【リモートワーク可】リサーチャー・データ集計の年収900万円以上の転職・求人情報(2ページ目)

【コンサルティング領域】ものづくりやモビリティ等の分野において、官公庁や民間事業者のロボット・ＡＩ導入に係る調査、事業化コンサルティングを実施しています。【具体的なコンサルティングテーマ】世界的な先進技術（ロボット等）を用いた競技会、展示会の企画運営とその事業評価先進技術の社会実装を目指した自治体実施の大規模イベントの企画、運営（目標設定や必要な技術調査、事業推進に係る関係者との調整等を含む）ロボットやＡＩに係る実証試験の企画、および実施支援。さらに実証結果を受けての事業化支援先端技術を活用した事業化コンサルティング、技術や市場等の基礎調査官公庁をクライアントとした各種調査事業【担当業務】民間および官公庁から受注したコンサルティングのプロジェクトの実働部隊として、デリバリー業務の中心的役割を担っていただきます。多くの案件において、当社のみならず外部事業者との連携を図りながらプロジェクトを推進することとなります。多様な外部関係者とのネットワークを築きながら、プロジェクト成功にコミットいただくことが必要です。【採用職階】：コンサルタント、シニアコンサルタント※マネージャー以下は主にコンサルティングのデリバリを担当します。　シニアマネージャー以上は受注責任を有し、セールス活動および社内のマネジメント・事業戦略立案にミッションの比重が移ってきます。【募集ユニット】：ビジネスストラテジーコンサルティングユニット

【業務内容】■米国、欧州、アジア等の原子力発電を対象とした以下の業務・安全性を確保するための法令・規制制度の調査・安全性を向上するための先進的な技術や取組みの調査・電気品の性能保証に関する動向及び規制制度の調査・保全業務最適化に関わる技術の検討【募集背景】業務拡大に向けた増員となります。【働き方】在宅：推奨している（出社目安：出社率50％程度）フレックスタイム制度：あり転勤：当面なし残業：平均20時間程度/月となります。

【業務内容】・原子力施設の最新動向に関する調査・原子力施設の技術や安全性に関する調査・解析・各種文書（学会標準等）の作成・更新支援・放射性廃棄物処理・処分の最新動向に関する調査・放射性廃棄物処理・処分の技術や安全性に関する調査・解析・各種文書（学会標準等）の作成・更新支援【募集背景】事業拡大に向けた増員【働き方】リモートワーク：推奨している（出社率50％程度）フレックスタイム制度：あり転勤：当面なし残業：平均20時間程度/月程度

【具体的な業務内容】■脱炭素に係るコンサルティング1.企業・自治体の脱炭素化に係る計画策定、再生エネルギー導入、設備等導入の支援2.企業・自治体が手掛ける脱炭素事業に係る事業組成、補助金活用、運営支援【具体案件例】・再生可能エネルギー事業・水素事業・CCS、CCUS事業【募集背景】事業拡大に伴う増員となります。【働き方】在宅：推奨している（出社目安：出社率50％程度）フレックスタイム制度：あり転勤：当面なし残業：平均20時間程度/月となります。

■水産関連(水産生物資源関連)調査をお任せいたします。具体的には以下の業務を想定しています。・水産関連（水産生物資源関連）調査　※資源量調査等・採取したデータの解析、報告書作成・国内法への対応支援・国内外の文献調査及びヒアリング調査※国外出張：有【サービス例】環境影響の予測、評価を実施し、オペレーターにとって最適な環境保全措置の検討を行い提案していくことで、海洋環境への影響を低減した開発に取り組んでいます。【募集背景】事業拡大に伴う増員となります。【働き方】在宅：推奨している（出社目安：出社率50％程度）フレックスタイム制度：あり転勤：当面なし残業：平均20時間程度/月となります。

【具体的な業務内容】 ■有害物質の国内外の最新の知見（国際誌に掲載された学術論文、各国や国際機関の規制動向等）を収集しその概要を取りまとめ、課題の整理・対応策を検討■国際会議に参加し、調査検討内容の発表や同行した専門家等への支援、議論の内容の取りまとめ【実施例】■化学物質による生態系や人の健康への影響の評価やリスク評価手法の検討　■官公庁に対する政策支援　■企業に対する化学物質対策の支援　■企業又は業界団体による取組への支援の策定、海外規制への対応支援等　■化学物質等の環境要因による健康影響の実態把握のための疫学的調査解析【募集背景】事業拡大に伴う増員となります。【働き方】在宅：推奨している（出社目安：出社率50％程度）フレックスタイム制度：あり転勤：当面なし残業：平均20時間程度/月となります。

【具体的な業務内容】 以下の事業を通じて、国の政策支援、自治体・企業の対策支援を行います。■環境影響評価分野（海外）:海外におけるインフラ等開発時の環境影響評価等■環境影響評価分野（国内）:国内におけるインフラ等開発時の環境影響評価等■許認可手続き支援分野:インフラ等開発時・運営時の許認可手続き支援、法令対応等【業務例】「マレーシア／3B石炭火力発電所建設プロジェクト」に係る環境社会配慮確認業務（国際協力銀行）【ミッション】まずは国内のインフラ関連のプロジェクトにて、環境影響評価等の環境アセスメント業務を遂行いただきます。将来的に、ご志向性を踏まえ海外プロジェクトにも参画いただきます。【組織構成】環境事業本部　環境管理ユニット　20名程度(男女比半々、20～30代が6割程度)【募集背景】事業拡大に伴う増員となります。【働き方】在宅：推奨している（出社目安：出社率50％程度）フレックスタイム制度：あり転勤：当面なし残業：平均20時間程度/月となります。

【具体的な業務内容】■水質調査■自然環境調査■採取したデータ解析・報告書作成・客先説明■国内外の文献調査・ヒアリング調査【募集背景】事業拡大に伴う増員となります。【働き方】フレックスタイム制度：あり転勤：当面なし残業：平均20時間程度/月となります。

