DXの推進でスキルを発揮するには？推進の流れや必要とされる職種について解説！

DXを推進するためには、前提としてDXの定義を正しく理解しておくことが大切です。そこで本章では、DXの意味やDXで使われる主な技術について解説します。

DXの意味

DXとは、「Digital Transformation」の略語で、直訳すると「デジタル技術による革新」を意味する言葉です。具体的には、企業がAIやIoTといったデジタル技術を活用し、組織のあり方やビジネスモデルを刷新することで、世の中に新たな価値を生み出すことをいいます。ITツールで一部の業務を効率化する「IT化」とは異なり、DXは最先端技術で業務全体を変革し、社会に今までなかったサービスや商品、体験を創出する点が特徴です。

＜DXの例＞
◆Web上にECプラットフォームを開設し、1クリックで商品を買えるようにした（Amazon）
◆GPS機能を活用して、どこからでもタクシーを呼べる配車アプリを開発した（Uber）
◆ガスメーターをIoT技術でオンライン化して、遠隔での検針や開閉栓を可能にした（日本瓦斯）

DXの推進で使われる主な技術とは？

DXでは、ITやWebだけでなく、さまざまな最先端領域のデジタル技術が使われます。例えば、モノをインターネットに接続して制御する「IoT」、人工知能の機械学習によって作業を自動化する「AI」、膨大なデータを活用して物事を分析する「ビッグデータ」などが代表的です。また近年は、暗号技術によって正確な取引履歴を管理する「ブロックチェーン」、仮想世界と現実世界を密接に融合させる「MR」などの技術も主流になっています。

世の中では、なぜここまで活発にDXが推進されているのでしょうか。本章では、企業がDXを推進する主な目的について解説します。

業務の生産性を向上させる

企業がDXを推進することで、業務の生産性を大幅に向上させることができます。例えば、工場に自動検査ロボットを導入して省人化したり、社内の申請書類をすべて紙からオンラインに切り替えたりする取り組みが典型的です。デジタル技術によって業務の効率を上げられれば、そのぶんコストの削減や社員の働きやすさ向上にもつながります。

企業としての競争力を高める

近年はデジタル分野に長けた新興企業が市場へ参入することで、業界シェアが大きく塗り替えられる事例も増えてきました。一例として、DVDのような映像ソフトは動画配信サービスに置き換わり、洋服や自動車などのさまざまな分野で定額利用のサブスクリプションサービスが浸透しつつあります。このように企業はデジタル技術を駆使して新商品や新サービスを生み出すことで、市場での競争力を飛躍的に高めることが可能です。企業は日々変化する市場で競合他社と差別化を図り、自社の収益を拡大するために、積極的にDXを推進しています。

BCP（事業継続計画）対策を万全にする

BCP（事業継続計画）とは、万が一の災害時でも事業活動を継続できるよう、リスクの分析や対策の検討をする取り組みです。こうしたBCP対策を万全にするために、DXを推進している企業もあります。例えば、データ管理を紙からクラウドに移行しておけば、オフィスで災害が起こった際にも迅速に復旧することが可能です。このように企業として大事な資産を守り、経営基盤を安定して維持するためにはDXが不可欠といえるでしょう。

DXを推進する際には、どのような流れで実施すればよいのでしょうか。本章では、DXを推進する際のプロセスについて解説します。

DXの目的を明確にする

DXを推進する際には、まずDXの目的を明確にすることが大切です。具体的には、「DXを通じてどのような価値を生み出したいのか」「企業としてどのような姿を目指したいのか」を明らかにします。DXのゴールが明瞭になっていれば、プロジェクトを通して方向性が揺らぐ心配も少なくなるでしょう。また、戦略を練る際には、市場の動向や消費者のニーズといった外部環境を正しく把握しておくことで、より実態に即したDXを実現できます。

経営トップに参画してもらう

DXでは、ビジネスモデルや社内ルールをはじめ、組織の抜本的な変革が不可欠です。そのため、経営トップから強いメッセージを発信し、全社一丸となってDXを推進する必要があります。経営陣が確固たる意志でDXの意義を浸透させることで、社員の理解を得やすくなり、DXに対する前向きな組織文化も醸成できるでしょう。

