転職で年収交渉はしてもいい？　オファー面談での交渉のコツと例文を解説

オファー面談は提示された条件に対して質問や要望を伝える大切な機会です。そのため、もちろん年収についても交渉することは可能です。

ただし、交渉のやり方次第では企業側に与える印象が変わるため、慎重に進める必要があります。ここでは、オファー面談での年収交渉について押さえておきたいポイントを解説します。

オファー面談は年収交渉のラストチャンス

一度内定を承諾してしまうと、その後に給与額を変更することは難しくなります。そのため、オファー面談は転職活動における年収交渉の最後のチャンスといえます。

企業側も「採用する意思が固まった段階」でオファー面談を設定するケースが多く、この場であれば年収やそのほかの条件面の調整が比較的しやすくなります。ただし、油断は禁物です。

せっかく内定を得ても、強引な交渉や高圧的な態度を取れば企業側の心象を悪くし、入社後の関係にも影響を与えかねません。最後のチャンスだからこそ、丁寧かつ慎重に話を進めましょう。

また、年収交渉は転職希望者本人にとって心理的なハードルが高く、希望条件をうまく伝えられないケースもあります。そういった場合は、転職エージェントなどの第三者を介して交渉を行うことで、希望年収の実現につながる可能性が高まります。

「そもそも、内定をもらった立場で年収の話を持ち出してよいのか」と迷う方は少なくないでしょう。結論から言うと、転職で年収交渉をすること自体は決してマナー違反ではありません。

この章では、実際のデータで転職後の年収がどう変わっているかを確認したうえで、オファー面談以外に交渉に適したタイミングがあるのかを見ていきます。

転職後、実際に年収アップをかなえている人も少なくありません。厚生労働省の雇用動向調査（※）によれば、転職入職者のうち賃金が前職より「増加」した割合は40.8％です。一方で「減少」した割合が31.0％、「変わらない」割合が25.5％となっており、転職すれば必ず年収が上がるわけではないことも読み取れます。

年収を上げたい場合には、受け身ではなく自分から積極的に年収の希望額を伝え、交渉する行動力も求められます。
※参考：令和7（2025）年雇用動向調査結果の概況｜厚生労働省

オファー面談以外にも年収交渉に適したタイミングはある？

年収交渉をする際には、企業からの印象が悪くならないよう、適切なタイミングを見極めることが鍵となります。本章では、オファー面談以外の年収交渉に適したタイミングについて解説します。

【パターン1】面接中に希望年収を聞かれたとき

企業によっては、入社後のトラブルを未然に防ぐため、面接中に年収額の調整をする場合もあります。面接官から「年収についてご希望はありますか」と質問された際には、自身の希望している年収額を伝えるようにしましょう。面接官から希望額の根拠や背景を聞かれる場合もあるので、明確な理由を用意しておきましょう。

【パターン2】二次面接以降の逆質問

企業の中には、面接の最後に転職希望者からの逆質問の場を設けてくれる場合もあります。その際、「年収に関してご質問してもよろしいでしょうか」と伝え、希望年収を提示するとスムーズです。ただし、最初から年収の質問をすると、お金だけを重視していると思われかねません。そのため、仕事内容や役職などについて質問してから、年収の話題を出すのがポイントです。

また、一次面接でいきなり年収の質問をすると、第一印象が悪くなる可能性もあります。年収の話は、ある程度自身の評価が高まっている二次面接以降で切り出すのが無難です。

自分にあった年収アップの方法を知るためには、どんな場合に年収交渉が成功しやすいかを知ることも鍵となります。パソナキャリアの転職コンサルタントの知見をもとに、年収交渉が成功しやすいパターン、失敗しやすいパターンをまとめました。

年収交渉が成功しやすいケース

希望年収の金額や自身の保有スキルによっては、年収交渉の成功確率をさらに高めることが可能です。ここでは、交渉が前向きに進みやすいケースに共通するポイントを紹介します。

希望年収が、応募先の給与水準に沿った金額である

応募先の給与水準に沿った金額を希望すると、社内の決裁が通りやすいため、交渉がうまく進みやすい傾向にあります。ただし、支給できる年収の上限は、同じ職種・役職であっても企業によって差が出ます。パソナキャリアの支援実績では、グローバルに事業を展開している企業や、利益率の高い業界は、年収水準が高くなりやすい傾向があります。

求人票に年収レンジが明記されている場合はその範囲内で、非公開の場合は担当の転職コンサルタントを通じて、その企業が実際に出せる水準をあらかじめ把握しておきましょう。

希望年収が、前職の年収からかけ離れていない

前職の年収は、企業からの客観的な評価を表す1つの指標です。そのため、前職の年収を基準に希望額を設定できているかどうかも、交渉の成否を分けます。基本給・賞与・各種手当を含めた総支給額で前職の年収を正確に把握したうえで、希望額の根拠として説明できる状態にしておきましょう。前職より高い金額を希望する際は、企業側に根拠を求められる場合が多いため、ほかの内定先の提示額など、提示できる根拠を用意しておきましょう。

