トレーダー・金融・為替ディーラーの英語のスキル・経験が活かせる転職・求人情報

同行・市場企画部にて下記業務に従事していただきます。【詳細業務】■MUFGグループ全体並びに各業態（銀行・証券・信託）のセールス＆トレーディングビジネス及びトレジャリービジネス全般のマーケットリスクに係るモニタリング・分析・助言、それら手法の高度化、市場急変時等の危機時対応■リスク・リターン分析、資本運営（経済資本）の改善・高度化■BIツール等、DX積極活用の推進【募集背景】■案件・業務拡大に伴う増員募集です。他社様で経験されたことを活かし、同行にて新しい風を入れていただける方を募集します。【配属部署】市場企画部　市場業務管理室(全体で40名ほど在籍)ーリスク管理Gr：約20名（内マーケットリスク関連担当は約6名）(30代の方メインで40～50代の幅広いご年齢層の方が在籍)※配属部署の特徴：1線の運用フロント部署と2線のリスク統括部の間に立つ部署です。両部署と連携を取りながら、フロント部門にはないリスク管理の観点からビジネスの状況をくみ取り、市場急変時や危機時対応を行っています。【募集組織の役割】■MUFG市場事業本部の1st Line of Defense機能の中核を担う組織。銀行のみならず、証券、信託も含めたMUFGグループの立場で業務遂行しています。■1線（業務執行組織）と2線（リスク管理組織）の間に存在する1線の内部統制・1線モニタリング組織として、MUFG市場事業本部が戦略目的、業務計画を達成するために意図的に引き受けようとするリスクの種類・量（リスクアペタイト）の管理、運営の役割を担っています。【本ポジションの魅力】■他社にはない1.5線という立ち位置である本部署で攻め(運用)と守り(リスク管理)の知見を高めることができます。専門性を高めながらも銀行全体の動きを把握できるやりがいのある業務です。■海外の案件も多いためグローバル人材として活躍できます。・デジタルスキル(AlteryxやTableauなど)を習得できる機会があり市場リスクEXという領域で経験の幅を広げることができます。■多様なメンバーの中で明るく前向きで助けあう組織文化がある部署です。■マーケットの最前線でリスクテイクの抑制と促進という2つの反対方向の業務に深く関与できます。【キャリアパス】■市場企画部にてご経験を積んでいただいた後にスキルやご希望に応じてフロント部門やリスク管理などご経験を活かせる部署への異動が考えられます。こちらのポジションで専門性を活かし長期就業して頂くことも可能です。【働き方】■原則出社をベースにしている部署ではありますが、ご家庭のご事情等により在宅勤務も柔軟に対応しております。(実態としては週の6割出社されている方が多いです。)

【職務内容】・海外の機関投資家（HedgeFund、中銀、アセマネ等）への為替セールス業務。・テクニカル分析等、様々なアプローチで市場情報を提供し、顧客ニーズに迅速に対応し、為替トレーダーとの一体運営で収益機会を追及、収益の極大化を担う。

■同社・年金給付を行うための原資となる保有資産の安全かつ効率的な運用を行っている連合会の年金運用部にて以下業務をお任せいたします。【詳細業務】■国内株式・外国株式のアクティブマネジャー管理（採用・解約・モニタリング）業務ー年金資産（国内外株式）の運用・選定（1人で裁量を持つ場面も有）ー運用商品の選定/評価、国内外運用会社との連携ー海外運用商品のミーティング・取引先訪問（出張あり）ーポートフォリオのパフォーマンス管理・報告資料作成ー新商品や運用手法のリサーチ、新規運用商品の提案※海外出張あり：年数回（主にアメリカ・欧州など／1週間～最大2週間程度）【配属部署】年金運用部ー株式グループ　7名（男性5名・女性2名）30代～60代の方で構成されています。【募集背景】・業務拡大に伴う増員です。即戦力はもちろんのこと、育成を前提としたポテンシャル採用も検討しております。【魅力】■数兆円という巨額の資産を運用できる業務経験を積むことが可能です。■運用会社が作成している商品の選定やインハウス（内部運用）もしており、個別商品の選定もできる環境です。■国内株、外国株どちらの業務にも携われます。■定着率が高く、落ち着いた雰囲気の職場です。【キャリアパス】■株式グループ配属後、基本的には本ポジションにて長期就業を見込んでおりますが、ご希望や適性により運用部門の他ポジションへの異動も可能です。【働き方】■在宅勤務有：週1日金曜日は出勤日としています。最初の2～3ヶ月は出社メインですが、業務習得後は最大週4日在宅勤務が可能です。■残業：10時間/月程度です。【育成・研修体制】■まずはOJTにて業務を習得頂きます。社外研修等も積極的に参加をさせて頂ける環境です。【同会について】企業年金連合会は、昭和42年2月に厚生年金保険法に基づき厚生年金基金の連合体として設立され、法律改正により平成17年10月に企業年金連合会に改組されました。厚生年金基金や確定給付企業年金を退職等により脱退した人（中途脱退者）等の年金資産を引き受け、将来的な年金給付を一元的に行う年金通算事業を実施するとともに、中途脱退者の年金資産を転職先の企業年金制度や個人型DC（iDeCo）に移換するポータビリティ機能の役割を果たしています。また、年金給付を行うための原資となる保有資産の安全かつ効率的な運用を行っています。その他、企業年金の発展のため、内外の企業年金に関係する事項についての調査研究を行い、関係各方面に提言、要望を行うほか、会員に対する各種情報の提供、相談、助言及び役職員の研修など企業年金の健全な発展を図るために必要な支援事業を行っています。