その他環境・資源・エネルギー関連のフレックスタイム制度の転職・求人情報(2ページ目)

【職務内容】水処理プラントの設計・建設プロジェクトにおいて、3～4名の設計担当者を統括し、技術的なリーダーシップとマネジメントを担っていただきます。具体的には下記ような業務などを担当いただく予定です。■実施設計から完成引き渡しまでの客先承諾の取得や折衝をリード■外部ステークホルダーとの協力体制構築■社内における部署間の調整 ■設計進捗と予算管理、設計時間管理■技術向上・効率化・低価格化等に関する立案や実施■同時進行 する案件数は3件程度【組織】プラント技術部【募集背景】上下水道における官民連携は、国策として推進されており、近年導入事例が増えております。それに伴い、今まで仕様発注だった依頼もデザインビルド型へシフトしており、設計段階から入り込んでいくことが求められるようになっています。そこで同社では設計のプロジェクトマネジメントができる方をお迎えし、さらなる売り上げの拡大を目指していきたいと考えております。

【職務内容】上水市場国内トップシェアを誇る同社にて、上水道、工業用水道、資源循環施設などのインフラ建設工事における機器類、装置、電気計装品、工事などの調達業務を担当していただきます。■現業部門からの調達依頼の受領、精査、仕様確認と引合い条件調整・引合先の選定、見積入手、査定、価格交渉・契約条件等の確認、調整■発注業務(予算確認、社内決裁、注文書発行)・納期管理(現場要望と取引先の調整)・検査依頼業務(取引先からの情報を品証部門へ依頼)■出荷依頼業務(施工現場と調整の上、取引先へ依頼)、保管管理・検収業務(請求受付、他部門進捗確認)その他、標準コストテーブル取り纏めなど【組織構成】資材室資材1課8名在籍（残業10時間程度）：50代のベテラン社員がOJTを担当。課長1名・メンバー2名・事務1名に加えて派遣社員の方で構成されております。【募集背景】今後の組織人員の減少や、組織力強化が募集の背景となります。

【期待する役割】出光興産グループの生産技術センターの一員として、設備管理戦略の具体化、国内外の製油所・工場・製造事業所への技術支援、新規事業開発を担っていただきます。【職務内容】生産技術センターとして、国内７拠点および海外関係拠点の安全安定操業、競争力強化に関する技術検討・開発をご担当頂きます。具体的には、電気設備における保安力強化や設備の信頼性向上およびコスト競争力強化に寄与する技術企画の推進と各所への浸透・展開、ならびに電気分野の技術者育成に関する企画推進とその実行を担います。【組織構成】生産技術センター／エンジニアリング室／電気計装統括グループ/14名総員220名／平均年齢：43.3歳（内訳）担当者：40.2歳（160人）役職者：51.3歳(60人）男性 206名／女性14名（うち技術職9名）■平均残業時間：業務内容により変化しますが10-20時間/月程度■リモートワーク頻度：入社当初は原則出社で考えていますが、周囲メンバーとの関係性を見ながら週1～2日程度のリモートを想定しています。【キャリアパス】将来的には、保全管理における社内第一人者としてご活躍頂きたいと考えています。【特徴・魅力】石油精製・石油化学製造装置における受変電設備や電動機など電気設備の設計・建設・増改造から保全管理に関わる専門技術組織です。全製造拠点の高経年劣化領域にある設備の寿命診断・評価、長寿命化や新設設備への新技術適用、および、CNX・先進マテリアル等新規事業の設計・建設において、電気の専門技術を発揮し経営に貢献します。

世界のエネルギー開発を支えるというスケールの大きな事業を展開している同社は、世界中の石油・天然ガス開発会社に向けて掘削サービスを提供しています。創業以来50年以上にわたり、世界中の海で石油や天然ガスの掘削業者として、世界・日本のエネルギー問題の解決に貢献してきました。☆ENEOSグループの事業会社であることの安定性があることに加え、グローバルに活躍いただけるチャンスがある同社で経理職のキャリアアップを目指している方に必見の求人です☆【職務内容】同社の経理担当として主に以下の業務をお任せいたします。①財務・資金管理の高度化　会社全体の資金計画策定、資金繰り管理、財務戦略の立案②グローバル対応　海外拠点（シンガポール・マレーシア等）を含めた資金管理および本社との連携。③組織マネジメント　経理2課（計4名）のリーダーとして、メンバーの育成と業務管理（能力次第）④業務改善　購買管理システムの運用や社内DX【配属先】経理2課：課長1名、正社員（20代男性）1名、契約社員1名、派遣社員1名上長：部長職2名＜求める人物像＞・論理的・戦略的思考　複雑な財務状況を分析し、最適な資金計画を導き出せる方・変化をいとわない姿勢　統合後の変化を楽しみ、自ら新しい仕組みを作ろうとする主体性がある方・「生涯学習」のマインド　常に最新の財務知識やITスキルを吸収し続けようとする好奇心が旺盛な方・誠実なコミュニケーション　多様な価値観を尊重し、周囲に配達しつつも、必要な場面では本質的な意見が出来る方

●国内外エネルギー事業や不動産・材料事業などに関わM＆Aなど各種投資案件の財務デューディリジェンスを通じた案件サポートや投資評価をご担当いただきます。●事業戦略との整合性、経済性、法律面、財務・会計面などあらゆる観点から分析を加え、客観的な評価の指標、判断材料を提供することで、トップマネジメントをサポートし、同社の投資意思決定に貢献いただきます。【配属】財務部プロジェクト財務チーム（組織：管理者1名を含む計5名）or ・ 財務部投資評価室（組織：管理者1名を含む計5名※ご本人の希望を確認の上、海外現地法人へ赴任いただく場合もあります。【募集背景】●Daigasグループは、国内エネルギー事業、海外エネルギー事業、都市開発・情報・材料といったライフ＆ビジネスソリューション事業を軸に、事業投資を積極的に進め、ポートフォリオの多軸化を図りつつ、持続的な成長に向けた基盤整備を進めています。●こうした背景をもとに、近年、投資案件は、国内のみならず海外においても、ガスの上流事業から太陽光発電事業、不動産事業など多岐にわたり、年々増加する傾向にあります。●多種多様となる投資案件におけるトップマネジメントの円滑な意思決定をサポートすべく、投資案件サポートおよび投資評価を行う専門部署の体制維持は不可欠となっており、実務に裏付けされた豊富な知見を有する人材を獲得すべく、この度募集を行います。【仕事の魅力・やりがい】■少数精鋭のプロフェッショナルな集団で、裁量を持って活躍できます。■幅広い業種における事業環境分析、事業投資に関わる経済評価（バリュエーション）、プロジェクトファイナンスをはじめとするファイナンス手法や会計面での評価など、投資案件に関わり、必要となるファイナンスを中心とした様々な知見の獲得向上が期待できます。【キャリアパス】投資案件サポートおよび投資評価においては、幅広い分析評価が必要となりますが、特にファイナンス理論に裏打ちされた経済性評価、財務・会計面での評価における専門性の深化が求められます。こうした知見を有する人材として、将来的に以下分野での活躍が期待されます。・本社財務部　プロジェクト財務Ｔ・投資評価室といった財務部関連部署の担当者やマネジャー・海外現地法人CFO、ファイナンス部門の担当者やマネジャー・事業部・海外グループ会社での事業開発担当者やマネジャー【当社の魅力】◆ボトムアップな社風で若手活躍可能！◆男女問わず新卒・中途問わず風通し良好◆チャレンジングな社風◆腰を据えて新しい事業に対して最後まで一貫して注力できる土壌です

蓄電池ビジネス推進担当として下記業務をお任せします。■蓄電池事業開発・蓄電池関連事業の戦略立案・系統用蓄電池事業の案件開発（サイト選定、蓄電池調達・評価、外部パートナーとの協業、プロジェクト管理等）・事業スキームの構築及びSPC運営、VPP及び蓄電池エネマネのシステム開発・運用・リユース蓄電池の評価・運用技術を含む、新技術の調査・実証・開発【配属】ガス製造・発電・エンジニアリング事業部　電力事業推進部【募集背景】・エネルギー事業においては、いわゆる3D（Digitalization, Deregulation, De-carbonization）といった潮流を受け、大きく事業環境が変化しています。・この環境変化を受け、VPP（Virtual Power Plant）、蓄電池・EV、エネルギーマネジメント等の新領域におけるビジネス拡大の重要性が高まっており、さらに同領域においてデジタル技術を組み合わせることによる事業・サービスの高度化が求められています。・この新たな分野において一緒に活躍いただける方を募集します。【仕事の魅力・やりがい】・当社では、次世代の電力ビジネスの柱とすべく、再エネ・VPP・蓄電池等の新領域における取り組みを強化しています。・蓄電池に関する取り組みを通じて、再エネ普及拡大や需給ひっ迫などの問題解決に対応し、脱炭素社会実現に貢献することができます。・当社では、他者に比べて機動的な電力トレーディング・需給管理能力や分散リソースのマネジメント能力を有しており、お客さまから電力市場等までのバリューチェーン全体で様々な付加価値を提供できることが強みです。【キャリアパス】・電力トレ―ディングなど電力事業全般の業務・再生可能エネルギー調達・開発に関連する業務　　など【求める人物像】・失敗を恐れず、チャレンジ精神をもって、粘り強く取り組むことができる方・コミュニケーション力が豊かで、チームワークを大切にしながら主体的に取り組むことができる方【おすすめポイント】◆リモートワーク：週2～3日可能（ご家庭の事情により応相談可能）◆フレックス制度あり！1時間単位の有給取得も可能◆ボトムアップな社風で若手活躍可能！◆男女問わず新卒・中途問わず風通し良好◆チャレンジングな社風◆腰を据えて新しい事業に対して最後まで一貫して注力できる土壌です◆ライフステージに併せて柔軟な働き方が可能です。◆育休復帰率◎◆定着率高め！★フレックスタイム制育児・介護等のプライベートの都合や、時差出勤ニーズにあわせて、柔軟に勤務時間を調整いただけるフレックスタイム制度を導入しています。コアタイムおよびフレキシブルタイムを設け、コアタイムは必ず勤務すべき時間帯とし、フレキシブルタイムは業務の遂行状況やプライベートでの都合等を考慮し、始終業時刻を選択できる時間帯としています。主な就業時間9:00～17:40コアタイム一例　11:00～14:10フレキシブルタイム一例　7:00～11:00、14:10～22:00

■本社、投資案件検討部署など様々な立場から、税務業務全般を担当いただきます。■具体的には 、税務申告及び税務業務全般（グループ内各部署からの税務相談、法人税調査などの対応含む）、新規投資案件会計・税務デューデリジェンスサポート、連結・単体決算サポート等を予定しています。【配属】大阪ガス財務部 or 大阪ガスビジネスクリエイト（大阪ガスの決算、会計・税務業務を受託する関係会社）※大阪ガスへ入社後、同社へ出向いただく流れになります。　　[組織人員数：約25名]【募集背景】●同社は、2017年に策定した「長期経営ビジョン2030」において、2030年に目指すべき姿として1.連結経常利益を2017年度の3倍程度とすること2.「国内エネルギー事業」「海外エネルギー事業」「ライフ＆ビジネス ソリューション（LBS）事業」について、それぞれの事業分野を成長させることで将来の不確実性の高まりに対応する、ポートフォリオ経営を実践することを掲げ、事業を拡大しています。●事業拡大に伴い、本社のバックオフィス業務において、国内税務に精通した人材が不足している為、税務に関する専門人材を募集いたします。【仕事の魅力・やりがい】●本社を中心に長期に渡り、税務業務全般を担当いただけます。　また、連結決算、単体決算（開示含む）などの、会計業務も経験することができます。●当社は、国内においても様々な投資を実施しており、案件の検討を通じて、他分野のプロフェッショナルなメンバーとの交流や監査法人、税理士法人、顧問税理士との意見交換を通じて、自らの能力を高めることができます。●即戦力採用の方も多く在籍している職場です。【キャリアパス】●本社にて、税務申告（法人税・消費税・地方税等）やグループ内各部署からの税務相談、投資案件の会計・税務デューデリジェンスサポートなどを長期に渡り担当いただきます。【当社の魅力】◆リモートワーク：週2～3日可能（ご家庭の事情により応相談可能）◆フレックス制度あり！1時間単位の有給取得も可能◆ボトムアップな社風で若手活躍可能！◆男女問わず新卒・中途問わず風通し良好◆チャレンジングな社風◆腰を据えて新しい事業に対して最後まで一貫して注力できる土壌です