【募集背景】水素製造用整流器設備のグローバルでの販売・マーケティング、製品開発を強化・推進しており、そのための募集いたします。【業務内容】1. 見積提案・商談開拓活動国内関連部門ならびにTMEICグローバルチームメンバーと連携して、具体的な商談における見積提案活動を行うとともに、新規商談開拓活動を行う。2. マーケティング活動国内外の水素市場全体動向調査、水電解装置業界調査、水素製造用整流器設備競合他社調査等、水素関連市場から水電解装置、整流器設備までの市場調査を継続的に行う。3. 市場開拓活動国内関連部門ならびにTMEICグローバルチームメンバーと連携して、国内外の水素キープレーヤーの開拓・関係性強化、TMEICソリューションのプロモーション等、積極的な市場開拓活動を推進する。4. 展示会活動市場開拓活動の一貫として、積極的に水素関連の展示会・カンファレンス・学会等の参加、出展し、TMEICの市場プレゼンス向上を図るとともに、水素関連キープレーヤーとのネットワーキング活動を行う。5. 製品開発推進活動上記活動を通じて得られる市場ニーズを製造部門と連携して製品開発に継続的に反映させていく。【入社後について】上記業務についてOJTにてチーム内で業務内容を共有しながら活動していきます。基本的にチームで業務を行っております。【配属部署】産業・エネルギーシステム第一事業部　水素整流器事業推進室　販売・マーケティング推進グループ【部署の現状と今後の方向性】グローバルでのカーボンニュートラルへの取組み拡大と合わせてエネルギーとしての水素への期待が高まっている。TMEICはパワーエレクトロニクスのグローバルリーディングカンパニーの1社として、グリーン水素製造に最適な電源設備で水素社会の発展に貢献していくことを掲げており、現在国内外でGTM(Go-To-Market)戦略を推進している。【働き方】■残業：平常時は月10時間前後■在宅勤務：全社制度として週3回まで可能。当課では、ほぼ全員1～2日以上、在宅勤務制度を利用。■海外出張：２ヵ月に１回程度(1~2週間)の頻度(欧州、インド、中国、北米等)★海外志向の方にぴったり：グローバル案件比率50%国内と海外でプロジェクト比率はほぼ半々。語学力に不安があっても、意欲さえあればチャレンジ可能。日本にいながら、海外で技術を実践できる環境です。【定年】60歳定年、65歳まで再雇用制度有【同社について】東芝と三菱電機という日本を代表する総合電機メーカーの産業向け電機システム部門が統合して誕生した企業。両社が持つ歴史・技術・ノウハウを引き継ぎ、**鉄鋼・化学・自動車・食品・医薬・物流・海洋・鉱山・発電など、幅広い産業領域を支える“ものづくりの要”**として存在感を発揮しています。■世界で活躍するグローバル企業TMEICは北米・中南米・欧州・中東・アジアなど世界主要地域に拠点を持ち、すでに125カ国以上への納入実績を持つグローバルリーダーです。特に、・太陽光発電用パワーコンディショナ：世界トップクラスの納入実績 [bizreach.jp]・港湾クレーン用自動化・制御技術：世界的評価・産業用モータ・変換装置：世界中の製鉄所・プラントで使用など、同社製品は世界中のインフラ・生産現場で「なくてはならない存在」となっています。■成長戦略「Growth20」による進化TMEICは創立20周年を機に、新たな成長戦略 「Growth20」 を掲げています。内容は、2030年度にグローバル売上高5,000億円を目指す攻めの戦略で、再生可能エネルギーやスマート工場など未来産業への投資を本格加速させています。同社にとって大きなターニングポイントであり、「今まさに企業が強く伸びていくタイミング」 に参画できる点も大きな魅力です。

CDO（Chief Digital Officer）のもとでデータドリブン経営、データドリブン戦略の立案・実行部隊として、経営効果（効率化や売上増）の創出にむけ具体的なデータ活用施策（データ分析案件）を自ら推進。また、各組織が自立的にデータ活用可能になるための、データ分析案件の立上げ・技術支援も実施することで、全社にデータドリブン文化を定着させ、デジタル型の事業運営への変革を牽引いただきます。【具体的な職務内容】※複数チームで分担し以下に取り組んでおり、いずれか（1つまたは複数）のプロジェクトへ参画頂く予定です。①データドリブンな事業運営の実現■データ活用事業・施策の推進（経営ダッシュボードの活用等を通じた、データに基づく意思決定（DDDM）の推進）■戦略的アナリティクス（社内の営業系組織におけるVoC分析や、共通系組織における監査・財務・人事等業務に対し、データ分析による戦略提案を実施）■マーケティング（データドリブンな仮説立案や検証を繰り返し、同社プロダクトやコーポレートブランドに関するマーケティングのリサーチ（設計/分析/レポート）・戦略策定を強化）②データドリブン人材育成■データドリブン文化定着に向けた持続的な推進体制づくり（データドリブンCoEの立ち上げ・運営）■データドリブン人材育成施策の推進・データ活用社内コミュニティの運営/支援なお、データ活用領域においては生成AI等の新技術とも親和性が高いことから、同本部内の別組織にて進めている生成AI等の先端技術探索の取り組みとも連携して、上記①の一部業務も行っている。【配属部署】デジタル革新本部 企画部 データドリブン推進部門 データドリブン戦略担当 または アナリティクス推進担当全45名：部門長1名、担当部長2名、担当課長8名、社員34名【配属先ミッション】データドリブンな事業運営の実現】▼デジタル化された効率性・競争力の高い事業運営の実現▼データ活用による付加価値の高いサービスの創出・提供▼データドリブン人材の継続的な創出と技術蓄積【働き方】残業：30h/月出張：基本的になしリモート：リモートワーク中心、必要に応じて出社（リモートワーク率：90％程度）【同ポジションの魅力】■2022年新設組織2022年4月に新設した組織で、同社のデータ活用活動全体をリードすべく取り組んでいます。■NTT東日本が展開する豊富な社会インフラ同本部には光回線・電話を始めとする各種サービスにおける1,200万を超える顧客情報や営業情報、電柱や電線・マンホール等の設備情報、システムログデータなど、NTT東日本が提供するサービスのほぼ全てのデータがあり、経営戦略に結び付くデータの宝庫です。■複数の社会データを活用する複数の社会データを未来のビジネスに活かすことができる状態に整備し、継続的に維持、さらに進化させていくことが可能です。将来的なスマートシティや通信ネットワークの改善・改革に貢献できます。【同社の魅力】■地域課題の解決・地方創生に貢献同社は、「地域の未来を支えるソーシャルイノベーション企業」を目指し、地域の課題解決に取り組み、新しい事業展開、一層の成長に向けたプロジェクトに多数取り組んでおります。新たな市場で、既成概念にとらわれない新たな発想で、熱い想いを持って、パートナー会社と共に事業創造を推進できる環境がございます。■社会的影響力大同社では新たなビジネスの種を成長させるインキュベーション機能として、全世界33万人、関連企業900社のNTTグループトータルのアセットを活用した新規事業創出及び創出した事業の拡大にチャレンジすることができます。