DX推進に向けた体制を整える

DXをスタートさせる前に、プロジェクトの推進に必要な体制を整えることが大切です。具体的には、DX推進の専門部署やサポート部門を設置したり、デジタル人材を採用・育成したり、外部ベンダーの協力を得たりする必要があります。十分な人材や予算、スケジュールを確保しておくことで、円滑にDXを推進できるでしょう。

IT環境をアップデートする

老朽化したITシステムを放置したままでは、DXにおいてデータの統合や他ツールとの円滑な連携ができない場合もあります。そのため、基幹システムやサーバーをはじめ、IT環境を必要に応じてアップデートすることも重要です。その際、開発をベンダーに丸投げすると、システムの構造がブラックボックス化して現場が混乱する可能性もあります。そのため、社員が現場目線で必要なシステムを調査し、要件や設計を考えることが肝心です。

業務のデジタル化を進める

DXを進める過程で、業務プロセスの一部または全体のデジタル化が必要になることもあります。例えば、「工場をIoT化するために、生産設備にセンシングの装置をつける」「ビッグデータを柔軟に活用するために、データの保存方法をハードウェアからクラウドへ移行する」といったケースです。プロセスのデジタル化（デジタイゼーション・デジタライゼーション）を順次進めることで、DXの最終的なゴールを実現しやすくなります。

ビジネス全体の変革に取り組む

DXのゴールを目指して、新サービスの創出や新しいビジネスモデルの構築に取り組みます。新しい事業を生み出す際には、PoC（概念実証）と呼ばれる検証とデモンストレーションを重ねながら、実現性を高めることが大切です。また、近年はシステムやアプリケーションを開発する際、小さな単位でスピーディにPDCAを回す「アジャイル開発」が多く用いられます。最適な検証方法や開発方法を用いながら、DXの完成形を目指しましょう。

DXを推進する際には、どのような人材が必要とされるのでしょうか。本章では、DXの推進に必要な役割と、それぞれに該当する職種の例について解説します。

【役割1】DX全体を「マネジメント」する

DXを円滑に推進するためには、プロジェクト全体を俯瞰してマネジメントするポジションが必要です。具体的な職種としては、プロジェクトの総責任者としてリソースの手配や関係各所との調整などを担う「プロデューサー」、DX全体の予算や進捗、プロダクトの品質などを管理する「プロジェクトマネジャー」などが挙げられます。

【役割2】DXの「企画・戦略」を考える

DXの方向性を定めるためには、プロジェクト全体の戦略や新事業の企画などを考える役割も不可欠です。具体的には、外部環境の変化を踏まえたうえで新しい商品やサービスの事業モデルを構築する「ビジネスデザイナー」、ビッグデータを解析・分析し、データの活用方法を検討する「データサイエンティスト」などが挙げられます。

【役割3】プロダクトを「設計・デザイン」する

DXにおいては、システムやアプリケーションなどのプロダクトを設計・デザインする役割も求められます。具体的な職種としては、ビジネス戦略をもとにITシステムのグランドデザインや骨組みを考える「アーキテクト」、ユーザー視点でシステムの操作性やビジュアルの良さなどを設計する「UI/UXデザイナー」などが代表的です。

【役割4】プロダクトを「実装」する

DXにおけるシステムやアプリケーションを完成させるには、プログラムを組んで実装するポジションが必要です。具体的には、プロダクトの要件定義から設計、実装や運用までを担う「エンジニア・プログラマー」、AIやブロックチェーンといった最先端技術の開発を専門に手がける「先端技術エンジニア」などが挙げられます。

DXの推進に関わるためには、現職でDXのプロジェクトに参加するという方法があります。また、転職によってDX関連の職種に就くのも一つの戦略です。特に近年は各社がDX人材の採用を積極的に実施しているため、門戸は広がっています。DX人材は高水準の給与・役職で迎えられるケースも珍しくないため、「ハイクラス転職」を実現する絶好のチャンスともいえるでしょう。

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