経営・戦略系コンサルティングファーム業界のVBAエンジニア・プログラマの転職・求人情報

◆ミッションクライアントとのコミュニケーションを通して現場起点での課題を洗い出し、解決（変革）へと導くプロジェクトマネジメント～コンサルテーションを実行するのがミッションです。?オペレーションとコンサルティングの中間の高付加価値型のサービス支援を実施いただきます。?難易度の高い大規模プロジェクトに参画することでき、自身のスキルを高めながらプロジェクト推進の先導役を担えます。◆具体的な業務内容・プロジェクト管理プロセスの導入定着業務・プロジェクトの全体計画立案の支援、および推進業務・企画、要件定義フェーズでは業務設計、改善提案などの提案活動も担って頂きます。※プロジェクトの種類は、ご経験と培ってこられたスキル・バックグラウンド、及びご本人のキャリア志向に合わせて決定いたします。◆やりがい・同ポジションの魅力・アクセンチュアならではの一貫性・柔軟性で、課題に適したアドバイスの提供-→改革後の業務の実践→改革の成果まで目に見える形で提示できる・ プロジェクトの進捗管理のみではなく中期事業計画の策定支援といった、コンサルティング領域の業務も経験できる。・コンサル業界においてベーススキルとなるプロジェクトマネジメントやクライアントコミュニケーション、ロジカルシンキング、IT知見等の高い汎用スキル・専門性を身に付けられる。・プレイングマネージャーとして経験を積みながら、マネジメント業務に携われる。・産業や業務領域を問わず、多様な案件への参画機会がある◆対象領域国内外問わず全業界。業務領域はSI領域を中心に、人事、財務経理、生命保険、調達、営業・マーケティング、企画・R&D含む業務、IT、各インダストリーコア業務の全業務が対象。

【業務内容】?企業における基幹系および情報系の業務システムの、Web系のカスタムアプリケーションに関する要件定義、設計、構築、テスト、開発、保守、運用を担当します。?【役割・期待】?主にWeb・基幹系のカスタム開発プロジェクトの業務アプリケーションチームやアプリケーション運用のアプリ改修・拡張チームなどに配属され、システム要件定義、アプリケーション設計、プログラミング、テスティング、データ移行、保守・運用などの業務を担います。・システム要件定義者、アプリケーション設計者、アプリケーションデベロッパ―?・保守・運用のアプリケーションエンハンス要員?

銀行、証券、保険の金融各分野において、主にアクセンチュアが力を入れてる既存システムデジタライゼーション、新サービスの導入におけるシステム開発を計画から要件定義、設計、開発、テストまで、デリバリのすべてフェーズを担えるフルスタックエンジニアになりえる人材を募集いたします。【具体的な業務】■ソリューション検討、システム開発計画の立案■システム要件の定義■システムアーキテクチャの選定・設計■アプリケーションの設計・開発・テスト■システム開発におけるプロジェクト管理・推進■システム開発における各種支援■システムアウトソーシングの計画策定■システムアウトソーシングの立ち上げ・安定化【プロジェクト事例】■クラウド・ブロックチェーン技術を用いたモバイルバンキングシステム構築■API基盤を用いたクラウド上での銀行勘定系構築■チャットボットをUIに適用した対面銀行窓口システムの構築■船上で利用できるQRコード決済モバイルアプリケーションの構築

【期待する役割、業務内容】官公庁、中央省庁・自治体・独立行政法人・地方公共団体などの公共機関におけるシステム設計開発のスペシャリストとして、設計書の作成、コーディング、インフラ構築・設定、パフォーマンスチューニングなど、SIプロジェクトの成否を左右するもっとも重要な領域を担っていただきます。本ポジションは、設計・開発・移行・保守でのメインプレイヤーであるにとどまらず、提案・ソリューショニングなどのコンサル段階においても技術的側面か貢献できます。【おすすめポイント】公共サービス・医療健康領域は社会に与える影響も大きく、日本社会・日本国民にとって本質的な付加価値を産み出すプロジェクトに携わることもできるため、非常にやりがいのあるポジションとなります。また、ご自身の開発経験と、アクセンチュアの戦略～実行までの総合力、最先端のテクノロジーの知見を活用することで、お客様のサービス開発の推進や、事業の更なる成長に寄与することができます。特に、公共サービス（官公庁関連）は唯一無二の業務・システムのため、国内に参考事例がありません。そのような中でも、”世界中の公共領域に関するアクセンチュアの知見（年金、税、自治体、雇用、労働、教育、スマートシティなど）を最大限に活用し、より高いレベルの実績を生み出し続けています。製品販売ではなく、コンサルティング業務を基軸に戦略から実行まで行う、というビジネスモデルだからこそ「お客様のお客様＝（公共領域においては）日本社会・日本国民」に本質的に付加価値を出す業務を実施できます。お客様の課題に応じてチームを組成するため、常に本質に向き合うことが出来るポジションです。