同社、風力発電の開発プロジェクトにおいて全体の統括マネジメントをお任せします。下記業務に加え、多面的な課題抽出・解決の方向性提案・スタッフへの指示・指導等、広くお任せ致します。■PJマネジメントプロジェクトマネジャーとして、コマーシャル、テクニカル等プロジェクト業務全般、ならびに入札対応に係る取り纏め■コマーシャル事業性評価、リスクマネジメント業務を中心に、リーガル、ファイナンスに係る業務■地域対応漁業関係者を中心に多岐にわたる地元ステークホルダーとの対話を通じて、地域の信頼獲得活動■人材育成PJ推進メンバーに対して、PJマネジメントに関する助言・指導【期間限定業務】■PJ推進メンバーに対して、PJマネジメントに関する助言、指導の実施■同社社員に対して、再生可能エネルギー開発に関する知見を深めるための研修（PJ推進のポイント解説など）を実施■社内意思決定（経営会議等）に必要な情報の取り纏め【配属】再生可能エネルギー開発部　・再生可能エネルギー開発部は約20名で2020年4月に発足した新組織です。・グループ目標として2030年度までに国内外で100万kWを超える再エネ電源の開発・確保を目指し、同部は国内における再エネ電源開発を担務しています。・脱炭素化への社会的要請とお客さまの環境志向が高まる中、他社との開発競争に打ち勝つ体制増強が課題となっています。・案件開発におけるフロント人材、ミドルオフィス（事象性評価、ファイナンス組成、契約書等のドキュメンテーション等）人材の拡充が急務となっています。【魅力】・上流（リソース獲得）から下流（市場拡大）まで、またプロジェクト全体の戦略立案・事業推進をお任せするため非常に裁量権を持って、再生可能エネルギーの拡大に寄与頂けるやりがいがあるポジションです。・社内他部署からの異動者も多く、あらゆる経験をされている方が集まっている部署のため、様々な意見を吸い上げて事業に移すボトムアップの組織です。【同社の魅力】◆ボトムアップな社風で若手活躍可能！◆男女問わず新卒・中途問わず風通し良好◆チャレンジングな社風◆腰を据えて新しい事業に対して最後まで一貫して注力できる土壌です

【応募者へのメッセージ】当社は、今後も伸び続ける世界のエネルギー需要に応えるため、INPEXは我が国そして世界のエネルギーの安定供給に貢献するとともにネットゼロカーボン社会の実現に向けたエネルギー構造の変革に積極的に取り組んでいます。INPEXがエネルギーの変革期におけるパイオニアとして挑戦を続けるため、多様な経験・スキルをお持ちの方々や業界未経験でも意欲のある方々の募集をお待ちしています。【部署紹介（部門の業務概要等）】INPEXの技術者は、それぞれの適性・経験・スキル及び時々の業務状況に応じて、国内外の様々な部署・プロジェクトの業務について頂きます。多くの場合、２～５年程度のサイクルでの異動となります。【部門の今後の方向性・中途採用募集の背景】INPEXはこれまで世界各地で石油・天然ガスプロジェクトを推進してきました。現在では石油・天然ガスに加え、気候変動対応や低炭素社会移行に向けた取り組みにも注力しています。事業環境が大きな変革期にある今、石油・ガス開発事業、水素・再生可能エネルギー事業、CCUS事業の立案・企画・EPC・操業に不可欠な「即戦力」を求めています。また、皆様の多様な経験・スキルがINPEXのカルチャーに新しい風をもたらすことにも期待しています。【職務内容】油層エンジニアとして以下の業務を遂行する(1) 国内・海外のオペレータープロジェクトの開発段階油ガス田における貯留層開発計画の策定、生産段階油ガス田における油層管理、追加開発計画策定(2) 国内・海外のオペレータープロジェクトの探鉱段階油ガス田における油層能力評価(3) 国内・海外のノンオペレータープロジェクトでのプロジェクト管理、プロジェクト運営(4) 国内・海外のCCS貯留層ポテンシャル評価(5) 技術本部における技術調査・開発、技術情報の収集・管理及び全社的な展開と共有(6) 技術者の育成・教育支援

【応募者へのメッセージ】低炭素・脱炭素の推進、クリーンエネルギー供給など、エネルギー事業を取り巻く環境や社会からの要請・期待は日々、大きく変化しています。こうした環境変化の中にあっても、当社には、よりクリーンなエネルギーを国内や世界に安定供給する使命が課されています。エネルギーE&P企業が果たすべき役割や提供すべき価値を共に考え、新規事業の開拓・既存事業の低炭素化に一緒に挑戦する仲間を募集します。【部署紹介(部門の業務概要等)】上流事業開発本部　新規上流推進ユニット、技術本部技術推進ユニット（本社・赤坂）では、主に当社国内・海外コア地域における天然ガスの新規鉱区取得・事業開発に向けた探鉱ポテンシャル評価、CCSポテンシャル評価を行っております。今後も高い需要が見込まれる天然ガスに注目した新規探鉱鉱区の獲得を進め、探鉱作業を通じて商業規模の新たな天然ガス田を発見し開発することで、当社のコア事業である天然ガスの安定供給に貢献することを目指しています。また、エナジートランジションが進む中、不安定な事業環境に対する事業耐性を確保するため、既存石油・天然ガス開発事業の低炭素化に向けたCCS事業を進めています。【部門の今後の方向性・中途採用募集の背景】当社は2050年ネットゼロカーボン社会の実現に向けて事業全体のクリーン化（低炭素化）を進め、クリーンなエネルギーの安定供給を目指しています。天然ガスは石炭や石油と比べ、燃焼時に得られるエネルギー単位での二酸化炭素排出量が低く、また発電材料を中心に需要の維持拡大が中長期に見込まれております。このような背景のもと、天然ガス事業の新規獲得・実行においては、CCS等の実施を通じてガス田操業から排出される二酸化炭素の削減策を一層強化することを前提に、天然ガスの探鉱や開発・生産アセットの獲得を進めています。また、当社事業活動において、特に海外コア地域における石油・天然ガス事業の推進・強化及び人材育成の観点から、海外への積極的な人員配置を進めております。そのような中、地質技術者の活躍する事業分野が、従来の石油天然ガス開発に加えて、再生可能エネルギー（地熱・風力発電等）や水素事業・CCUS事業等に拡大しており、特に新規探鉱鉱区の獲得に向けた探鉱評価の経験を有する技術者が不足する状況が生じています。探鉱を軸とした事業の拡大・成長を目指すため、社内外のステークホルダーと連携をとりながら、探鉱評価・鉱区取得活動をリードし、今後の当社の探鉱活動を牽引することができる地質・物理探査技術者（特に地質技術者）、を求めています。また、中期的に当社のprofit centerである既存石油・天然ガス開発事業の低炭素化に向けたCCS事業をすすめる為、経験のあるPetrophysics技術者、Geomechanics技術者を求めています。これら探鉱開発事業、CCS事業をすすめる上で膨大な地下情報データベースの構築及びメンテナンスが急務となっており、地下情報データベース管理経験のある技術者を求めています。【職務内容】○新規探鉱評価　地質/物理探査技術者○Petrophysics技術者○Geomechanics技術者

【応募者へのメッセージ】HSEユニットでは、会社の環境安全方針に沿って全社的にHSEマネジメントシステムを運用し、当社事業に係る労働安全衛生やセキュリティの確保、環境の保全に取り組んでいます。安全管理については、国際的なベストプラクティスを導入して、事故災害に繋がる潜在的なリスクを低減し、安全パフォーマンスの向上を図っています。今回、安全管理アドバイザーとして、当社事業全体における安全管理の施策についての立案と実施をリードし、またプロジェクトチームを支援していただく人材を求めています。【部署紹介（部門の業務概要等）】HSEユニットは、当社の石油・天然ガスを含む多様なエネルギー開発事業における健康、安全及び環境（HSE）を統括的に管理する本社機能です。海外ならびに国内のプロジェクトや事務所と連携して、全社的なHSEパフォーマンスを向上させるべく活動を推進しています。現在、本社のHSEユニットには外国人含めて33名が所属しており、20歳代から50歳代まで幅広い年齢層で構成されています。またHSEユニットの出身者10名以上がオーストラリア等の海外や国内プロジェクトに所属して、プロジェクトのHSEリスク管理を実施しています。【部門の今後の方向性・中途採用募集の背景】当社の事業拡大ならびに新エネルギー事業への参入に伴い、全社的にHSE人材の拡充を図っていくことが急務となっています。国内や海外におけるプロジェクトにおいて、安全管理にかかる様々な課題に取り組んでいく必要があり、それらの知見や経験を有する経験者を即戦力として活用することを考えています。【職務内容】全社的な安全管理に係る計画の立案および実施を一貫して行うアドバイザー（マネジャー候補）のポジションです。主な職務内容を以下に示します。・労働安全、輸送安全、請負業者HSEの管理に関する会社スタンダードやガイドラインの開発、維持ならびに改善・当社国内及び海外事業の各プロジェクトフェーズにおける安全管理の技術支援・事故報告、事故詳細調査の支援、事故教訓の作成、安全統計分析・安全に関する教育訓練の計画ならびに実施・安全に関する安全監査、プロジェクトHSEアシュアランスレビュー

リチウムイオン電池材料部にて固体電解質の量産プロセス開発をお任せいたします。【募集背景】■次世代電池向けの個体電解質の供給拡大を行っており、自動車メーカーや電池メーカー等への供給強化を図っております。 参考：https://www.idemitsu.com/jp/news/2023/230619_2.html■配属先のリチウム電池材料部は2018年7月に新設された組織です。キャリア採用で人員を更に増やし、開発体制を強化して早期の事業化を目指します。【期待する役割】■担当業務：・固体電解質の量産プロセス開発・ラボ実験、ベンチスケール実験を通じた量産装置設計に向けた要素技術・生産技術開発・固体固定電解質のマテリアルハンドリング技術の確立（無機材・微粒子特有のプロセス技術の確立）・材料開発における、ラボスケールから小型スケールアップ技術の確立【仕事の魅力】・自らが開発した技術が実際の製造プラントに導入され、収益、そして社会に貢献できます。・プロセス開発の知見、経験は化学品の生産技術開発に共通する技術です。サーキュラーエコノミーやカーボンリサイクルなどさまざまな技術分野に適用可能であり、社会へ貢献できます。・自らで検討テーマ、アイテムを提案して研究開発業務に従事することが可能です。【事業特徴】＜次世代のエネルギー開発への挑戦＞リチウムイオン電池向けの電解質として現在は液体（有機溶媒）が使用されていますが、この電解液を固体電解質にするという挑戦をしています。今後ますますのニーズが見込まれているリチウムイオン電池はEVのみならず産業機械などの汎用性も高い一方で、安全性やエネルギー密度などに課題があります。全固体リチウムイオン電池の実現はこの課題を克服できる可能性があり、弊社が手掛けた技術が社会で広く使われる社会に貢献していくことを目指しています。＜TOYOTAと協業を開始＞まずは、共同でオンサイトチームを立ち上げ、両社の持っている強みをワンチームで活かしながら開発を進めます。量産技術やサプライチェーン構築の共同化、2027-28年にバッテリーEVで実用化、その後の量産を目指します。

【期待する役割】同社の愛知事業所にて、プラントの設備の保全・保守・施工管理をお任せいたします。同社のプラントエンジニアは、役割が二つあり、メンテナンスエンジニア(ME)・プロダクションエンジニア(PE)がございます。MEは日常業務を進める中で、PEと協業し、製油所・工場の装置や選定等を技術で支える設備管理業務です。【職務内容】■プラントでの設備・施工管理、保守・保全業務全般【愛知事業所について】■愛知事業所は、日本で最も新しい製油所で中部圏やその周辺の地域にエネルギーを供給する基地として1975（昭和50）年に操業を開始しました。省エネ型の設備や高度化された設備を多数導入してきました。また、環境対策を進めるとともに、需要の変化に対応した付加価値の高い製品づくりを行い、高い国際競争力を有しています。■重油を分解してガソリンや化学原料のプロピレンを作り出す重油流動接触分解装置を有しています。生産する石油製品の9割以上が、付加価値の高いガソリンや灯油、軽油、化学原料となっています。

【業務内容】知的財産を中心とした情報調査・解析（IPランドスケープ）の実施・事業部への事業判断材料（調査解析結果）の提供、及びIPランドスケープを活用した戦略提案・事業部や研究部門からの依頼に基づく特許調査（自社技術に関連する他社特許抽出）・AI技術をはじめとする新しい調査解析手法の導入と活用【組織構成】知的財産部　情報解析課課長1名＋課員4名＋派遣スタッフ2名の体制【働き方】平均残業時間：20H/月在宅：1回程度/週【特徴・魅力】情報調査・解析に基づくアドバイスを通じ、研究者や事業部の意思決定をサポートします。専門性の高いスキルが必要ですが、一度技能を習得できれば、様々な分野での調査・解析に応用が可能です。突発的な業務に対応するよりも、期限までに成果が求められる職種であるため、柔軟性が高いです。また、その時々に必要とされる業務に取り組むことが多いため、ライフイベント等で職を離れる期間があった方にも復帰しやすい環境です。【キャリアパス】〇IPランドスケープを活用した新事業企画や事業経営に関与することができ、将来的には経営部門や事業部、研究所の企画部門での活躍が期待されます。【部のミッション】（１）経営支援機能を発揮する全社・各事情の意思決定に必要な知財情報を速やかに収集・提供する。成長戦略に資する知的財産と活用方法を社内外のステークホルダーに発信する。（２）事業企画の段階から参画し、既存事業強化と新規事業立ち上げに貢献する。事業部門・研究開発部門に伴走し、ビジネスモデルの構築、サプライチェーンの設計と知的戦略の策定と実行を支援する。【課のミッション】・全社、事業部の戦略立案支援のため、情報調査・解析を実施する。・既存事業強化と新規事業立ち上げに伴走し、必要な調査・解析を行い事業に有用な情報を提供する。