EYにおける戦略コンサルティングサービスをリードし、独自のセクターや企業に関する専門知識に加え、詳細な市場・競合分析、顧客調査などから得たデータやインサイトをもとに実行可能な成長戦略の策定を支援する戦略コンサルチーム「EY パルテノン」ストラテジーチームのリサーチャー職　●EYパルテノン ‐ストラテジーチーム紹介1991年に設立した戦略コンサルティングファームである「パルテノン」を2014年にEYが買収して以来、EYパルテノンとして戦略コンサルティングを提供しています。2020年7月1日、EYは多様な戦略機能とセクターにかかわる知見をEYパルテノンに集約し、クライアントのビジネスに変革をもたらすプロジェクトをリードすべく、新体制をスタートしました。　EYパルテノンは、現在50か国以上に6,000人以上の戦略コンサルタントを擁し、外部調査機関「Vault Consulting 50」で2021年 全米第5位にランクされているグローバルトップ戦略ファームです。＜EYパルテノン ストラテジーチーム業務内容＞・成長戦略の策定：M&Aや資本提携を含む資本成長や資本最適化をするために必要な市場やグローバル市場参入機会を選定し、成長機会の分析や成長戦略の策定を支援する・市場評価：製品やテクノロジー、サービスもしくは魅力のあるグローバルな市場などの調査、評価を行う・新規市場参入戦略：新製品や新サービス、グローバル新市場への参入に関する戦略的機会の探索と評価及び関連する投資リスクを分析する。・投資評価・事業評価・ビジネスプラン策定の支援：最重要投資事項の検討及び潜在的価値の評価、投資機会の優先付けの策定を支援する・戦略オプションの評価： 取りうる戦略オプションを評価、分析し、長期的な戦略計画の策定、機会の優先順位付けを行う・事業ポートフォリオの最適化支援：成長戦略や組織目標に対して、現在のポートフォリオの課題を整理し、将来のあるべきポートフォリオやポートフォリオの組み替え、既存事業の売却（カーブアウト）等の支援を実施する。・戦略実行支援：戦略実行に関わるもしくはM&A後バリューアップを支援するためにPMIや経営企画機能等をハンズオン型で支援する　等【業務内容】Intelligence Unitは、コンサルティング事業における戦略立案・実行を支援するリサーチ専門チームです。本チームは、金融機関や行政機関、大手企業、コンサルティングファームなどの出身者で構成されており、金融、国際政治経済、環境問題、エネルギー政策、マーケティングなどの豊富な調査経歴を有するリサーチのプロフェッショナルです。リサーチの専門性を有するメンバーはそれぞれ業種別、コンピテンシー別のユニットに配属され、情報収集や分析のみならず、クライアントへの提案活動やデリバリーをコンサルタントと一体となって行っていきます。また、Thought Leadershipの発信やセミナー・講演を行うだけではなく、パブリックに向けて積極的な調査研究・分析・政策提言などを行う、シンクタンク機能を兼ね備えたスペシャリスト集団を目指していますPosition Summary:■リサーチ特定領域のエキスパートとして調査を実施、または担当セクターのコンサルタントから調査を受託■ナレッジマネジメント（ナレッジハブ）・国内外コンサルから業界最新知見（Thought Leadership）/各種ナレッジを収集し、既存/潜在クライアントへ発信・国内外の業界最新知見を収集・管理し、コンサルタントの知見向上に寄与・過去PJT成果物などクレデンシャル管理■対外発信（エミネンス）・エンゲージメントにとらわれない独自テーマやマクロ的な研究を行い、既存/潜在クライアントへ発信、政策提言などを行う■その他・新人コンサルタントなどへの教育研修・リサーチやナレッジマネジメントに関する付随業務

デジタルマーケティングに係わる以下の業務をご担当頂きます。【具体的な職務内容】■ソリューションモデルの検討、等・小売、製造、および公共機関等に対し、CDP（カスタマデータプラットフォーム）とデジタルマーケティング手法を用いたビジネスモデルの検討、社外パートナー/社内組織とのモデル構築にむけた検討、構築、サービス化検討・社内勉強会などノウハウ展開に関する業務■案件支援・提案時のコンサルティング、要件定義、システムアーキテクト、提案書作成・検証等の技術支援、パートナー企業との調整、PM業務（参考URL）・小売業のDX、「大胆なIT投資」と「外部データの活用」を急げ https://bizdrive.ntt-east.co.jp/articles/dr00113-011.html・データが生み出す新たな価値～NTT東日本が提供するデータ利活用ソリューション～ https://www.youtube.com/watch?v=GGdO6zAzR6w【募集背景】2025年度までに収益の50%以上を非通信分野で賄う目標達成に向け、新しい技術領域へのチャレンジ／新たなソリューションモデル創出が必要不可欠。そのような中、先端技術の高いテクニカルスキルを有し、先進案件やソリューションモデル構築に即戦力としてチャレンジできる人材が必要なため。【配属部署】東日本電信電話株式会社 ビジネスイノベーション本部 ソリューションアーキテクト部 先端技術グループ 第二担当課長1名、チーフ1～2名、担当者3～5名【働き方/残業・リモート】残業：10～70h（平均40h）　プロジェクトの状況（繁閑）によるリモートワーク率：90％【同ポジションの魅力】■NTTグループの強みを活用したAI活用NTTグループならではの「地域密着でのお客様接点」「研究所が牽引する世界基準のAI等の先端技術」「グループ各社のサービス・アセット」「AIを活用した協創拠点 スマートイノベーションラボ」等をフルに活用し、お客様が抱える「地方創生」「労働力不足」「地域社会の活性化」といった課題の解決にむけて、チーム一丸となってチャレンジしています。■2020年7月に新設された新組織課題解決をする中での新規ビジネス創出にチャレンジするため、「先進技術のキャッチアップ・技術の磨き上げ」「業種や業態にあわせたコンサル力の向上・ソリューションモデルの構築」を行うために2020年7月に新設された組織です。社内でもこれから成長を担う組織でもあり、配属後は同社内だけでなく、NTT全体及び社外との連携を進めながら業務を担っていただきます。

