定○級」、宅建なら「宅地建物取引士試験」が正式名称です。普段呼んでいる名称がじつは略称だった、という可能性もありますので、念のため証明書やHPなどを参照するのをおすすめします。代表的な資格の正式名称は次の見出しで紹介していますので、参考にしてください。

資格によって「合格」「取得」「修了」を使い分ける

正式名称の後ろにはスペースを空けて、「取得」「合格」「修了」などと書きます。「取得」「合格」「修了」のどれが適しているかは、資格によって決まっています。免許証が交付されるものは「取得」、合格証が交付されるものは「合格」、研修を受けると取れる資格は「修了」と使い分けるのが一般的です。

資格の有効期限に注意

資格取得後に一定期間経過したタイミングで、更新が必要なものもあります。また、語学系の資格は明確な有効期限はないものの、取得から2年以上経っている場合は注意が必要です。採用担当から取得時の語学スキルをいまも持っているか疑問視される可能性もありますので、転職活動にあわせて受験しなおすのをおすすめします。

国家資格	教員指導員、行政書士、公認会計士、税理士、通関士、弁護士、社会福祉士、衛生管理者、社会保険労務士、ファイナンシャル・プランニング技能士、宅地建物取引士、建築士、ITパスポート、応用情報技術者
語学系資格	実用英語技能検定（英検）、TOEIC(R) Listening & Reading Test、漢語水平考試（HSK）、日本漢字能力検定（漢検）
PC操作の認定資格	マイクロソフトオフィススペシャリスト（MOS）、日商PC検定
応募職種に関連した専門資格	日商簿記検定、LPIC（エルピック）、MBA（経営学修士）、米国公認会計士（USCPA）、秘書検定、中小企業診断士

国家資格	● 教員指導員 ● 行政書士 ● 公認会計士 ● 税理士 ● 通関士 ● 弁護士 ● 社会福祉士 ● 衛生管理者 ● 社会保険労務士 ● ファイナンシャル・プランニング技能士 ● 宅地建物取引士 ● 建築士 ● ITパスポート ● 応用情報技術者
語学系資格	● 実用英語技能検定（英検） ● TOEIC(R) Listening & Reading Test ● 漢語水平考試（HSK） ● 日本漢字能力検定（漢検）
PC操作の認定資格	● マイクロソフトオフィススペシャリスト（MOS） ● 日商PC検定
応募職種に関連した専門資格	● 日商簿記検定 ● LPIC（エルピック） ● MBA（経営学修士） ● 米国公認会計士（USCPA） ● 秘書検定 ● 中小企業診断士

免許・資格欄にピックアップする資格を工夫すると、採用担当へスキルや意欲を効果的にアピールできます。ここでは、免許・資格を自己PRに活かすコツを2つ紹介します。

これまでのキャリアと結びつける

採用担当は、履歴書を応募者の入社後の姿をイメージするために役立てます。即戦力として働けるスキルがあるか、もしくはある程度のスキルの習得が必要であっても頑張れるかなどをチェックします。そのため、免許・資格欄と職歴が連動していることが伝わるような書き方をするのが理想的です。経歴と紐づけて自分がどれだけ努力してきたか、計画的にスキルアップできたかなどがわかるよう伝わるよう工夫しましょう。

資格を多く書くことがデメリットになる場合も

免許や資格は基本的にたくさん並べることで、意欲や向上心を伝える効果があります。ただし、応募職種に関係のない資格ばかりが並んでいると、採用担当に「計画性がないのでは」「志望度が低いのでは」といった懸念を抱かせてしまうかもしれません。志望動機に説得力を持たせるためにも、キャリアにストーリー性を感じるような資格を選んでいくといいでしょう。関連性の高い資格や、転職活動にあわせて現在勉強中の資格を組み合わせながら、魅力的な免許・資格欄に仕上げましょう。

履歴書の免許・資格欄では、応募者のスキルやこれまでの頑張りをわかりやすくアピールできます。記入できる免許・資格は最大5つと限定されているため、資格が多くて書ききれない場合は、応募する求人に関連する資格を優先的に記載するようにしましょう。転職に向けて勉強中の資格があれば、その旨を記入することで転職への意欲をアピールできます。多忙な採用担当に履歴書の志望動機や職務経歴書をじっくりと読んでもらうためにも、免許・資格欄の書き方を工夫して自己PRをしていきましょう。

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