【期待する役割】新規事業推進担当をメインでお任せします。ご希望や適性に応じて、マネージャークラス（または候補）での打診となる可能性もございます。【職務内容】事業ドメイン拡張を見据え、脱低炭素事業・地域振興・取引先の支援といった観点で事業立案を実施いただきます。既存のビジネスにとらわれることなく、広い分野で企画・検討等が可能であり、自由度高く、裁量をもって業務に臨むことができる環境です。<事業事例>・企業版ふるさと納税を通じた鳥取県倉吉市「災害対応型簡易オートガス スタンド設置及びLPG対応車導入事業」への寄付実施 https://www.j-gasenergy.co.jp/information/dl/info20240815.pdf・静岡市 森林カーボンクレジット創出促進事業 参加についてhttps://www.j-gasenergy.co.jp/information/dl/info20250902.pdf【キャリアについて】ゆくゆくは適性やご経験を活かして、経営企画や管理部等への異動の可能性もございます。【魅力】・新しいアイディア、自分の発想が経営に反映され形になるという点が業務の魅力です。・地方創生や環境エネルギー系の分野等、社会貢献性の高いプロジェクト事例もございます。【組織構成】新規事業推進室室長1名、管理職2名（60歳、45歳）、一般社員1名（育休中）【働き方】・平均残業時間20h/月未満・リモートワーク可(原則週2回在宅勤務が可能です)。PJによっては地方のご出張の機会等が考えられます。・フレックスタイム制度を導入しており、コアタイム無しの為、柔軟な働き方が可能です(家庭事情等での中抜け等も可能です)。【企業の特徴】ジャパンガスエナジー（JGE）は、株式会社ジャパンエナジー（現ENEOS株式会社）、日商LPガス株式会社、および伊藤忠エネクス株式会社におけるLPガス元売と卸売の各事業を統合のうえ、2009年に設立した企業です。石油、ガス、リテール販売と、エネルギー業界における主要分野の精鋭が集結して、エネルギーをより効率的、安定的に供給することを実現しています。各分野の専門性、ノウハウを共有することで、LPガスの仕入れから販売までの一連の役割を担っています。【LPガスについて】生活に密着した重要なエネルギーとして、国内の約半数の家庭で使用されているLPガス。各戸にLPガス容器を設置した個別供給により全国の約半数2,400万世帯で利用される国民生活に密着したエネルギーです。供給安定性をはじめ、安全性、国土を広くカバーできる分散供給性や、災害時の復旧が早く避難所や仮設住宅の緊急用エネルギーとしてもその役割を果たします。同時にCO2排出量が少なく、「低炭素社会」構築に大きく貢献できるクリーンエネルギーとしてもますます期待が高まっています。

小売電気事業の価値向上に向けた新規サービス企画に携わっていただきます。■業務詳細：・お客様（法人・個人・自治体）の新規獲得または長期のご契約継続に向けたサービス企画・管理（ECサイトによる道産商品の販売など、主にエネルギー以外の商材・サービス）・企画したサービスの顧客開拓、各部門との連携による販売拡大■サービス例・ほくでん光　https://www.hepco.co.jp/hokudenhikari/当社が提供する光回線インターネットサービスです。・きらめくストア　https://kira-make.hepco.co.jp/当社が運営するオンラインショップで、北海道の新鮮な食材や名産品を産地直送で全国に届けます。2023年8月にオープンし、消費者と事業者が共に創り上げるサービスを提供しています。■配属先：バリューマーケティング部　インスタラクションサービス担当バリューマーケティング部では、小売全面自由化後の競争に打ち勝ち、収益を獲得・拡大するための取り組みを行っており、お客さまから北海道電力を選択いただけるよう、新たな料金プランや他業種との連携を含めたサービスをさらに充実させるとともに、お客さまとの対面営業を強化し、契約の獲得に向けて総力をあげて販売活動を推進しています。販売活動の地域拠点である「支社」では、最適な料金プランのご提案や電気とガスのセット販売などの契約コンサルティング、電気の効率的な使用方法のご提案など、地域特性に応じた販売活動を行っています。また、電気のご契約、省エネ、高効率な電化機器のご利用など、お客さまからの電気全般についてのご相談を承っています。その他、専門組織の「電化ソリューションセンター」が全道の法人のお客さまへ電化提案や省エネ診断などの活動を展開し、集中組織の「カスタマーセンター」が引越しなどのお申込みの全道一括受付やデータ入力などの集中処理を行っています。本店「バリューマーケティング部」では、部門の販売活動に関する施策の企画・立案のほか、組織の構築や人材の育成などにも取り組んでいます。バリューマーケティング部門は、北海道電力が長年培ってきた電気事業の経験を生かしながらも、新たな競争環境の下、性別・年齢問わずチャレンジできる、活躍できる場があります。 これからも徹底したお客さま志向で、魅力あるサービスの提供、お客さまのお役に立てる活動を展開していきます。

小売電気事業（法人向け商材・サービス）のサービス企画や顧客管理を担当いただきます。■業務詳細：・お客様（法人：工場、オフィスビル、商業施設など）の新規獲得または長期のご契約継続に向けたサービス企画・管理（主に電気）・各サービスの実績向上に向けた顧客管理・データセンターなど大規模需要へのトータルソリューション検討■配属先：バリューマーケティング部　ビジネスソリューション（To B）担当バリューマーケティング部では、小売全面自由化後の競争に打ち勝ち、収益を獲得・拡大するための取り組みを行っており、お客さまから北海道電力を選択いただけるよう、新たな料金プランや他業種との連携を含めたサービスをさらに充実させるとともに、お客さまとの対面営業を強化し、契約の獲得に向けて総力をあげて販売活動を推進しています。販売活動の地域拠点である「支社」では、最適な料金プランのご提案や電気とガスのセット販売などの契約コンサルティング、電気の効率的な使用方法のご提案など、地域特性に応じた販売活動を行っています。また、電気のご契約、省エネ、高効率な電化機器のご利用など、お客さまからの電気全般についてのご相談を承っています。その他、専門組織の「電化ソリューションセンター」が全道の法人のお客さまへ電化提案や省エネ診断などの活動を展開し、集中組織の「カスタマーセンター」が引越しなどのお申込みの全道一括受付やデータ入力などの集中処理を行っています。本店「バリューマーケティング部」では、部門の販売活動に関する施策の企画・立案のほか、組織の構築や人材の育成などにも取り組んでいます。バリューマーケティング部門は、北海道電力が長年培ってきた電気事業の経験を生かしながらも、新たな競争環境の下、性別・年齢問わずチャレンジできる、活躍できる場があります。 これからも徹底したお客さま志向で、魅力あるサービスの提供、お客さまのお役に立てる活動を展開していきます。

小売電気事業（個人向け商材・サービス）のサービス企画や顧客管理・委託先管理を担当いただきます。■業務詳細：・お客様（個人）の新規獲得または長期のご契約継続に向けたサービス企画・管理（主に電気・ガス）・各サービスの実績向上に向けた顧客管理・委託先管理※お客様と接するのは別担当（支社）や代理店になります。■配属先：バリューマーケティング部　カスタマーソリューション（To C）担当バリューマーケティング部では、小売全面自由化後の競争に打ち勝ち、収益を獲得・拡大するための取り組みを行っており、お客さまから北海道電力を選択いただけるよう、新たな料金プランや他業種との連携を含めたサービスをさらに充実させるとともに、お客さまとの対面営業を強化し、契約の獲得に向けて総力をあげて販売活動を推進しています。販売活動の地域拠点である「支社」では、最適な料金プランのご提案や電気とガスのセット販売などの契約コンサルティング、電気の効率的な使用方法のご提案など、地域特性に応じた販売活動を行っています。また、電気のご契約、省エネ、高効率な電化機器のご利用など、お客さまからの電気全般についてのご相談を承っています。その他、専門組織の「電化ソリューションセンター」が全道の法人のお客さまへ電化提案や省エネ診断などの活動を展開し、集中組織の「カスタマーセンター」が引越しなどのお申込みの全道一括受付やデータ入力などの集中処理を行っています。本店「バリューマーケティング部」では、部門の販売活動に関する施策の企画・立案のほか、組織の構築や人材の育成などにも取り組んでいます。バリューマーケティング部門は、北海道電力が長年培ってきた電気事業の経験を生かしながらも、新たな競争環境の下、性別・年齢問わずチャレンジできる、活躍できる場があります。 これからも徹底したお客さま志向で、魅力あるサービスの提供、お客さまのお役に立てる活動を展開していきます。

★同社のDX関連職全般にご興味をお持ちの方、ITエンジニア・コンサル関連のご経験をお持ちで応募先に迷われる方はこちらからエントリーください。【業務内容（一例）】・グループ全体に係るデータマネジメントに関する業務・データ活用・生成AIに関する業務・ITシステムの企画・開発・保守・業務効率化と高度化を促進するための支援・ITアーキテクチャー・共通プラットフォームに関する業務・グループ全体に係るセキュリティマネジメントに関する業務・グループ全体に係るセキュリティ対策・有事対応【採用背景】同社はデジタル技術により業務を変革し、一人ひとりが達成感を感じながら自律的な働き方を可能とするライフ・ワーク・バランスの実現に注力しています。定型業務では、電子決裁導入、IoTを活用した監視制御等の新たな働き方を実践し、非定型業務でもデジタル技術の活用による効率化を目指しています。たとえば、中部電力3社（中部電力、中部電力パワーグリッド、中部電力ミライズ）の持つ情報と他の企業が持つ情報を結びつけて、お互いにより良いサービスにつなげていく、といった構想を抱いています。【参考情報】■中部電力グループにおけるＤＸの取り組みhttps://www.chuden.co.jp/corporate/dx/【歓迎】（経験）※下記いずれかの経験・ＩＴコンサルタント、業務改善、ＤＸ推進のご経験・プロジェクトマネジメントのご経験・システム開発のご経験・IT戦略、企画のご経験・システム開発プロジェクトにリーダとして参画のご経験・チームマネジメントのご経験(規模問わず）・ユーザー企業（IT部門）・SIer・コンサル企業でのＩＴインフラまたはセキュリティ業務全般のご経験（資格）※下記いずれかの資格を有する者・応用情報技術者または同程度の資格・自己研鑽による複数のIT関連資格

★同社の原子力関連職全般にご興味をお持ちの方、原子力専門職、研究職、プラント関連のご経験をお持ちで応募先に迷われる方はこちらからエントリーください。【業務内容（一例）】・シビアアクシデント有効性評価（炉心損傷防止、格納容器破損防止、使用済燃料貯蔵プール、停止時）・竜巻評価、降下火砕物評価 等・安全評価・解析コードの妥当性および特重評価・設計・積算・工程管理・品質、予算管理・学協会の規格策定への参画、研究関係の技術対応全般・設備関係の新規制基準適合性審査対応、設備管理（技術評価対応）・火災、溢水、その他自然現象に対する設備防護対策の設計業務・設計及び工事計画認可申請書作成業務・機械設備、電気・計装設備の保守管理業務・高経年化評価、高経年化対策点検計画業務・原子力安全、放射能評価、新技術等に関する研究【採用背景】新規制基準を踏まえた追加対策の設計や新規制基準への適合性確認審査の対応がこれから本格化していくため、高度専門職を迎え入れます。現在、再稼働に向けた取り組みの中で、新規制基準を踏まえた追加対策の基本設計が完了した段階にあり、今後その妥当性について原子力規制委員会の審査を受けていきます。また、並行して詳細設計を実施するとともに、その妥当性について原子力規制委員会の審査を受けるための準備（審査資料の作成）を進めていきます。これらの再稼働プロジェクトを進めていくためには、原子力をはじめとするプラント設備の設計・建設・保守管理業務やリスクマネジメント業務の知見を有する人財の採用が必要です。さらに、原子力安全に関連する技術研究開発を通じて社会貢献できる人財の採用も必要です。【参考情報】●浜岡原子力発電所ページ　https://www.chuden.co.jp/energy/nuclear/●原子力安全技術研究所ページhttps://www.chuden.co.jp/seicho_kaihatsu/kaihatsu/nuc_kenkyujo/●安全への取り組みhttps://www.chuden.co.jp/energy/nuclear/hamaoka/anzen/●原子力規制委員会https://www.nra.go.jp/index.html●原子力規制委員会－実用発電用原子炉に関する規則・告示・内規・ガイドhttps://www.nra.go.jp/law_kijyun/law/jitsuyou_kisoku.html