動植物の自然環境調査を行う環境分野において、鳥類・魚類の調査・データ作成業務を担当していただきます。公共事業の受注実績ならびに表彰実績がありスキルアップ可能な環境です。・北海道全域での現地調査・調査結果の取りまとめ・報告書作成・保全対策の検討4～6月は道内のフィールドワークが中心になります。7月以降は収集した情報をもとに、社内でデータ作成業務を行っていただきます。河川改修や砂防・道路事業の前に動植物調査を行い、事業の影響をモニタリングします。【職場の雰囲気】・20代から50代までの各年代の社員が在籍・女性の管理職登用実績もあり・プライベートな話で盛り上がることもあり、和やかな雰囲気・女性技術職も多く、家庭と両立しながら働く社員がほとんど

〔組織紹介〕Intelligence Unit は、コンサルティング事業における戦略立案・実行を支援するリサーチ専門チームです。本チームは、金融機関の調査部や行政機関、大手企業、コンサルティングファームなどの出身者で構成されており、マーケティング、金融、国際政治経済、環境問題、エネルギー政策などの豊富な調査経歴を有するリサーチのプロフェッショナル集団です。リサーチの経験に加えて各領域における専門性を有するメンバーはEY内の各ユニットに配属されており、業界の垣根を越えたリサーチ ケイパビリティを有している点が、Intelligence Unit の強みの1つです。各ユニットにおいて、情報収集や分析のみならず、クライアントへの提案活動やデリバリーをコンサルタントと一体となって行い、情報面からクライアントを支援しています。その他、ユニットのニーズにより、対外的な活動として業界知見の発信や書籍執筆、セミナー・講演を実施するだけでなく、パブリックに向けて積極的な調査研究・分析・政策提言などを行う、シンクタンク機能を兼ね備えたスペシャリスト集団を目指しています。〔ポジションサマリー〕■リサーチ担当する Health & Life Sciences 領域のコンサルタントから調査を受託、または特定領域のエキスパートとして調査を実施※Health & Life Sciences 領域のリサーチャーは、主に製薬業界、医療機器業界を担当します。医療機関や医療制度等のヘルスケアエコシステムや、バイオテクノロジー等の先進医療技術を有する業界も含まれます。■ナレッジマネジメント（ナレッジ ハブ）・国内外の業界最新知見を収集・管理し、ニューズレターの配信等でコンサルタントの知見向上に寄与・過去プロジェクト成果物などクレデンシャル管理、ベンダーマネジメントや購読管理等・国内外コンサルから業界最新知見(Thought Leadership)/各種ナレッジを収集し、既存/潜在クライアントへ発信■対外発信（エミネンス）・エンゲージメントにとらわれない独自テーマやマクロ的な研究を行い、既存/潜在クライアントへ発信、政策提言などを行う■その他・新人コンサルタントなどへの教育研修・リサーチやナレッジマネジメントに関する付随業務　等■参考リンクhttps://www.ey.com/ja_jp/services/consulting/intelligence-unit★EYのヘルス・アンド・ライフサイエンス領域では、「次世代ヘルスケアシステムのグローバルスタンダードを創り出し、世界をリードする健康先進国へ」というパーパスの実現に向けて活動しています。リサーチャーとして活躍するために必要なスキルはさまざまですが、我々が一番重要視していることは、このパーパスを自分自身のキャリアビジョンとして捉え、チームとして志を一つに持つことです。

▼法人向けソリューション事業の売上拡大に向け、新規事業（セキュリティやAI関連）のサービス企画を担当してもらいます。マーケティングや市場分析により外部環境を的確に捉え、自社リソースに限らずインオーガニック戦略を含む事業戦略・事業計画の策定を担当いただきます。【具体的には】・ソリューション事業の市場調査、関連する新技術のリサーチ・事業戦略、事業計画の策定・社内外関係個所との協議、調整、・経営層向けのプレゼン・その他≪入社後のサポート≫役職者数名と、入社いただく方の少人数制での稼働を想定しており、密な連携を取りながらサポートを行います。また、社内の研修体制の活用はもちろん、本人が意欲的であれば、外部が運営する研修や勉強会、展示会等も積極的にご参加いただきます≪キャリアパス≫企画開発、事業推進業務の経験を生かしながら、本人にとって適切なキャリアパスを構築いただきます法人（ネットワーク、クラウド、DC等）、コンシューマ（FTTH、モバイル等）ともに事業部が多数存在します【募集背景】事業拡大に伴う増員補充ソリューション事業の領域拡大を目指し、新たなチームを設けることになったことから企画担当者を募集します。既存事業（ネットワーク、クラウド、DC）以外の領域で事業検討を行いたい（セキュリティやAI事業など）ため【目指す姿】10年後の2035年度に数十億円規模の経常利益を目指したいと考えています。 【組織構成】ソリューション事業戦略部　ソリューション事業企画開発チーム（2025年7月に新しく設立されたチーム）課長以下7名でメンバー構成されています。２ラインでそれぞれ別の事業検討を進めています。【本ポジションの魅力】ソリューション事業の次の柱を作ることを目指し新設された部署であり、経営層と近い位置で業務に携わることや任される裁量が大きい点はやりがいを感じていただけます【求める人物像】●積極的な行動力・推進力●顧客や関係者とのコミュニケーション能力●分析力・ロジカルシンキング≪業界未経験の場合下記必須≫●IT業界へ業界チェンジを強く希望している方●またそれに伴い情報収集などIT関連の自己啓発に励まれている方