★同社の発電所に関わる機械系技術職にご興味をお持ちの方、発電所やプラント関連のご経験をお持ちで応募先に迷われる方はこちらからエントリーください。【業務内容（一例）】・洋上風車の支持構造物設計・施工計画作成・施工管理・プラントメーカーとの設備設計・施工計画協議等の技術対応業務・開発、運開後のバイオマス発電所のプラントに係る総合的な現場技術指導業務・原子力プラントの設計業務、プロジェクト管理・火災、溢水、その他自然現象に対する設備防護対策の設計業務・設計及び工事計画認可申請書作成業務【採用背景】再生可能エネルギー事業の拡大に向けた発電所の新規開発を推進するため、発電所の開発業務等に関する技術・ノウハウを有する即戦力となる要員の確保が必要となりました。再生可能エネルギーカンパニーでは、脱炭素化社会の実現のために「再生可能エネルギーを2030年頃までに320万kW以上拡大」というチャレンジングな目標を掲げて、再エネ電源の積極的な導入を目指しております。また、原子力発電所につきましては、新規制基準を踏まえた追加対策の設計や新規制基準への適合性確認審査の対応がこれから本格化していくため、高度専門職を迎え入れます。現在、再稼働に向けた取り組みの中で、新規制基準を踏まえた追加対策の基本設計が完了した段階にあり、今後、その妥当性について原子力規制委員会の審査を受けていきます。また、並行して詳細設計を実施するとともに、その妥当性について原子力規制委員会の審査を受けるための準備（審査資料の作成）を進めていきます。これらの再稼働プロジェクトを進めていくためには、原子力をはじめとするプラント設備の設計・建設業務の知見を有する人財の採用が必要です。【参考情報】●中部電力グループの再生可能エネルギーhttps://www.chuden.co.jp/energy/renew/●五島市沖洋上風力発電事業 海上風車組立作業を開始https://www.chuden.co.jp/publicity/press/1209308_3273.html●秋田県能代港における洋上風力発電プロジェクトの運転を開始https://www.chuden.co.jp/publicity/press/1209897_3273.html●中部電力グループが参画するコンソーシアムが一般海域における着床式洋上風力3地点の発電事業者に国内で初めて選定https://www.chuden.co.jp/energy/renew/topics/ctech.html●NEDO「グリーンイノベーション基金事業（洋上風力発電の低コスト化プロジェクト）」に採択https://www.chuden.co.jp/energy/renew/topics/nedo.html●浜岡原子力発電所ページ　https://www.chuden.co.jp/energy/nuclear/●原子力安全技術研究所ページhttps://www.chuden.co.jp/seicho_kaihatsu/kaihatsu/nuc_kenkyujo/●安全への取り組みhttps://www.chuden.co.jp/energy/nuclear/hamaoka/anzen/●原子力規制委員会https://www.nra.go.jp/index.html●原子力規制委員会－実用発電用原子炉に関する規則・告示・内規・ガイドhttps://www.nra.go.jp/law_kijyun/law/jitsuyou_kisoku.html

★同社の発電所に関わる電気系技術職にご興味をお持ちの方、発電所やプラント関連のご経験をお持ちで応募先に迷われる方はこちらからエントリーください。【業務内容（一例）】・洋上風力発電所に接続する陸上変電設備の設計・施工計画作成・施工管理・海底ケーブルの設計・施工計画作成・施工管理・太陽光発電所の新規開発に伴う調査・設計、建設管理および運営管理に関する電気系技術業務・原子力プラントの設計業務、プロジェクト管理・設計及び工事計画認可申請書作成業務【採用背景】再生可能エネルギー事業の拡大に向けた発電所の新規開発を推進するため、発電所の開発業務等に関する技術・ノウハウを有する即戦力となる要員の確保が必要となりました。再生可能エネルギーカンパニーでは、脱炭素化社会の実現のために「再生可能エネルギーを2030年頃までに320万kW以上拡大」というチャレンジングな目標を掲げて、再エネ電源の積極的な導入を目指しております。また、原子力発電所につきましては、新規制基準を踏まえた追加対策の設計や新規制基準への適合性確認審査の対応がこれから本格化していくため、高度専門職を迎え入れます。現在、再稼働に向けた取り組みの中で、新規制基準を踏まえた追加対策の基本設計が完了した段階にあり、今後、その妥当性について原子力規制委員会の審査を受けていきます。また、並行して詳細設計を実施するとともに、その妥当性について原子力規制委員会の審査を受けるための準備（審査資料の作成）を進めていきます。これらの再稼働プロジェクトを進めていくためには、原子力をはじめとするプラント設備の設計・建設業務の知見を有する人財の採用が必要です。【参考情報】●中部電力グループの再生可能エネルギーhttps://www.chuden.co.jp/energy/renew/●五島市沖洋上風力発電事業 海上風車組立作業を開始https://www.chuden.co.jp/publicity/press/1209308_3273.html●秋田県能代港における洋上風力発電プロジェクトの運転を開始https://www.chuden.co.jp/publicity/press/1209897_3273.html●中部電力グループが参画するコンソーシアムが一般海域における着床式洋上風力3地点の発電事業者に国内で初めて選定https://www.chuden.co.jp/energy/renew/topics/ctech.html●NEDO「グリーンイノベーション基金事業（洋上風力発電の低コスト化プロジェクト）」に採択https://www.chuden.co.jp/energy/renew/topics/nedo.html●浜岡原子力発電所ページ　https://www.chuden.co.jp/energy/nuclear/●安全への取り組みhttps://www.chuden.co.jp/energy/nuclear/hamaoka/anzen/●原子力規制委員会https://www.nra.go.jp/index.html●原子力規制委員会－実用発電用原子炉に関する規則・告示・内規・ガイドhttps://www.nra.go.jp/law_kijyun/law/jitsuyou_kisoku.html

【期待する役割】メンテナンスエンジニア（ME＝建設保全）は日常業務を進める中で、事業所の社員と協業し、事業所の保安を確保しています。事業所の設備を安全・安定かつ効率的に運転するため、各種専門技術を駆使して設備の経年劣化・損傷や寿命の予測を行い、補修・修繕、取替を計画し、実行します。■プラントの工事会社のとりまとめ、工事計画の立案、工程管理、工事安全管理、予算管理 等■工事品質や工事安全管理のための施工管理（協力会社への業務指示等）＜千葉事業所について＞千葉事業所は出光グループ最大の事業所として、2023年度に60年を迎え、国内では唯一、石油精製と石油化学工場が一体化された事業所で、原油から石油製品をはじめ、プラスチック原料まで、一貫生産しています。また、カーボンニュートラル社会の実現に向け、次世代電池（全固体電池）や使用済みプラリサイクルの油化事業等にも取り組んでいます。

【期待する役割】メンテナンスエンジニア（ME）は日常業務を進める中でプロダクション・エンジニア（PE）と協業し、製油所・事業所の保安を確保しています。製油所・事業所の設備を安全・安定かつ効率的に運転するため、各種専門技術を駆使して設備の経年劣化・損傷や寿命の予測を行い、中期保全計画を策定します。■設備管理業務運転や時間の経過に伴う、設備の腐食・劣化評価による損傷の未然防止と予測。避けられない劣化や損傷の補修、設備の持つ能力発揮の安定と維持。＊保全とは「設備の持つ能力を100%発揮できるように維持すること」で、新しい設備の場合は、導入後に運転を開始した以降が対象となります。■中期的な補修・修繕、取替を計画設備の劣化損傷の状態について専門知識を用い、設備の点検周期や処置・工事のタイミングを決定していきます。＜千葉事業所について＞千葉事業所は出光グループ最大の事業所として、2023年度に60年を迎え、国内では唯一、石油精製と石油化学工場が一体化された事業所で、原油から石油製品をはじめ、プラスチック原料まで、一貫生産しています。また、カーボンニュートラル社会の実現に向け、次世代電池（全固体電池）や使用済みプラリサイクルの油化事業等にも取り組んでいます。

【期待する役割】メンテナンスエンジニア（ME）は、石油精製プラント、化学プラントを安全・安定かつ効率的に運転するため、設備保全管理に関する専門技術を駆使して設備の経年劣化・損傷や寿命の予測を行い、検査・工事（補修・修繕・取替）計画の立案、協力会社が行う検査・工事の施主としての施工管理、検査・工事結果の評価による次期検査・工事計画立案という設備保全管理のPDCAサイクルを予算管理も行いながら回します。また、新規プラント建設や機器更新時は、基本計画・設計、詳細設計、工事の施主としての施工管理、運転開始以降の検査・工事計画の初期設定に係わり、以降は設備保全管理のPDCAを回します。今回は変電所、発電機、電動機、照明等の電気設備を対象としています。※保全とは「設備の持つ能力を100％発揮できるように維持すること」を指します。また職務を円滑に推進頂けるよう、ME1年目集合教育、MEⅡ研修、電気保全専門技術講座、積算力・査定力向上研修等多数の専門研修も準備しております。＜千葉事業所について＞千葉事業所は出光グループ最大の事業所として、2023年度に60年を迎え、国内では唯一、石油精製と石油化学工場が一体化された事業所で、原油から石油製品をはじめ、プラスチック原料まで一貫生産しています。また、カーボンニュートラル社会の実現に向け、次世代電池（全固体電池）や使用済みプラリサイクルの油化事業等にも積極的に取り組んでいます。

【期待する役割】メンテナンスエンジニア（ME）は、石油精製プラント、化学プラントを安全・安定かつ効率的に運転するため、設備保全管理に関する専門技術を駆使して設備の経年劣化・損傷や寿命の予測を行い、検査・工事（補修・修繕・取替）計画の立案、協力会社が行う検査・工事の施主としての施工管理、検査・工事結果の評価による次期検査・工事計画立案という設備保全管理のPDCAサイクルを予算管理も行いながら回します。また、新規プラント建設や機器更新時は、基本計画・設計、詳細設計、工事の施主としての施工管理、運転開始以降の検査・工事計画の初期設定に係わり、以降は設備保全管理のPDCAを回します。今回は計測機器（流量計、圧力計、液面計、温度計、分析計、ガス検知器等）、制御装置（自動弁、シーケンサー、DCS等）等を対象としています。※保全とは「設備の持つ能力を100％発揮できるように維持すること」を指します。また職務を円滑に推進頂けるよう、ME1年目集合教育、MEⅡ研修、電気保全専門技術講座、積算力・査定力向上研修等多数の専門研修も準備しております。＜千葉事業所について＞千葉事業所は出光グループ最大の事業所として、2023年度に60年を迎え、国内では唯一、石油精製と石油化学工場が一体化された事業所で、原油から石油製品をはじめ、プラスチック原料まで一貫生産しています。また、カーボンニュートラル社会の実現に向け、次世代電池（全固体電池）や使用済みプラリサイクルの油化事業等にも積極的に取り組んでいます。

【部署のミッション】同社は、経営ビジョン2.0において、脱炭素など地球環境に配慮した良質なエネルギーを安心・安価で安定的にお届けするという「変わらぬ使命」の完遂に加え、グローバル事業の加速、お客さまのくらしを豊かにするサービスのお届け、地域の課題解決と活性化への貢献による「新たな価値の創出」に努めています。この経営ビジョン2.0達成のためには、資源価格をはじめとする不透明な事業環境が継続する中でも既存のエネルギー事業を着実に運営していくこと、グローバル事業・新規事業を推進していくことが必要であり、適法な事業運営によるコンプライアンス経営の推進と、事業推進に向けた法的サポートをミッションとしています。【採用背景】同社の既存の事業領域であるエネルギー事業においては、資源価格の高騰など事業環境が激変しています。また同社は、「新たな価値の創出」に向けて新たな事業分野への進出に取り組んでいます。このような中で事業運営を適法に進めていくためには、法的リスクを適切に把握し、これをマネジメントしていくことが不可欠です。そのためにも、社内外のさまざまな部署や人財と協調して問題解決をしていける法的素養、リーガルマインドを備えた人財が必要となっています。【業務内容】【雇用時】企業法務（法律相談、契約書等審査、Ｍ＆Ａ支援、争訟対応、リーガルリスクマネジメント、株主総会対応、株主管理、コンプライアンス推進施策の立案等）【具体的には】〇法律相談，契約書等審査：　社内およびグループ会社からの依頼に対し、必要に応じ社外弁護士の協力を得ながら回答・審査を行います。〇Ｍ＆Ａ支援：　再生可能エネルギーや新規事業をはじめとする国内外のＭ＆Ａ案件について、社外弁護士と協働して法的サポートを行います。〇争訟対応：　同社の抱える争訟案件について、訴訟方針、準備書面案の検討等を主管部署や社外弁護士と協調して対応します。〇リーガルリスクマネジメント：　他部署とともにリーガルリスクの低減に向けた取り組みを行います。〇株主総会対応，株主管理：　株主総会を適法かつ適切に運営するための諸準備を行います。また、個人投資家へのＩＲも実施します。〇コンプライアンス推進施策の立案等：　同社グループのコンプライアンス推進施策の立案等を行います。また内部通報窓口として、社内外からの相談に対応します。【仕事の魅力】同社を取り巻く事業環境が激変するなか、法務・コンプライアンス部門が果たす役割はますます大きくなっています。こうした中で、企業法務に関する様々な業務に従事することで、専門性をより高めるとともに、やりがいを感じることができます。また、各部署からの法務人財のニーズも高まっているため、法務・コンプライアンス部門以外で活躍することも可能です。【キャリアアップイメージ】〇法的知識やスキルを活かせる業務　アライアンス推進部、グローバル事業本部、再生可能エネルギーカンパニー　等〇法律を軸に課題解決を図る業務　経営戦略本部、リスク管理部署　等〇法的素養が必要な業務　監査・考査部署、グループ会社の法務部門　等