【職務内容】主に下記分野・テーマについての受託調査等に従事いただきます。ただし、ご自身の専門性・関心によっては、隣接分野を含め、行財政に関わる新たな分野に取り組んでいただくことも可能です。・我が国において今後考えられる行財政制度のあり方の調査・検討・行政の施策の効果分析（定量的効果・定性的効果）・諸外国における行財政・税制等の調査・分析（海外現地調査含む）・財政・税等の中長期シミュレーション・行財政・税制等の有識者との共同研究、ネットワークの構築【求めるポジション】・主任研究員又は副主任研究員（プロジェクトリーダーとして、プロジェクト全体のマネジメントを担う）・研究員（プロジェクトリーダーの指導のもとプロジェクトの担当パートにおける主担当を担う）※副主任研究員以上は、原則として当該分野における実務経験を有する方を想定しています。なお、実務経験を有する方についても、研究員のポジションを希望いただくことも可能です。

【職務内容】専門家として、政府機関の政策立案および政策執行を支援する業務に携わるメンバーを募集します。・私たちのクライアントは主に、経済産業省や中小企業庁、内閣府等のイノベーション促進や新産業創出をミッションとしている政府機関です。私たちはこれらクライアントに対して、政策や産業の専門家という立場で、国内外の調査研究や、新しい政策の制度設計、そして実際の政策の実行支援等のサービスを提供しています。・近年、日本の科学技術力の強化や新産業創出の重要性がより高まっており、政府もイノベーション政策に本腰を入れております。目まぐるしく移り変わる社会や産業のトレンドを正しく把握し、そのなかで本質的な課題を見極めて、政府機関とともにイノベーション政策を練り上げていく仕事は、非常にやりがいのあるものです。・イノベーション、スタートアップ、科学技術等に関心をお持ちの多くの方々からのご応募をお待ちしております。まずは話を聞いてみたい、というだけでも歓迎ですので、お気軽にお問い合わせください。【歓迎する経験等】・社内外の関係者との適切なコミュニケーションを図りつつ、チームで協力して課題解決に取組める方・論理的で明快な文章を書く能力を有する方・語学力の高い方（海外の制度や産業を調査することが多いため）・PCスキル（ワードやパワーポイントでのレポート作成、エクセルによるデータ集計・分析等）【求めるポジション】・副主任研究員（プロジェクトリーダーとして、プロジェクト全体のマネジメントを担う）・研究員（プロジェクトリーダーの指導のもとプロジェクトの担当パートにおける主担当を担う）・準研究員（プロジェクトの担当パートにおける副担当）※第二新卒、海外大学院修了者歓迎

官公庁を中心とする様々なクライアントに対し、ESG投資・金融（サステナブルファイナンス）に関する政策研究に携わっていただく研究員を募集します。2030年の持続可能な開発目標（SDGs）や2050年カーボンニュートラルの達成に向けて、持続可能性（サステナビリティ）課題に戦略的に対応する事業や企業へのファイナンスの重要性が高まっています。サステナブルビジネス戦略センター（CSBS）では、ESG投資・金融（サステナブルファイナンス）やその基礎となる企業の非財務情報開示を推進する政策の立案や実行支援に関する調査研究を行っています。サステナブルビジネス戦略センターHPはこちら■主なクライアント・ 官公庁（環境省、経済産業省、金融庁等）・ 民間企業（事業会社、金融機関、業界団体等）■具体的な業務の例（1） ESG投資・金融・非財務情報開示に関する調査研究、政策立案・実行支援・ 国内外のESG投資・金融（サステナブルファイナンス）に関する調査研究・ TCFD、TNFD、ISSB等、国内外の非財務情報開示制度に関する調査研究・ 金融機関や機関投資家に影響を与える政策やイニシアチブに関する調査研究　／等（2） ESG/SDGs/サステナビリティ経営に関する調査分析、政策立案・実行支援・ 企業の「持続可能な経営」やSDGs貢献事業の展開に関する調査分析・ 環境デュー・ディリジェンスに関する国内外の動向調査　／等（3） その他・ 金融機関向け サステナブルファイナンス実施支援（ESG地域金融、TNFD等）・ 民間企業向け 非財務情報開示・ESG/SDGs経営支援【歓迎条件・求める人材像】・ ESG投資・金融（サステナブルファイナンス）、非財務情報開示、企業のサステナビリティ経営に関する業務経験や知見、又は強い関心をお持ちの方・ サステナビリティ政策分野、特にエネルギー・気候変動、生物多様性・自然資本、社会的課題の解決に関する業務経験や知見、又は強い関心をお持ちの方・ 社内外との協働・コミュニケーション力をお持ちの方・ 持続可能な社会の実現に向けて高い意欲と目的意識をもって業務を進めることができる方・ ご自身のめざす将来像を自身の言葉でしっかりと伝えることができる方※ 準研究員/研究員は、同社入社後しばらくは主任研究員や副主任研究員の指導を受けつつ、与えられたプロジェクトの遂行をしっかり行うことが求められますが、将来的には自ら関心を持つ領域のプロジェクトリーダーとして政策提案を行い、案件の形成、案件の受託を主体的に行えるようになることが期待されます。※ 上記の応募資格について、ポテンシャルを評価させていただきますので、現時点で全てを満たしている必要はありません。知識や実務については、ご入社頂いた後、丁寧に指導させて頂きます。【求めるポジション】・ 準研究員（プロジェクトの担当パートにおける副担当）　※第二新卒、海外大学院修了者歓迎・ 研究員（プロジェクトリーダーの指導のもとプロジェクトの担当パートにおける主担当を担う）・ 副主任研究員（プロジェクトリーダーとして、プロジェクト全体のマネジメントを担う）

エネルギー分野の脱炭素化に係る調査、制度設計・運用支援■具体的な業務例:・エネルギーの脱炭素化に係る制度設計・運用支援（例: 省エネ法・FIT/FIP制度・電気事業法等の改正支援、規制達成状況の分析　等）・エネルギーの脱炭素化に係る市場・技術動向調査（例: 再生可能エネルギー発電・熱利用、バイオ燃料、水素・アンモニア、EV・蓄電池、セクターカップリング、省エネ技術　等）・エネルギーの脱炭素化に係る政策動向調査（欧米の再エネ・省エネ政策動向調査　等）・次世代エネルギービジネスに係る調査・実証事業支援（分散型電源・EV・蓄電池等を活用した新たなビジネスに係る調査、電力・ガス・熱供給事業の脱炭素化に係る調査、省エネ行動促進・DRに係る実証事業支援　等）※案件は官公庁向けが約8割、民間企業・団体向けが約2割の比率になります。（年度によって比率の変動あり）【求めるポジション】・準研究員（プロジェクトの担当パートにおける副担当）※第二新卒歓迎・研究員（プロジェクトの担当パートにおける主担当）・副主任研究員（プロジェクト実施における主担当）※プロジェクトリーダーまたはサブリーダー等を担うことを想定

官公庁等を主たるクライアントとした、雇用・労働・人材育成に関する調査研究、施策実行支援【求めるポジション】・準研究員・研究員・副主任研究員

主に下記分野・テーマの調査・研究、計画策定支援、実行・実装支援に従事いただきます。・教育に関連する各種施策の実行支援（新しい教育施策の伴走支援、研修・情報提供・ネットワーキング等の仕組み構築他）・国・地方・民間団体の教育政策・事業の評価、学校における教育改革や評価活動の支援・教育政策の国際比較・教育に関する各種テーマにおける調査研究（こどもの権利保障、教育と福祉の連携による包括支援、地域との協働による教育・学び、生涯学習政策・大人の学び、文化芸術振興と教育、教育による社会課題解決（包括的性教育、ジェンダー平等、インクルーシブ教育、こどもの安全など））・教育に関する各種計画策定支援（自治体の教育ビジョン策定支援、教育振興計画、学校再編・再整備計画、左記に関連する調査研究他）【求めるポジション】研究員または副主任研究員（主任研究員や副主任研究員等の指導のもと、プロジェクトの担当パートにおける主担当を務めていただきます。数年以内にプロジェクトリーダーを担っていただくことを期待します）

下記分野・テーマの調査・研究、計画策定支援、実行・実装支援に従事いただきます・自治体経営（総合計画、行政評価、PFS/SIB他）・PFI/PPP・地域産業・都市型産業振興（地域中小企業、観光、ものづくり産業他）・国土保全・農山漁村振興・都市・まちづくり・住宅・土地利用・交通・物流・防災・防犯【求めるポジション】研究員（主任研究員や副主任研究員等の指導のもと、プロジェクトの担当パートにおける主担当を務めていただきます）

・市場メカニズムを利用した温暖化対策に関する調査分析・制度設計支援・パリ協定に沿った国内政策の検討・立案支援・気候変動に関する国際交渉分析支援・脱炭素ビジネスに関するコンサルティング　／等【求めるポジション】①副主任研究（プロジェクトリーダー：プロジェクト実施における主担当）・期待役割：自身の裁量でチームを編成し、プロジェクトリーダーとしてプロジェクト全体の運営を行います。営業から納品まで、プロジェクトを完結させる能力が求められ、専門分野をより深めることと同時に、新規案件の獲得も期待されます。②研究員（プロジェクトの担当パートにおける主担当）・期待役割：プロジェクトチームの一員として、与えられたテーマを遂行すると同時に、具体的な専門性を身につけていくことが期待されるポジションです。経験を重ねながら専門を深め、プロジェクトを遂行するうえで必要な能力を蓄積していきます。自身の案件獲得も視野に入れ業務を推進します。

【募集背景】保険会社に対する「戦略、イノベーション、ビジネスモデル変革、オペレーション変革、M&A」の角度からの支援を通じて、近年は、特に戦略案件等のコンサルティング業務の受注が急成長していることに伴い、保険領域におけるリサーチャーの体制強化を検討しています。【部門紹介】Intelligence Unitは、コンサルティング事業における戦略立案・実行を支援するリサーチ専門チームです。本チームは、金融機関や行政機関、大手企業、コンサルティングファームなどの出身者で構成されており、金融、国際政治経済、環境問題、エネルギー政策、マーケティングなどの豊富な調査経歴を有するリサーチのプロフェッショナルです。専門性に応じて、業種別、コンピテンシー別のユニットに配属され、情報収集や分析を中心としたリサーチ業務や、クライアントへの提案活動・デリバリーをコンサルタントと一体となって行っています。業界最新知見（Thought Leadership）の発信やセミナー・講演等の対外的な活動も積極的に行っており、将来的には、調査研究・分析・政策提言などのシンクタンク機能を兼ね備えたスペシャリスト集団を目指しています。保険領域担当としては、保険業界の「持続的な成長」とその先にある「人々のQOL向上」を支援するコンサルティングチームをリサーチ、ナレッジマネジメント（ナレッジハブ）、対外発信（エミネンス）の3つの側面から支援し、コンサルティングチームと共にEY金融サービスが目指す「社会平和」の実現に向けて邁進しています。近年は、保険×異業種による新規事業創出の支援機会が増加しており、他業界のコンサルティングチームやIntelligence Unitメンバーとのコラボレーションも活発化しています。【業務内容】■リサーチ・保険ユニットコンサルタントから調査を受託、または特定分野のエキスパートとして調査・分析・保険領域では、主に国内外の業界動向や新規事業、デジタル・トランスフォーメーション、業務変革、Insurtech等に関する調査・分析■ナレッジマネジメント（ナレッジハブ）・国内外コンサルから業界最新知見（Thought Leadership）/各種ナレッジを収集し、既存/潜在クライアントへ発信・また、それらの情報資産を管理し、コンサルタントの知見向上に寄与・プロジェクト成果物やデリバリー実績の管理■対外発信（エミネンス）・業界の注目テーマに関するレポート・書籍の執筆やセミナー・講演への登壇・マクロ調査・研究・分析を通じて、社会課題に対する方針・方策の提言【参考リンク】https://www.ey.com/ja_jp/services/consulting/intelligence-unit