【部署のミッション】同社の経理部門は、計数情報と専門知識を基に、グループ大の意思決定や企業価値の向上を支援すると共に、財務ガバナンスの確保を志向しております。まず、財務や税務に係る専門的知見を用いて、経営判断に有用な評価や意見などを関係部署に提供し、企業価値の向上を支援しています。加えて、時代や諸制度に合わせ、IT等の技術変化にキャッチアップしたグループ大での最適な経理業務および執行体制を構築し、経営リソースの最適化に貢献していきます。また、経理実務にもしっかり目を向け、連結財務諸表の作成や税務申告といった経理の基幹業務を適時適切に完遂することで、同社グループ全体の事業基盤を確実に支えていきます。【採用背景】グループ大の意思決定・企業価値向上を実現するためには、計数管理能力を有する人財による、経理・財務組織の基盤強化が必要不可欠となります。加えて、同社の成長事業領域へ計数人財を輩出し、事業リスクの適切な管理や経営の意思決定を支援することで、電気事業分野以外の成長に貢献することは、経理部門としての重要なミッションであると考えております。近年、新会社の設立や新取引の発生に伴い会計上の懸念や税務上のリスクがないか主管部署から助言を求められる機会が増加しています。更には、ステークホルダーのニーズに応え正確な財務情報を開示する、経営層に対し経営判断に有用な情報をタイムリーに提供することや、経理機能をグループ大に展開することなど、経理部門に求められる役割は重要性を増しています。今回、上記の課題・役割を一緒に担っていただける方を募集します。なお、中核人財として採用しますので、まずは連結決算や個別決算を中心とした会計・税務実務、更には各種業務変革等に従事いただきますが、将来的には収支管理・財務・リスク管理等の財務会計以外の分野、経理の知見を活かすことのできる事業部門など幅広い領域で活躍することを期待しております。【業務内容】【雇用時】連結決算、個別決算、固定資産管理をはじめとした会計・税務実務、および関連する主管部署からの問合わせ対応や各種課題検討等の業務を担当いただきます。【具体的には】連結決算、個別決算、固定資産管理をはじめとした会計・税務実務、および関連する主管部署からの問合わせ対応や各種課題検討等の業務を担当いただきます。＜主な業務内容＞〇経理第1グループ　・グループ内事業会社に係る個別決算業務　・グループ内事業会社に係る会計、税務相談対応　・その他関連業務〇経理第2グループ　 ・固定資産管理業務　 ・工事精算の支援業務　 ・その他関連業務〇経理第3グループ　・連結財務諸表の作成を始めとした連結決算の各種業務　・決算開示に向けた書類作成および開示対応業務　・グループ会社経理支援　・その他関連業務【仕事の魅力】・同社は現在、電気事業に留まらず様々な事業分野に進出しており、経理部門に求められる業務スキル、知識は年々高度化しています。ここで幅広い知見を吸収いただくことで、経理部門は元より、計数スキルを必要とする他部門でご活躍いただくことも可能です。・同社経理の基幹業務に携わることで、数字の面から同社の経営状態を深く理解することができ、更には、新たな事業展開を進める部署を始めとした社内外の関係者から会計および経営的な着眼点において信頼を集めることで、業務を通じたやりがいや充実感を持っていただけます。・なお、かいぜん活動、業務標準化のプロジェクトなど、実務以外でのプロジェクト業務もあり、経理部門で培った知識経験を活かしながら各種業務変革にも挑戦いただけます。【キャリアアップイメージ】まずは連結決算や個別決算を中心とした会計・税務実務、更には各種業務変革等に従事いただきますが、将来的には収支管理・財務・リスク管理等の財務会計以外の分野、経理の知見を活かすことのできる事業部門など幅広い分野領域で活躍することを期待しております。

【期待する役割】数年後のＩＰＯを目指す自然電力の単体決算全般を、単体決算グループのメンバーとして、以下の業務を主に担当いただきます。【職務内容】・月次決算、四半期決算、年次決算作業・会計監査対応（Big4監査法人の対応となります。）・契約書・契約スキームの会計・税務面からの検討（英文契約も含みます。）・税務申告等作成（海外法人との取引に係る国際税務も含みます。）・決算及び内部統制の観点からの業務プロセス・規程・ガイドラインの整備・連結システム（DIVA）へのデータ入力・アシスタントメンバーのマネジメント　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　・IFRS導入検討（財務会計及び管理会計へのIFRS導入の検討）また、以下の業務は他のグループが主に担当しますが、これまでのご経験を踏まえた貢献を期待しています。・連結決算・グループ会計基準、グループ監査計画の策定・グループ税務戦略・決算短信や有価証券報告書等のIPO前後の開示対応【魅力】注目度のますます高まる再生可能エネルギー業界に飛び込んで、数年後のＩＰＯに向けた経理体制整備（初の連結決算・会計監査・開示資料作成、決算早期化、内部統制導入、IFRSや連結システム導入など）というチャレンジができる環境です。また、グループ内には多様なプロフェッショナルがおり、国内外の様々な専門的な知見・経験を学ぶことができる環境も徐々に整ってきているため、経理財務の専門知識だけでなく再生可能エネルギービジネスや関連するテクノロジーに興味がある方には最高の環境だと思います。【募集背景】IPO目指し体制強化のための募集【組織構成】自然電力株式会社 会計税務部会計税務グループ11名（5名派遣社員、1名業務委託、5名社員／男性5名：女性6名／日本国籍10名、海外国籍1名／部長、グループリーダー2名、メンバー8名）

【部署のミッション】設計調達課は、発電所内の設備の新設、改造などの設計管理業務の他、定期的な設備点検に係る工事発注や物品調達を行い、発電所の安全性の維持・向上に取り組んでいます。【採用背景】浜岡原子力発電所の再稼働を目指し、現在国の基準適合審査対応を行っており、社内人財を集中させています。それと並行して、再稼働時ならびにその後の安定運転のため、設備の信頼性を確保することが重要であり、計画的に必要な設備点検や劣化更新等の工事を実施していく必要があります。そのため、工事を計画し、関係部署と調整し、確実に現場を管理できる人財が必要です。【業務内容】●雇用時（１）電気・計装設備に係る保守・改造工事の仕様設計・調達（２）長期に亘る設備設計業務に関するプロジェクト管理（３）現場設備－机上図書間の構成管理（４）その他同社の命ずる業務【具体的には】同社の電気・計装設備の保守点検・設備改造工事の仕様設計業務・調達業務をお任せします。具体的には、（１）プラントの安全性向上に寄与する設備改造工事の立案・調達・プロジェクト管理（２）保守工事の計画立案・調達（３）設備不具合発生時の復旧計画の立案・調達【仕事の魅力】原子力発電所には、原子燃料や放射線などに関連した様々なリスクや規制が存在し、低コストで高い信頼性を確保するためには大きな工夫が求められますが、安全かつ安定的な運転を継続できたときの達成感は大きく、社会に向けて大きく貢献できます。社内だけではなく、協力企業の方々と綿密にコミュニケーションをとることになるので、様々な方との人間関係が構築でき一体感を持って業務に取り組むことができます。自身の力で、原子力発電所という大規模設備の工事計画を立案し、予算を確保し、設計・現場施工に携わる経験はとてつもなく大きなやりがいを感じることができますし、また、社会にとって大きく貢献できる仕事です。私たちは、創意工夫にあふれ、熱意ある人財を求めています。【キャリアアップイメージ】・浜岡発電所の保守部門における現場管理・本店（名古屋）における電力間の設計・保守関連の調整　等

【役割】自然電力の新規事業開発部署にて、新規事業の企画、もしくは事業開発に取り組んで頂きます。【職務概要】想定業務は新規事業に関わる戦略策定、事業企画・運営、営業戦略立案、予算策定・予実管理、BtoBアライアンス営業となります。【職務詳細】■マーケット動向の調査：電力エリアごとの出力抑制発生の傾向把握や左記を加味した営業戦略を立案■アライアンス推進：上記を加味した、パートナー企業とのアライアンス構築並びに提案、交渉、関係構築、契約に至る迄の全てのフロント業務・PM業務■事業戦略を反映した予算策定と予実管理、マネジメントへの報告※ ご経験やスキルに応じて、業務内容の調整を行います。上記全てがご担当ではありません。【業務の魅力】2016年の電力小売り完全自由化以降、エネルギーインフラ（発電、小売、需要、送配電）の構造は急速に変化しています。　また、2050年のカーボンニュートラル達成に向け、世界各国で脱炭素への取り組みが進んでいます。上記グローバルトレンドは日本も例外ではないなか、再エネ導入が進む過程で、電力代金は年々上昇しております。AI技術による予測、IoT技術をベースとしたシステムを強みに蓄電池導入をしたFIP電源の収益改善を行い、電力系統の安定化、結果的に電力料金の高騰抑制に寄与します。現在、事業立上げフェーズなので、0→1を経験できる貴重な環境かと思います。【所属部署】 カーボンフリーソリューションズ本部　テクノロジー部　事業企画グループ（チームメンバー現在　3名）【募集背景】新規事業の立上げにあたる増員本ポジションは、社内外の専門家と協働しながら、電力および蓄電池のプロジェクトを包括的に管理・推進する役割を担います。　現在、自然電力には各分野のプロフェッショナルが在籍していますが、これらの専門知識を統合的に活かす事業開発人材が不足しているため、今回の募集に至りました。

【部署のミッション】同社グループは、お客さまに電気を供給するため、発電所・送電線・変電所といった巨大な設備を保有しています。調達部門の仕事は、これらの設備の構築・維持管理に必要な資機材、工事、さらには日常業務に使用される事務用品にいたるすべてについて、品質面・価格面・配給面（Quality、Cost、Delivery）を考慮し、最適な調達活動を実施することです。調達にあたっては、開発・計画・設計段階から主管部門と協働し調達コストの低減を実現するとともに、安定的かつ環境・人権・適正取引等に配慮した調達を実現することが大きなミッションです。特に当カンパニーでは、既存領域の維持管理のためのエッセンシャルワーカー確保や新事業領域まで幅広く、再生可能エネルギーの開発目標を達成に向けて、調達活動を実施していただきます。【採用背景】原材料価格の高騰、半導体等の需給逼迫、サプライチェーンにおける環境や人権といった社会的要請の高まり等、調達を取り巻く環境は大きく変化しております。このような中、同社では、開発・計画・設計段階から主管部門と協働しQCDの向上を図る活動や、多様な調達リスクの軽減と環境の変化に対応した持続可能な調達に注力しており、これらを担う人財を求めています。【業務内容】●雇用時（１）調達企画業務（２）契約業務具体的には・・・■電力設備等に関わる物品購買、工事請負、業務委託などの調達コスト削減に向けた戦略の立案・推進・カテゴリ分析・支出分析・市場分析・価格分析・調達戦略の立案・技術主管部署・取引先と協働した調達コスト削減の実施・新規サプライヤーの探索■上記戦略に基づく契約実務・取引先選定、見積取得・契約条件の調整、適正価格の査定、価格交渉・契約締結、契約の履行管理■その他・リスク管理・サステナブル調達の推進（人権・環境）【仕事の魅力】・企業にとって資材調達の業務は、企業活動を円滑に進めるために重要な業務であり、利益に直接貢献できる業務です。また、原価低減に寄与することで、お客さまの電気料金の低減にもつながる重要な役割を担っています。・電力供給設備の形成は規模が大きく、その一つひとつが不可欠なものであり、安定的に調達することで現代社会に欠かすことのできない電力の安定供給に繋がり、ひいては地域の発展に貢献することができます。・経営環境が大きく変化する中で、従来の枠組みにとらわれない新しい発想で活躍することが出来ます。【キャリアアップイメージ】主に中部電力ＨＤ、中部電力ＰＧ等の調達部門での調達企画・契約業務【参考情報】＜同社ＨＰ　資材調達情報＞

【採用背景＞当社の人財戦略におけるDE&I推進の重要な施策として、女性活躍・仕事と育児の両立に向けた取り組みを実施しており、女性のキャリア形成支援（女性の能力発揮や、キャリアアップに向けた積極的取り組み）、仕事と家庭の両立支援（ライフ・ワーク・バランスの環境整備）を展開しています。より一層の女性活躍推進を図るため、ポジティブアクションとして募集を行います。これまでの多様な経験・スキルを活かしていただき、ライフイベントやキャリアステージに応じて能力を思う存分発揮することで、地域・社会の持続的な発展に貢献したいとお考えの方、ぜひご応募ください。※男女雇用機会均等法第8条に基づく求人となります。＜参考＞DE＆Iの推進　https://www.chuden.co.jp/csr/social/diversity/【対象職種について】DX関連職全般にご興味をお持ちの方、ITコンサル・エンジニア関連、ITセキュリティ関連のご経験をお持ちの方についてご希望や経歴を踏まえて、可能性のあるポジションについて打診させていただきます。※具体的なポジションについては、カジュアル面談を経て正式にご連絡をさせていただく予定です。【女性活躍・仕事と育児の両立に向けた取り組み】＜女性のキャリア形成＞・女性の職域拡大・中長期的な育成を考慮した配置・ローテーション・育児期の成長を促進するための研修・ダイバーシティを推進するリーダーの育成・管理職層への意識啓発＜男性の家事・育児参加の推進＞・仕事と育児の両立による更なるライフ・ワーク・バランスの実現を目的に法令上の産後パパ育休制度を上回る内容の「両立育児休職制度」を新設し、休職中の就業についても認めています・子が誕生した男性社員と上司に、育児休職の取得を奨励する電子メールを送信・男性育休取得を促進するための、管理職向け・希望者向けのセミナーを実施＜女性の活躍と男性の育児参画に関する経営目標＞１．2025年度に中部電力株式会社および事業会社全体で、女性役付職数を2014年度の3倍以上とする（2023年7月1日時点で83.5％達成）２．2025年度に中部電力株式会社および事業会社全体で、男性の育児休業取得率を100％とする（2024年3月31日時点で育児休業と育児目的休暇を合わせて104.1％達成）【ダイバーシティへの取り組み】・「健康経営優良法人2025（ホワイト500）」に認定・次世代育成支援対策推進法に基づく認定「プラチナくるみん」・女性活躍推進法に基づく認定制度である「えるぼし認定」（3段階目）を取得・「あいち女性の輝きカンパニー」優良企業の受賞、あいち女性の活躍プロモーションリーダー選出・「ダイバーシティ経営企業100選」受賞【働き方改革】「従業員がいきいきと働くためにはライフ（心身の健康、充実した生活）が基盤となる」との考え方に基づき、ライフ・ワーク・バランスの現実に向けて取り組んでいます。これを実現するために、多様な働き方に向けた取り組みの推進により、従業員のライフの充実とワークでの能力発揮を目指していきます。・フレックスタイム（コアタイムなし）勤務制の全社適用・０時間勤務日制度の導入（月間所定労働時間を変えず、月４日まで設定することができ週休３日制のような働き方が可能）・育児や介護、通院などの都合に合わせて断続勤務が可能・テレワークの導入（本人希望によるテレワークは月の半分まで可能）・仕事と育児・介護などの両立支援・年次有給休暇取得率83.9％（2023年6月28日公表）※歓迎要件欄より続き【歓迎要件】（経験）※下記いずれかの経験・システム開発のご経験・IT戦略、企画のご経験・システム開発プロジェクトにリーダとして参画のご経験・チームマネジメントのご経験(規模問わず）・ユーザー企業（IT部門）・SIer・コンサル企業でのＩＴインフラまたはセキュリティ業務全般のご経験（資格）※下記いずれかの資格を有する者・応用情報技術者または同程度の資格