【募集背景】楽天ペイメントは多くの決済関連サービスを有しており、パートナー企業様は年々増加しております。パートナー企業様のサポートには、1社1社に対しデータ分析/リサーチを通した綿密なコミュニケーションが不可欠です。当部の増強のためにお力になっていただけるチームメンバーを募集しています。【期待する役割】楽天ペイメントは「圧倒的なオープン戦略」を掲げ、ユーザーに寄り添うキャッシュレスサービスを提供しています。本ポジションは、各サービス/プロダクトの主にtoB側の活動を加速させるためのリサーチ/データ分析設計～施策の伴走（例えばマーケティング施策立案や顧客エンゲージメント強化など）をおこないます。実際に求められるアウトプットとしては、加盟店様の販売促進データの抽出/加工/集計/分析/示唆、分析結果に基づいた施策立案など多岐に渡ります。楽天ペイメントのユーザーに関するリサーチ結果および分析から得られたデータと、楽天グループが持つ膨大なデータベースを基軸に、戦略的な考察を加えてパートナー企業様のビジネス拡大をご支援します。【職務内容】［①顧客データ分析］■パートナー企業のマーケティングの取り組み全般（戦略立案/KPI設定/企画/検証/改善案の提案など）において、データを通してサポートする■営業担当者と緊密に連携しパートナー企業に対し、直接ヒアリングやレポーティングを行う［②マーケティングリサーチ］■パートナー企業向けに楽天会員対象のユーザー調査を実施し、パートナー企業のマーケティングに貢献する■楽天グループの媒体を活用した新しいリサーチの仕組みの企画/運用を行う※①②の選考は適正に応じてお進みいただいております。【どんなキャリアが築けるか】データを可視化して、企業経営/サービス運営における意思決定の材料としていくという要素はキャリア形成上有効なスキルです。実データを集計するスキル、クライアントワークの両面にバランスよく従事することができます。【組織構成】データマーケティング部は営業本部に属しており、データ分析/リサーチを通してパートナー企業様の増収/増益をサポートする役割を担っています。当組織は20代～30代前半の社員が多く、役割ごとにスモールチームで業務を行っているため非常に風通しの良い部署です。

【募集背景】◆日本企業の国内市場縮小やグローバル競争の激化を背景に、海外事業への本格的な投資・展開が急務となっています。プルーヴは2007年の設立以来、海外進出に特化したコンサルティングファームとして、世界中の多様な案件を一気通貫で支援してきました。今後さらに多様化・高度化するクライアントのニーズに応えるため、英語力と海外志向を持つ新たな仲間を増員募集します。【ミッション】◆入社後は、日本企業の海外事業再構築や新規進出を、調査・戦略立案から現地実行支援まで一貫してリードしていただきます。クライアントの経営層と直接ディスカッションし、現地パートナーや社内リサーチャーと連携しながら、グローバルバリューチェーンの最適化を実現。単なる提案にとどまらず、現場での実証実験や仮説検証も含め、クライアントの事業成長を本質的に支援する役割を担っていただきます。【職務内容】・日本の大手・中堅メーカーや官公庁を中心としたクライアントの海外事業支援・海外市場・競合・流通等のリサーチ（定量・定性調査）、分析・戦略立案、事業再構築プランの策定、現地ビジネス拡大に向けた課題解決・現地パートナーとの折衝、プロジェクト推進・新規クライアント開拓、既存クライアントとのリレーション強化【案件例】・インドでの宅配インフラ構築支援、米国での食品流通プロジェクト、　大手重工業の脱炭素化支援など※プロジェクトは一気通貫で担当し、現場での実証や仮説検証も実施です。※社内外の多様な専門家と協業し、幅広い業界・地域の案件に携わります。【組織構成】・部署人数：グループ全体で約70名、プルーヴ単体で約30名弱となります。・若手でも大手クライアントの経営層と直接やり取りし、プロジェクトをリードできます。【チームの特徴】・1ユニット7～8名体制で、ご入社後は本人の希望や適性も考慮予定ですが、最終的には全ての業界・業種の経営課題に対応できるスペシャリストとして活躍いただくため、様々なプロジェクトへのアサインを予定しています。 【働き方】・コンサルタント職のため裁量労働制となります。残業は一定程度発生しますが、　社会的インパクトの大きい案件に携われるやりがいがあります。・社員旅行を兼ねた研修旅行がございます。・透明性の高い評価制度で賞与・昇格が明確。成果に応じた報酬・キャリアアップが可能です。【キャリアパス（例）】・入社1年後：既存クライアントを担当し、定期的なコミュニケーションや　課題発掘・提案を通じてプロジェクトを推進。KPIを持ち、成果に応じた評価を受けます。・入社3年後：複数の業界・地域案件をリードし、チームマネジメントや新規事業開発にも挑戦可能。　管理職やスペシャリストとしてのキャリアも選択できます。スキルアップ支援：OJTや社内外の研修、書籍・提案書の共有など、実践的な成長機会が豊富です。　長期的には、グローバル案件のプロジェクトリーダーや　経営層へのキャリアアップも目指せます。【魅力】・100％英語・海外案件に特化し、グローバルなビジネス経験を積むことが可能です。・調査・戦略立案から現地実行まで一気通貫で支援できる希少な環境です。・若手でも大手クライアントの経営層と直接ディスカッションし、裁量を持って活躍できます。・多様な業界・地域の案件に携わり、幅広い知見とネットワークを構築可能です。・透明性の高い評価制度と明確なキャリアパスで、成果が正当に報われる環境です。