【採用背景】当社の人財戦略におけるDE&I推進の重要な施策として、女性活躍・仕事と育児の両立に向けた取り組みを実施しており、女性のキャリア形成支援（女性の能力発揮や、キャリアアップに向けた積極的取り組み）、仕事と家庭の両立支援（ライフ・ワーク・バランスの環境整備）を展開しています。より一層の女性活躍推進を図るため、ポジティブアクションとして募集を行います。これまでの多様な経験・スキルを活かしていただき、ライフイベントやキャリアステージに応じて能力を思う存分発揮することで、地域・社会の持続的な発展に貢献したいとお考えの方、ぜひご応募ください。※男女雇用機会均等法第8条に基づく求人となります。＜参考＞DE＆Iの推進　https://www.chuden.co.jp/csr/social/diversity/【対象職種について】再エネ・原子力関連職に興味をお持ちの方、法務・訴訟関連、コンプライアンス推進、株主総会対応・株主対応などご経験をお持ちの方についてご希望や経歴を踏まえて、可能性のあるポジションについて打診させていただきます。※具体的なポジションについては、カジュアル面談を経て正式にご連絡をさせていただく予定です。【女性活躍・仕事と育児の両立に向けた取り組み】＜女性のキャリア形成＞・女性の職域拡大・中長期的な育成を考慮した配置・ローテーション・育児期の成長を促進するための研修・ダイバーシティを推進するリーダーの育成・管理職層への意識啓発＜男性の家事・育児参加の推進＞・仕事と育児の両立による更なるライフ・ワーク・バランスの実現を目的に法令上の産後パパ育休制度を上回る内容の「両立育児休職制度」を新設し、休職中の就業についても認めています・子が誕生した男性社員と上司に、育児休職の取得を奨励する電子メールを送信・男性育休取得を促進するための、管理職向け・希望者向けのセミナーを実施＜女性の活躍と男性の育児参画に関する経営目標＞１．2025年度に中部電力株式会社および事業会社全体で、女性役付職数を2014年度の3倍以上とする（2023年7月1日時点で83.5％達成）２．2025年度に中部電力株式会社および事業会社全体で、男性の育児休業取得率を100％とする（2024年3月31日時点で育児休業と育児目的休暇を合わせて104.1％達成）【ダイバーシティへの取り組み】・「健康経営優良法人2025（ホワイト500）」に認定・次世代育成支援対策推進法に基づく認定「プラチナくるみん」・女性活躍推進法に基づく認定制度である「えるぼし認定」（3段階目）を取得・「あいち女性の輝きカンパニー」優良企業の受賞、あいち女性の活躍プロモーションリーダー選出・「ダイバーシティ経営企業100選」受賞【働き方改革】「従業員がいきいきと働くためにはライフ（心身の健康、充実した生活）が基盤となる」との考え方に基づき、ライフ・ワーク・バランスの現実に向けて取り組んでいます。これを実現するために、多様な働き方に向けた取り組みの推進により、従業員のライフの充実とワークでの能力発揮を目指していきます。・フレックスタイム（コアタイムなし）勤務制の全社適用・０時間勤務日制度の導入（月間所定労働時間を変えず、月４日まで設定することができ週休３日制のような働き方が可能）・育児や介護、通院などの都合に合わせて断続勤務が可能・テレワークの導入（本人希望によるテレワークは月の半分まで可能）・仕事と育児・介護などの両立支援・年次有給休暇取得率83.9％（2023年6月28日公表）職種により異なります。ご登録をいただいた書類内容とカジュアル面談内容を踏まえ適した求人がある場合には、個別にご案内をさせていただきます。

【配属所属】プロジェクト推進部バイオマス・地熱グループは、バイオマス発電所や地熱発電所の新規開発計画を策定し、電源開発に向けた調査・設計、建設管理および運転開始後の運営管理等を実施するグループです。【採用背景】再生可能エネルギー事業の拡大に向けたバイオマス発電所の新規開発・運営技術を有する即戦力の確保が必要となりました。輸入バイオマスや国産バイオマスを燃料とするバイオマス発電事業（運転中・建設中・開発検討中）の案件が複数件あることから、高品質かつ円滑な開発・効率的な運営・トラブルへの迅速な対応を行い発電所を安定稼働させるため、バイオマス発電（火力発電）事業の開発・運営に関する技術・ノウハウを有する技術者を求めています。再生可能エネルギーカンパニーでは、脱炭素化社会の実現のために「再生可能エネルギーを2030年頃までに320万kW以上拡大」というチャレンジングな目標を掲げて、再エネ電源の積極的な導入を目指しております。バイオマス発電所は、2025年7月時点で全国で20地点を開発決定しています。【業務内容】●雇用時バイオマス発電事業にかかる設計・建設および運営に伴う現場技術業務具体的には・・・・開発、建設・運開後のバイオマス発電所のプラントに係る総合的な現場技術指導業務・プラントメーカーとの設備設計・施工計画や運転後の瑕疵協議等の技術対応業務・保守運用計画の策定、突発事象・トラブル対応・建設管理、運営業務の実施【仕事の魅力】・国内における再生可能エネルギー事業の拡大に寄与することができます。・国内有数のバイオマス発電事業開発実績を有する会社にて、大小様々なバイオマス発電所の開発・運営にかかわることができます。・再生可能エネルギー事業のうちバイオマス発電事業に特化した専門部署において、中長期的な視野でバイオマス発電所の技術的知見・経験を積むことができ、これを20箇所の同社出資発電所へ水平展開して発電所の安定操業に貢献出来ます。【キャリアアップイメージ】・将来のバイオマス発電所の所長候補として従事いただくことが可能です。・地熱発電事業の開発、運営に技術員として対応いただくことが可能です。【参考情報】●中部電力グループの再生可能エネルギー【https://www.chuden.co.jp/energy/renew/

メンテナンスエンジニア（ME）は日常業務を進める中でプロダクション・エンジニア（PE）と協業し、製油所・工場の安全安定操業を技術で支える設備管理業務です。≪配属予定課の業務≫製油所・工場の設備を安全・安定かつ効率的に運転するために各種専門技術を駆使して設備の経年劣化・損傷や寿命の予測を行い、補修・修繕、取替を計画し、実行します。■電気設備・計装設備に関わる工事業者のとりまとめ、工事の提案、計画、工事管理 等■協力会社への業務指示や監督業務　■中期保全計画の策定と実行■設備メンテナンス（電気計装課でのメイン業務ではありませんが、一部担当頂く場合があります）【配属予定部署】北海道製油所　電気計装課【組織ミッション】■配属予定1）電気係発電機、変電所などの電気設備を担当2）計装係ＤＣＳ（生産制御システム）や流量計などの計装機器を担当【特徴・魅力】＜北海道製油所について＞■北海道製油所は、苫小牧市に位置する日本最北端の製油所です。 1973年に、北海道・東北・北陸などにエネルギーを供給する基地として操業を開始しました。北海道をはじめ北日本の各地では、石油製品のなかでも暖房用の灯油や軽油を多く必要とします。そのエネルギーニーズに応えるため、北海道製油所では分解装置を備えています。このように、需要の多い石油製品の生産比率を高め、安定した供給に努めています。■原油精製能力は、1日あたり15万バレル。1年間で札幌ドーム約5.5杯分の原油を精製しています。＜出光興産の製油所・事業所について＞自動車の燃料となる「ガソリン」、石油ストーブなどの燃料となる「灯油」、トラックの燃料となる「軽油」、工場のボイラーや船舶の燃料となる「重油」など、生活のあらゆるエネルギー・動力を支える「石油製品」を生産しています。

メンテナンスエンジニア（ME）は日常業務を進める中でプロダクション・エンジニア（PE）と協業し、製油所・工場の安全安定操業を技術で支える設備管理業務です。≪配属予定課の業務≫製油所・工場の設備を安全・安定かつ効率的に運転するために各種専門技術を駆使して設備の経年劣化・損傷や寿命の予測を行い、補修・修繕、取替を計画し、実行します。■プラント設計会社のとりまとめ、工事の提案、計画、工事管理 等■協力会社への業務指示や監督業務　■中期保全計画の策定と実行■設備メンテナンス（機械課でのメイン業務ではありませんが、一部担当頂く場合があります）【配属予定部署】北海道製油所 機械課【組織ミッション】■配属予定1）静機係配管や蒸留塔・反応塔などの圧力容器、タンクなどの静機械を担当2）動機係圧縮機やポンプなどの回転機械を担当【特徴・魅力】＜北海道製油所について＞■北海道製油所は、苫小牧市に位置する日本最北端の製油所です。 1973年に、北海道・東北・北陸などにエネルギーを供給する基地として操業を開始しました。北海道をはじめ北日本の各地では、石油製品のなかでも暖房用の灯油や軽油を多く必要とします。そのエネルギーニーズに応えるため、北海道製油所では分解装置を備えています。このように、需要の多い石油製品の生産比率を高め、安定した供給に努めています。■原油精製能力は、1日あたり15万バレル。1年間で札幌ドーム約5.5杯分の原油を精製しています。＜出光興産の製油所・事業所について＞自動車の燃料となる「ガソリン」、石油ストーブなどの燃料となる「灯油」、トラックの燃料となる「軽油」、工場のボイラーや船舶の燃料となる「重油」など、生活のあらゆるエネルギー・動力を支える「石油製品」を生産しています。

メンテナンスエンジニア（ME）は日常業務を進める中でプロダクション・エンジニア（PE）と協業し、製油所・工場の安全安定操業を技術で支える設備管理業務です。≪配属予定課の業務≫製油所・工場の設備を安全・安定かつ効率的に運転するために各種専門技術を駆使して設備の経年劣化・損傷や寿命の予測を行い、補修・修繕、取替を計画し、実行します。■静機械（塔槽、熱交換器、配管等）の検査・更新計画、検査結果の評価、トラブルシューティング等■協力会社（検査会社がメイン）への業務指示や監督業務　■中期保全計画の策定と実行【配属予定部署】北海道製油所 工務課【特徴・魅力】＜北海道製油所について＞■北海道製油所は、苫小牧市に位置する日本最北端の製油所です。 1973年に、北海道・東北・北陸などにエネルギーを供給する基地として操業を開始しました。北海道をはじめ北日本の各地では、石油製品のなかでも暖房用の灯油や軽油を多く必要とします。そのエネルギーニーズに応えるため、北海道製油所では分解装置を備えています。このように、需要の多い石油製品の生産比率を高め、安定した供給に努めています。■原油精製能力は、1日あたり15万バレル。1年間で札幌ドーム約5.5杯分の原油を精製しています。＜出光興産の製油所・事業所について＞自動車の燃料となる「ガソリン」、石油ストーブなどの燃料となる「灯油」、トラックの燃料となる「軽油」、工場のボイラーや船舶の燃料となる「重油」など、生活のあらゆるエネルギー・動力を支える「石油製品」を生産しています。

リサイクルプラザ・粗大ごみ処理施設を中心に一般廃棄物処理施設の設計・建設に関わる業務のうち、建築分野の基本・詳細設計及び工事監理業務をお任せいたします。＜基本設計＞・プラント基本配置計画における建築範囲の設計１、居室レイアウト、プラザの配置、各種法規制の検討（日影規制、緑化率など）２、顧客に対する建築意匠、構造、設備等の技術提案３、建築範囲の基本仕様の決定＜詳細設計＞・プラント詳細計画における建築範囲の設計１、建築範囲における詳細仕様の決定２、顧客との定例会議及び監督諸官庁との協議＜工事監理＞・着工後、設計図面通りに現地施工が行われていることの確認（重点監理が主）【仕事のやりがい】受注前の基本設計から詳細設計、試運転までのプロジェクトマネジメントを一気通貫で関わって頂くことで、社会インフラを建設する”ものづくり”の楽しさや充実感、社会に貢献する達成感を、建築のプロジェクトリーダーとして身近に感じられる職場です。顧客やコンサルタント会社、パートナー企業（JV、協力会社）など、幅広い関係者との協議・調整の機会が多いことから、建築分野の専門知識とともに対話力・交渉力が得られます。通常、2～5年のプロジェクトに従事頂くことで、建築のみならず監理技術者資格（清掃）の取得に必要な実務経験を積んでいただけます。

■インフラ基盤である浄水場や下水処理場、リサイクルセンター等の施設整備事業に関する官民連携(PPP事業)における長期事業プロジェクト運営の全体管理業務をお任せいたします。■担当の現場への出張(目安：月3～4回程度)もありますが基本的にオフィスでの仕事が中心です。【具体的に】■担当の現場への出張(目安：月3～4回程度)もありますが、基本的にオフィスでの仕事が中心です。■浄水場、下水処理場、廃棄物処理施設等■SPC設立し、運営・各種契約書の締結■水道という生活に不可欠なインフラ設備を守る、非常にやりがいのある業務です。

【同社について】日本ガイシと富士電機の水環境部門の合併により誕生した同社は、水処理分野では国内初となる機電一体型の会社です。 水環境プラントに必要な機械設備・電気設計を製品として有するとともに、プラントの設計、施工、運転・維持管理までを網羅した事業内容で、上下水道施設に最適なソリューションを提供しています。膜ろ過設備やオゾン処理システム、高速濾過処理システムのシェアは業界トップクラスで、特に大都市の大規模な上下水道処理における、高度な技術を駆使した水処理場の運営に強みがあります。有限な資源を扱う水市場で、環境問題の解決や人々の生活を支える水の安定供給などの課題解決がビジネスに直結することが魅力です。【勤務地について】※勤務地は現住所、ご経験、担当業務、その他ご希望等に応じて以下のいずれかを初任配属先と致します。①本社（東京都千代田区神田）②愛知県名古屋市③大阪府大阪市④宮城県仙台市⑤福岡県福岡市博多区⑥熊本県荒尾市※総合職につき、異動・転勤の可能性があります。※案件対応の為、長期現地赴任することがあります。【募集背景】・上下水道におけるＰＰＰ事業は、国策として推進されており、近年導入事例が増えております。・当社はＰＰＰ事業を伸長分野の一つと位置付けており、組織体制の強化を進めております。・業界トップクラスのＰＰＰ実績を誇る当社で、一緒にビジネスを拡大していく仲間を積極採用中です！■ご経験・ご希望に応じていずれかの業務を担当頂きます。・ＰＰＰ事業に関する企画提案・ＰＰＰ事業の運営管理・上下水道施設の運転委託業務管理・ＰＰＰ案件のエンジニアリング（設計、施工監理等）・上下水道事業の事業管理（財務、総務業務等）※業務の詳細は面接の際にご説明いたします。【やりがい】・上下水道のＰＰＰ事業は、社会貢献度が高いだけでなく、大規模かつ長期の案件が多いため、重要なプロジェクトに関わる責任感と達成感を得られます。・様々な専門性や価値観を持つ社内外の関係者と関わりながらプロジェクトを遂行する為、幅広い知識と多くの刺激を得られます。

【業務内容】■人財育成プランの企画・検討・各発電所（運転、建設、通常廃炉、事故廃炉など）の特性に応じて、必要な人財や目指すべき人財像を明確にします。・教育的な知見を活かし、原子力部門全体の人財育成プランを企画・検討し、将来の人財育成に向けた戦略を立案します。■研修の運営・改善新たに策定した人財育成プランに基づく研修や既存のマネジメント研修等について、以下のような研修プログラムを構築・運営します。人財育成プランにより研修内容は変わりますが、研修例は以下の通りです。【実例】■廃炉技術研修：福島第一原子力発電所や福島第二原子力発電所の廃炉技術育成のための研修■新施設の運転研修：柏崎刈羽原子力発電所の新規制基準に基づき新たに設置する施設の運転に係る研修■行動評価支援研修：人間の行動特性に注目して、人間力を育成するための研修　など・現場の意見を積極的に取り入れ、研修内容の合理的な改善を行い、効果的な学習環境を提供します。・研修の実施後には、参加者からのフィードバックを収集し、次回の研修に活かすための分析を行います。【ミッション】原子力部門の人財育成を担う中核人財として、教育的な知見を活かしながら原子力部門の人財育成プランを推進していただきます。【募集背景】現在、同社では人財育成に関する要員不足が慢性化しており、講師陣の高齢化も進んでいます。一方で、原子力部門では運転、建設、廃炉など、各発電所ごとに目指す人財が異なるため、発電所ごとの研修の最適化を進める必要があります。また、基本的なマネジメント研修や各発電所の業務要求に応じた人財育成プランの構築が急務です。このような背景から、専門的な知見を持ち、現場の意見を吸い上げながら合理的なプランを構築できる人財が必要であり、その実現には、現場に近い社内での人財育成が求められています。【魅力・やりがい】・人財育成は、組織の成長と社員のキャリア形成の両面から支援し，成果に結びつける魅力とやりがいのある活動です。現場社員のスキルアップや人間力の向上を支援することで、組織全体のパフォーマンス向上に貢献し、自身の成長を実感できます。・人財育成を通じて、組織風土の変革に貢献し、魅力的な職場作りに携わることができます。【キャリアパス】・当面は、原子力人財育成センターで発電所毎に係る業務要件の中での合理的育成プログラム構築に関与して頂きます。・人事方との交流を図りつつ、マネジメント研修や育成プログラム、しいては人事ローテーション等のキャリアを積んで頂き、戦略的な人財マネジメントに取り組む管理職として登用していきます。【初期配属先】※初任地期は希望を考慮・福島第一原子力発電所　住所：福島県双葉郡大熊町夫沢北原22・福島第二原子力発電所　住所：福島県双葉郡楢葉町大字波倉字小浜作12・柏崎刈羽原子力発電所　住所：新潟県柏崎市青山町16-46【組織構成】原子力人財育成センター：管理職11名、一般職62名、計73名　年代別人数構成：30代10％、40代20％、50代47％、60代23％【部署の雰囲気】・上下関係なくフラットな雰囲気です。・センターにはキャリア採用の方が３人在籍しています。・職場が現場（発電所）にあり、人財育成を推進する組織（我々）と育成する社員とが近いことから、コミュニケーションよく連携が可能です。・年齢層は高めですが、様々な分野の経験豊富なインストラクターが多く、多様な助言を得られます。

■出光興産の次世代事業創出当部は、EVのキーデバイスとなる次世代電池（全固体リチウムイオン電池）の主要素材に用いられる固体電解質の開発を進め、市場投入を目指しています。■目指すは全固体リチウムイオン電池素材の開発・事業化これまでの事業展開から得た技術ノウハウとして、石油精製で蓄積してきた硫化水素のハンドリング技術や石油化学製品への応用技術が当社の強みです。全固体リチウムイオン電池の実用化・量産が急がれており、特にEV関連のマーケットは拡大予測されており、安全性・耐久性・航続距離の向上に応えられる電池材料の研究開発を実施しています。＜固体電解質：素材としての強み、製造技術の強み＞私たちは1990年代から硫化リチウムの研究開発に取り組んできました。その後EV向けにターゲットを絞って、研究開発を進めてきました。硫化物系固体電解質の特許保有数は、業界トップレベルです。そして他社に真似できない、柔らかい固体電解質の開発に成功しています。原料ハンドリング技術や、製造技術にも強みを持っていることから、世界初の市販車搭載のEV用全固体電池向け固体電解質の実用化を期待されています。研究開発から、量産まで一気通貫で対応できること、鉱山の権益獲得から水酸化リチウムの調達、製油所からの副産物である硫黄成分を合わせて、硫化リチウムの精製、超微粒子の取り扱い技術、高純度製造技術で、他社の追随を許さない総合力で固体電解質の量産を実現させます。■業務内容:・ラボからパイロットプラント、その後の大量生産に繋げるための品質評価、分析技術確立・新素材のため、品質評価も分析技術も発展途上で確立されていません。現在の試験方法の改善や、実験データの解析、各種分析機器を扱いながら、技術確立を進めて頂きます。・固体電解質およびその原料の仕様検討、品質評価・解析技術及び分析技術の開発、分析法の技術移転検討、分析法の妥当性検証・品質評価に関する継続的改善、監査指摘対応・固体電解質の品質管理体制の構築・データのばらつきを抑えるための変動要因の追究＜仕事のやりがい＞・自動車メーカーに対する品質保証の対応の経験が活きる環境です。現在チームには自動車メーカーとの品質保証をダイレクトに経験したメンバーがいないため、主体的に周囲を巻き込みながら業務を進めていただきます。・社会へのイノベーションが起こせる1つのテーマであり、会社としても成長分野として位置付けていため、全社的なバックアップを受けながら進めることができる環境がございます。＜次世代のエネルギー開発への挑戦＞リチウムイオン電池向けの電解質として現在は液体（有機溶媒）が使用されていますが、この電解液を固体電解質にするという挑戦をしています。今後ますますのニーズが見込まれているリチウムイオン電池はEVのみならず産業機械などの汎用性も高い一方で、安全性やエネルギー密度などに課題があります。全固体リチウムイオン電池の実現はこの課題を克服できる可能性があり、弊社が手掛けた技術が社会で広く使われる社会に貢献していくことを目指しています。＜TOYOTAと協業を開始＞まずは、共同でオンサイトチームを立ち上げ、両社の持っている強みをワンチームで活かしながら開発を進めます。量産技術やサプライチェーン構築の共同化、2027-28年にバッテリーEVで実用化、その後の量産を目指します。

【業務内容】同社は商業施設から半導体製造工場まで、幅広い分野で水処理設備に関するエンジニアリング業務を行っています。プロジェクト毎にチームを組み業務を進めており、当ポジションでは機器、配管・配置、電計システム等の分野と連携し、主に水処理設備のプロセス・ユーティリティ設計を担当して頂きます（積算、試運転調整等を含みます）。プロジェクト方式で業務を進めていますので、プロジェクト管理に関する業務を含みます（品質・予算・工程管理等）。【業務詳細】水処理及び分離精製設備等のプラント・エンジニアリング関連業務下記の一連の流れにおける管理業務をお任せいたします。・プロセス設計・機器・配管設計・積算・提案支援・施工管理・試運転調整・プロジェクト管理業務ほか【組織構成】エンジ技術統括室　配属部門は全体で90名程度在籍しております。（内プロセス担当者は20名程）【募集背景】組織の若返り・技術継承のための増員募集【その他】工期は短いと1,2カ月程度、長期は1年以上のプロジェクトもあります。出張中はウィークリーマンション等の用意がございます。【同社の魅力】同社は水処理装置・薬品・エンジニアリングを一貫して提供しております。井戸水を利用した飲用水事業など、産業用水処理分野のみではなく、一部水インフラ事業に関わるところも手掛けており、水というテーマにおいてバランスよく幅広い事業を展開していることが特徴です。前身となる日本錬水は70年以上の歴史から培われた技術力と販売網を持っており、そこに三菱ケミカルが培ってきた化学分野の強みや事業基盤をかけあわせて、非常に安定的な経営をしていることも魅力です。社員の約9割がエンジニアで構成されており、水に関わる技術集団として日々産業と生活にソリューションを提供しています。

■業務内容：入社後は関西電力株式会社に在籍しつつ、同社のDX推進・デジタル技術活用を目的として立ち上げた「K4Digital株式会社 ソリューションユニット」に出向し、業務課題を最新のデジタル技術を活用して効率化・高度化を図るデータ分析業務を担って頂く業務を通じて、データサイエンティストとしてのスペシャリスト人材を目指していただく想定をしています。（基本的には他部署へ異動することなく長期的にK4Digitalのソリューションユニットに所属いただく想定です）■業務詳細：デジタル技術適用検証の設計・実行と取りまとめや、RやPython等の分析言語や活用し、各業務部門が抱える課題に適した分析モデルの構築を行っていただきます。■魅力：関西電力は画像や音声、テキスト、テーブルデータ等多種多様なデータを保有し、機械学習から統計、最適化まで幅広く取り扱っています。業務を通じたスキルアップの機会はもちろん、PoCの結果得られる経営へのインパクトの大きさや、分析業務に集中できる環境があることに魅力を感じてご入社いただいています。■働き方：出社率1割（ほぼリモート）で、スーパーフレックス、オフィスカジュアルと自由度高く働く事が出来ます！■プロジェクトの特徴：発電・送配電・営業といった関西電力の各主管部と寄り添う形で体制をとり、案件提案から各種モデルの開発、結果確認まで一連のPoC検証のプロセスを請け負います。（３か月程度の短スパンで一つのプロジェクトに取り組んでおります。）■K4Digital：・デジタル技術活用による関電グループの業務変革や新規事業の創出を目的として2018年8月にアクセンチュア株式会社と共同で設立した企業です。関西電力が掲げるKX：Kanden Transformationの実現に向け、デジタル技術の中心として関電グループ内外から様々な経歴を持つ社員が集まり、20代～30代が多数を占める若い組織です。

【主な仕事内容】・電気設備保守点検・電気設備小修繕工事施工・電気設備障害対応・上記に係る設計、見積り業務・現場代理人、施工管理業務【仕事のやりがい】■公共インフラ（上下水道設備）のメンテナンスを通して、職員および地域住民から信頼を得ることができる仕事であり、社会貢献を実感できる。■仕事を通じて得た知識により、電気関係の有効な資格取得（監理技術者、施工監理技士、電気主任技術者、電気工事士等）が期待できる。■業務を一人で判断し取り纏めることができ、判断力、行動力、責任感を養うことが可能である。また、困難な業務に直面した時は、チームの協力で解決に導き乗り越えることで自身の成長と達成感を実感出来る。