クラウド物流プラットフォーム「OPENLOGI」は荷主・倉庫・Shopify等の外部連携・社内オペレーションチームがそれぞれ利用する複数のシステムが存在し、システムごとにチームを分けて開発しています。プロダクトのよりよいユーザー体験を作っていくために、UXリサーチを担い、プロダクト開発の推進・プロダクト戦略の立案・企画に携わっていただきます。【職務内容】・各種定性・定量リサーチ（ユーザー調査・ログ分析・問い合わせ分析など）の企画・遂行・各案件・機能に対するUX評価・リサーチ結果を元にした機能改善や新機能開発の企画立案・要件定義・仕様策定【ポジションの魅力】・システムとフィジカルが連動したUXの設計ができる・ステークホルダーが多岐に渡るため（EC事業者・倉庫）、CJMだけでなくサービスブループリントも設計できる・物流という誰もが利用するインフラサービスを扱うため、社会的意義とやりがいが持てる【組織体制】開発チームは下記4つのチームに分かれています。・荷主向けのシステム開発チーム・倉庫向けのシステム開発チーム・外部連携システム開発チーム・請求システム開発チームそれぞれエンジニアが3~8名、PdM1名で構成されています。エンジニア組織全体としてはSRE・QAエンジニア・デザイナー・PdMを含めて約50名のチームです。■オープンロジのソリューション・物流事業者のDX推進物流事業者の中でも特に倉庫では、目視での商品確認や、在庫数のチェックを紙で行っていたりとアナログな方法で業務が行われていることがあります。オープンロジは、倉庫会社へ作業に沿ったシステムを提供し、現場改善も行うことによってDXを進め、生産性向上に務めています。・Webサービス上で倉庫管理を効率的に現在の物流はオンプレミスと同様に手間と時間がかかります。利用できるようになるまでに、選定や契約などで1~2ヶ月かかり、運用してからも物流量が増えれば一つの倉庫で在庫を収めきれなくなるため、同じ手間をかけて新たな倉庫を立ち上げなければなりません。オープンロジは「物流版AWS」として、システムを通して倉庫という物理的なリソースの管理運用を効率的に担えるようにするなど、Webサービス上で物流を利用できるようにしています。・全国の倉庫ネットワークで配送効率化と負荷軽減EC市場の発展で配送業者に負荷がかかっています。通常、一つのEC事業者が一つの倉庫で在庫を管理するため、配送先によっては長距離輸送が必要です。オープンロジは全国の倉庫と提携し、EC事業者がオープンロジを通して全国各地の倉庫を利用できるようにしています。それによって、配送先に最も近い倉庫から配送を行えるようにし、配送事業者の負荷を軽減、迅速な配送を実現します。

【募集背景】■カーボンニュートラル総研を昨年2月に設立してから、CSO直轄組織として、グローバル市場の調査や大手プライム上場企業のGXコンサルティングを展開してきました。（カーボンニュートラル総研設立：https://www.bywill.co.jp/blog/2024/02/16）脱炭素に取り組む企業が直面する課題は今や、従来のサステナビリティ領域のコンサルティングセオリーには収まらなくなっています。すなわち、脱炭素に取り組む企業のニーズは、「脱炭素への投資を、企業価値・事業価値の向上につなげたい」「脱炭素を軸に、どう企業成長につなげるか」。私たちは、カーボンクレジットをはじめとした環境価値こそが、この企業のニーズに応える鍵になると考えています。【期待する役割】①大手・先進企業に対するGX事業開発コンサルティング環境領域の課題を解決する新たな技術活用やビジネスモデル構築を、環境価値（クレジットや証書など）を軸とした事業開発コンサルティングで支援し、「先進事例」を創出します。②『地域脱炭素推進コンソーシアム』（※）の企画・運営を通じた「地方創生×地域脱炭素」の事業開発（※）https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000180.000013100.html地域金融機関を中心に組成された当コンソーシアムでは、「事例創出」「金融商品開発」「政策提言」をテーマとした３つのWGを運営しています。この活動を通じて、地域脱炭素と地域経済活性化を同時に実現させる「象徴事例」を創出します。【職務内容】・環境領域の課題整理と解決可能な技術のリサーチ・課題解決のための戦略オプションやビジネスモデルの企画と評価・選定・ビジネスモデルの具体化～事業化支援（事業開発）・ビジネスモデル拡大のためのクレジット新方法論登録・認証実務・コンソーシアムの企画・運営（テーマ設定・ドキュメント制作・ファシリテーション・合意形成・モチベート）・その他、国内外の脱炭素動向を捉えたレポート作成、政策提言　など【魅力】カーボンクレジットの創出～販売・活用のノウハウと実績。ブランディング・マーケティングというテーマで企業価値向上戦略策定を支援してきたコンサルティングナレッジ。これらを併せ持つ我々だからこそ、ルールも未整備でセオリーもないこのニーズに応えることができます。

【概要】リモート可(ハイブリッド、週1回の出社を義務付け)／直近105億円の資金調達を実施した注目スタートアップ／J-Startup認定（経済産業省）・東洋経済「すごいベンチャー100社」選出／カーボンニュートラルな未来のエネルギー開発を担う会社【募集背景】事業拡大に伴う増員に向け募集を行っております。【業務ミッション】技術開発本部にて、中性子エネルギー回収プロセス、トリチウムハンドリングに関係するR＆Dおよび設計に尽力いただける方、また、要素技術調査、核融合炉適用に向けて不足している技術検討、R＆Dを実施し、実プラントに必要な基本設計～製作設計に尽力いただける方を募集します。同社は、核融合の早期実現により脱炭素を達成したいと考えています。また、核融合実験炉市場で確固たるポジションを築き、その先に、核融合を日本の重要産業として確立させることを目指しています。すでに核融合実験炉の建設を目指すスタートアップや政府系研究機関からの大型案件の受注するなど事業が急速に拡大しています。ぜひ、成長の要となるR&Dや事業活動において、共に未来を創造していっていただける方を募集します。【業務内容】核融合炉主要機器（ブランケット、ダイバータ、トリチウム関連機器等）に用いられる構造材料・機能材料に関する要素技術調査および材料開発を担当します。高温・高放射線・腐食環境下での材料特性評価、試験計画立案、データ解析を行い、設計・製造部門と連携して実機適用に向けた技術確立を推進します。国内外の研究機関との共同研究や学会発表にも従事いただきます。国内だけでなく、海外顧客、メーカーとの技術仕様調整や海外（主に欧米）での設置・試験対応等も含まれることから、海外出張にもご対応頂くことを想定しています。また、学会発表等に対応頂く場合があります。業務内容は多岐にわたりますが、ご経験領域・スキルに合わせて相談させて頂きます。【求める人物像】・同社のVision/Mission/Valueに共感して頂けること・新しい技術、知識、様々な業界に積極的にコンタクトできる・失敗を恐れず、積極的にトライできる【業務上での英語使用について】現在同社社員の4割が外国籍社員です。海外拠点とのやり取りも発生しますので、メールや電話での英語使用をしていただくことがございます。【事業フェーズ】国内初！フュージョンエネルギー発電実証プロジェクト「FAST」の概念設計を終え、国内の民間主導プロジェクトとして初となる「概念設計報告書（CDR）」を公開しました。https://kyotofusioneering.com/news/2025/11/27/3584