【具体的な業務内容】■下水汚泥の消化濃縮脱水処理技術の新規テーマ開発、ラボ実験業務・社内実験場（知多地区）を基本とする・新規テーマの調査、創出など開発全般である・実験計画書の作成、ラボ・パイロット実験（補助員指示もあり）、報告書の作成業務・実証実験装置の設計・製作■上記技術の実証実験対応業務・実証実験設備での実験リーダー、或いはリーダー補助・データ取得、性能解析・客先対応、プレゼン提案【仕事のやりがい】■未利用バイオマスである下水汚泥をエネルギーとして利活用する国のエネルギー政策に沿った技術開発が可能です。■ラボ規模での基礎研究から実設備規模の実証実験までの研究ステージを経験することにより広範の知識・技術の習得が可能です。■実証試験設備の設計建設、運転評価に携わることで下水汚泥処理に必要な技術習熟ができます。■将来的には、新たな開発テーマあるいは、開発者として実設備の第一号機を担当することも可能。

洋上風力の基礎構造物の海外製造管理・洋上風力発電機の土台となる基礎構造物（鋼構造物）の製造管理をご担当いただきます。【採用背景】■CN（カーボンニュートラル）への注目度が増し、洋上風力事業や二酸化炭素分離回収プラント（ESCAP）の案件が拡大しています。■ものづくり技術センターは事業全体のコスト削減に寄与するため重要度が高く、経験ある即戦力人材の採用が急務になっている関係で人員増加を図っております。【具体的には】現在案件増加に伴い基礎構造物を自社製造だけでなく海外ベンダーにも発注しています。本ポジションでは海外ベンダーに対し製造企画の説明、技術的な指導、納期管理等、鋼構造物の製造管理を企画から製造・納品までご担当いただきます。鋼構造物の製造に必要となる溶接管理のご経験・スキルを活かし、グローバル業務にご興味がある方におすすめのポジションです。【キャリアイメージ】日鉄エンジニアリングでは、人材が最大の財産という認識のもと、社員一人ひとりのプロフェッショナル化を推進しています。各職場における導入教育、配属後研修、OJTはもちろんのこと、全社横断的なOFF-JTや自己研鑽へのバックアップなどを通じ、専門性を磨きながら、一流の人材を目指していける環境の整備を進めています。キャリア入社者においては OJT の基、日鉄エンジニアリングでの業務の進め方を習得いただき役割・能力に応じて業務を割り振りスキルアップの向上を図ります。また、社内でのネットワーク構築を目的としたキャリア入社者の懇親会を実施する等、ご活躍いただけるフィールドを整えています。～事業分野紹介～【環境・エネルギー】脱炭素社会システムの構築に向けたソリューションを提案します廃棄物発電、再生可能エネルギー（バイオマス、地熱、洋上風力等）、汚泥資源化、コージェネレーション、石油・天然ガス開発、パイプラインといった各種施設・プラントの開発・建設・Ｏ＆Ｍや土壌環境修復などを通じて、持続可能な環境調和型社会の構築に貢献します。https://www.eng.nipponsteel.com/business/environment_and_energy_solution/【都市インフラ】鋼構造建築物のプロ集団として、社会に欠かせない「場」を構築します製鉄事業で培った鋼構造技術やエンジニアリング力をベースに、産業・都市の基盤となる建物を提供します。https://www.eng.nipponsteel.com/business/building_and_infrastructure/【製鉄プラント】鉄鋼メーカーの品質を支える信頼のベストパートナーです製鉄会社から生まれた事業として、国内外における数々の製鉄プラントや関連設備の建設に携わり、産業と経済の発展に寄与してきました。50年以上におよぶ豊富な知識と技術・実績を活かし、高品質かつ環境・省エネに配慮した設備をご提供しています。https://www.eng.nipponsteel.com/business/steelplants/【事業創出】豊かな未来を拓いていく、新事業・新技術のパイオニアです地球環境やエネルギー、海洋資源などが直面する社会課題に応えるべく、新たなエンジニアリング事業と技術確立といったイノベーションの追求により、豊かな未来を拓いていきます。https://www.eng.nipponsteel.com/business/businesscreation/

【ミッション・募集背景】現在注力事業の一つである、リチウムイオン電池材料(全固体電解質)の設計及び開発担当者をお任せいたします。配属先のリチウム電池材料部は2018年7月に新設された組織であり、今後もより事業強化を図っており、今回のキャリア採用で人員を更に増やし、開発体制を強化して早期の事業化を目指しています。【期待する役割】全固体電池材料（硫化物系固体電解質、電極複合材料など）の設計及び開発、改良・新規物質の探索・既存物質の性能向上のための材料設計・無機材料合成・性能/物性評価・スケールアップ因子の確認・検証・プロセス開発（ラボからパイロット）＜リチウム電池材料部のミッション＞■出光興産の次世代事業創出リチウム電池材料部は、EVのキーデバイスとなる次世代電池（全固体リチウムイオン電池）の主要素材に用いられる固体電解質の開発を進め、市場投入を目指しています。■目指すは全固体リチウムイオン電池素材の開発・事業化これまでの事業展開から得た技術ノウハウとして、石油精製で蓄積してきた硫化水素のハンドリング技術や石油化学製品への応用技術が当社の強みです。全固体リチウムイオン電池の実用化・量産が急がれており、特にEV関連のマーケットは拡大予測されており、安全性・耐久性・航続距離の向上に応えられる電池材料の研究開発を実施しています。＜固体電解質：素材としての強み、製造技術の強み＞私たちは1990年代から硫化リチウムの研究開発に取り組んできました。その後EV向けにターゲットを絞って、研究開発を進めてきました。硫化物系固体電解質の特許保有数は、業界トップレベルです。そして他社に真似できない、柔らかい固体電解質の開発に成功しています。原料ハンドリング技術や、製造技術にも強みを持っていることから、世界初の市販車搭載のEV用全固体電池向け固体電解質の実用化を期待されています。研究開発から、量産まで一気通貫で対応できること、鉱山の権益獲得から水酸化リチウムの調達、製油所からの副産物である硫黄成分を合わせて、硫化リチウムの精製、超微粒子の取り扱い技術、高純度製造技術で、他社の追随を許さない総合力で固体電解質の量産を実現させます。＜仕事のやりがい＞・自動車メーカーに対する品質保証の対応の経験が活きる環境です。現在チームには自動車メーカーとの品質保証をダイレクトに経験したメンバーがいないため、主体的に周囲を巻き込みながら業務を進めていただきます。・社会へのイノベーションが起こせる1つのテーマであり、会社としても成長分野として位置付けていため、全社的なバックアップを受けながら進めることができる環境がございます。＜次世代のエネルギー開発への挑戦＞リチウムイオン電池向けの電解質として現在は液体（有機溶媒）が使用されていますが、この電解液を固体電解質にするという挑戦をしています。今後ますますのニーズが見込まれているリチウムイオン電池はEVのみならず産業機械などの汎用性も高い一方で、安全性やエネルギー密度などに課題があります。全固体リチウムイオン電池の実現はこの課題を克服できる可能性があり、弊社が手掛けた技術が社会で広く使われる社会に貢献していくことを目指しています。＜TOYOTAと協業を開始＞まずは、共同でオンサイトチームを立ち上げ、両社の持っている強みをワンチームで活かしながら開発を進めます。量産技術やサプライチェーン構築の共同化、2027-28年にバッテリーEVで実用化、その後の量産を目指します。

【期待する役割】今回、現在注力事業の一つである、リチウムイオン電池材料(全固体電解質)に関わる、電池性能評価に関する技術開発をお任せいたします。配属先のリチウム電池材料部は2018年7月に新設された組織です。今回のキャリア採用で人員を更に増やし、開発体制を強化して早期の事業化を目指しています。【職務内容】電池性能評価に関する技術開発・硫化物系固体電解質を用いた全固体型ラミネート電池の作製・作成したセルの評価・素材の評価・信頼性を持たせる評価技術の確立＜リチウム電池材料部のミッション＞■出光興産の次世代事業創出リチウム電池材料部は、EVのキーデバイスとなる次世代電池（全固体リチウムイオン電池）の主要素材に用いられる固体電解質の開発を進め、市場投入を目指しています。■目指すは全固体リチウムイオン電池素材の開発・事業化これまでの事業展開から得た技術ノウハウとして、石油精製で蓄積してきた硫化水素のハンドリング技術や石油化学製品への応用技術が当社の強みです。全固体リチウムイオン電池の実用化・量産が急がれており、特にEV関連のマーケットは拡大予測されており、安全性・耐久性・航続距離の向上に応えられる電池材料の研究開発を実施しています。＜固体電解質：素材としての強み、製造技術の強み＞私たちは1990年代から硫化リチウムの研究開発に取り組んできました。その後EV向けにターゲットを絞って、研究開発を進めてきました。硫化物系固体電解質の特許保有数は、業界トップレベルです。そして他社に真似できない、柔らかい固体電解質の開発に成功しています。原料ハンドリング技術や、製造技術にも強みを持っていることから、世界初の市販車搭載のEV用全固体電池向け固体電解質の実用化を期待されています。研究開発から、量産まで一気通貫で対応できること、鉱山の権益獲得から水酸化リチウムの調達、製油所からの副産物である硫黄成分を合わせて、硫化リチウムの精製、超微粒子の取り扱い技術、高純度製造技術で、他社の追随を許さない総合力で固体電解質の量産を実現させます。＜仕事のやりがい＞・自動車メーカーに対する品質保証の対応の経験が活きる環境です。現在チームには自動車メーカーとの品質保証をダイレクトに経験したメンバーがいないため、主体的に周囲を巻き込みながら業務を進めていただきます。・社会へのイノベーションが起こせる1つのテーマであり、会社としても成長分野として位置付けていため、全社的なバックアップを受けながら進めることができる環境がございます。＜次世代のエネルギー開発への挑戦＞リチウムイオン電池向けの電解質として現在は液体（有機溶媒）が使用されていますが、この電解液を固体電解質にするという挑戦をしています。今後ますますのニーズが見込まれているリチウムイオン電池はEVのみならず産業機械などの汎用性も高い一方で、安全性やエネルギー密度などに課題があります。全固体リチウムイオン電池の実現はこの課題を克服できる可能性があり、弊社が手掛けた技術が社会で広く使われる社会に貢献していくことを目指しています。＜TOYOTAと協業を開始＞まずは、共同でオンサイトチームを立ち上げ、両社の持っている強みをワンチームで活かしながら開発を進めます。量産技術やサプライチェーン構築の共同化、2027-28年にバッテリーEVで実用化、その後の量産を目指します。

【期待する役割】同社のリチウムイオン電池事業における、知財戦略・実務をお任せいたします。ご経験、適正を考慮し、以下の業務のうち一つもしくは複数をご担当いただきます。■固体電解質事業における知財戦略の策定・実行■発明発掘および特許出願・権利化業務■競合企業の知財調査・分析■知財関連の契約（ライセンス、譲渡など）の策定・交渉【組織構成】▽リチウム電池材料部／知財戦略グループ■担当職5名、所属長1名■30歳代3名、40歳代2名、50歳代1名（男性5名、女性1名）千葉県袖ケ浦市上泉1280※上記開発拠点を勤務場所の原則としますが、大手町本社、リモートワークとの組合せも可とします。【キャリアパス】同部でのご経験を経て、当部内組織、他事業部の知的財産組織へ異動し、ご活躍いただく機会も得られます。【部のミッション】■出光興産の次世代事業創出当部は、EVのキーデバイスとなる次世代電池（全固体リチウムイオン電池）の主要素材に用いられる固体電解質の開発を進め、市場投入を目指しています。■目指すは全固体リチウムイオン電池素材の開発・事業化これまでの事業展開から得た技術ノウハウとして、石油精製で蓄積してきた硫化水素のハンドリング技術や石油化学製品への応用技術が当社の強みです。全固体リチウムイオン電池の実用化・量産が急がれており、特にEV関連のマーケットは拡大予測されており、安全性・耐久性・航続距離の向上に応えられる電池材料の研究開発を実施しています。【配属予定部署のミッション】■事業の出口やマネタイズを意識した知財戦略策定■自社ポジションの見える化と特許網構築による知財基盤の強化■業界における仲間・ルール作りの推進(標準化、プラットフォーム、技術パッケージ)■中長期を見据えた知財・法務体制の基盤構築「人財」【高機能材メーカーとしての出光興産】本テーマの研究を開始してから10年以上、高機能材メーカーとして電池材料の開発に取り組んでいます。硫化物系固体電解質等に関する特許出願はトップレベルの件数を出願・保有しています。次世代技術研究所のほか、生産技術センター、知的財産部の精鋭が集結して、2018年7月にリチウム電池材料室を新設し、全固体リチウムイオン電池材料の開発・事業化を目指し、開発を続けています。【次世代のエネルギー開発への挑戦】リチウムイオン電池向けの電解質として現在は液体（有機溶媒）が使用されていますが、この電解液を固体電解質にするという挑戦をしています。今後ますますのニーズが見込まれているリチウムイオン電池はEVのみならず産業機械などの汎用性も高い一方で、安全性やエネルギー密度などに課題があります。全固体リチウムイオン電池の実現はこの課題を克服できる可能性があり、弊社が手掛けた技術が社会で広く使われる社会に貢献していくことを目指しています。【EV用全固体リチウムイオン電池の基盤技術確立を目的としたプロジェクトに参画】本プロジェクトは新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が推進するもので、日本がEVで世界をリードすることを目的とし、全固体リチウムイオン電池をいちはやく実用化し、EVへの搭載をオールジャパンで推進するプロジェクトです。