希望年収を裏付けるスキル・実績がある

入社後の仕事に直結するスキル・実績があれば、妥当な金額として企業からも年収交渉を受け入れてもらいやすい傾向があります。希望年収の妥当性を伝えるためには、実績を並べるだけでなく、応募先で再現できる価値として過不足なく言語化できているかという点も問われます。自分では当たり前だと感じている経験が、実は高く評価される強みになっているケースもあります。自分一人で整理しきれない場合は、転職コンサルタントなど専門家との対話を通じて、実績の価値を深掘りしてもらうのもおすすめです。

年収交渉が失敗しやすいケース

年収交渉が可能といっても、面接での伝え方や応募先の社内事情によっては、失敗しやすい場合があるのも事実です。本章では、転職で年収交渉が失敗しやすいケースについて具体的に解説します。

能力を過大評価している

自分のスキルや実績を、市場価値以上に見積もってしまっている場合、年収交渉が失敗しやすくなります。前職での評価や役職は、そのまま転職先でも通用するとは限りません。企業側の評価との間にギャップが生じ、希望額の根拠を求められたときに説明が難しくなります。前職での評価は、その企業特有の事情に基づく部分もあるため、転職市場における自身の立ち位置を客観的に把握しておくことが前提となります。

いきなり金額の交渉から入る

オファー面談は条件を確認する場ですが、冒頭からいきなり金額の交渉に入ると、仕事内容より条件を優先しているような印象を与えかねません。業務内容や入社後に期待される役割への理解を示したうえで、その延長線上に年収交渉を位置づけることで、企業側も納得感を持って検討しやすくなります。

企業側の社内調整が難しい

希望額が本人にとって妥当であっても、企業側の等級制度や社内バランスの都合で、対応が難しい場合があります。この場合は本人の伝え方の問題ではなく、企業側の事情によるものです。無理に交渉を重ねるよりも、入社後の昇給や評価のタイミングで再度条件を見直せるかを確認するなど、別の着地点を探る姿勢も有効です。

スムーズに年収交渉を進めるためには、前もって必要な情報を整理しておくことが欠かせません。本章では、年収交渉の前に準備しておくべき情報について解説します。

1.前職での年収を正しく把握する

年収交渉する際は、前職の年収が基準になります。そのため、前職の月収や手当、賞与の金額などを細かく計算し、具体的な年収額を把握しておきましょう。入社手続きで提出する源泉徴収票などから申告額との食い違いがわかると、信頼を損ね、内定取り消しなどにつながるおそれもあります。年収額は源泉徴収票などの書類で正確に確かめておきましょう。

2.希望の仕事内容、雇用条件を整理する

仕事内容、ポジション、給与や待遇、勤務地、入社時期など、自分の希望を検討して書き出しましょう。すべての希望が満たせる求人が見つかることがベストですが、すべての希望を満たすのは難しいかもしれません。自分の希望の中で大切にすることは何か、どこまでなら譲れるのかを考え、優先順位をつけましょう。

3.応募先での具体的な年収額を計算する

企業から条件が提示されたら、応募先で実際にどれくらいの年収を得られるのかを計算しておくことも必要です。年収額は、単純に「月給×12ヶ月」の式だけでは、正確な金額を算出できません。月々の資格手当や住宅手当、役職手当、インセンティブ、賞与（ボーナス）などの支給予定額も足し合わせ、より具体的な金額を計算しておくようにしましょう。固定残業代（みなし残業代）が含まれているか、賞与が業績に連動するかどうかも確認しておくと、前職の年収と比べやすくなります。

4.業界・職種・年代の平均年収を調べる

年収額は、業界や職種、年代によって水準が違います。事前に応募職種や自分と同じ年代の平均年収を調べておくと、希望年収を決めやすくなり、企業へ交渉する際の材料としても使えます。平均年収を調べたいときには、転職サイトの求人で平均的な給与額を計算したり、国税庁の調査（※）を確かめたりするとスムーズです。
※参考：令和7年分 民間給与実態統計調査｜国税庁

5.アピールできる実績を整理する

年収を上げるには、企業から市場価値が高い人材として認めてもらう必要があります。そのため、アピールできる強みを面接の前に整理しておくことも欠かせません。たとえば、前職で達成したハイレベルな目標や社内コンテストの受賞実績、築き上げたネットワークなどを具体的にアピールできると、企業からの評価も高まりやすくなります。

6.他社から提示された年収も参考情報として用意する

複数の企業に応募していて、他社から年収の提示を受けている場合、年収交渉の材料として提示できます。ただし、伝え方には注意が必要です。

「他社から〇〇万円の提示を受けていますが、御社が第一志望です。可能であれば同程度の条件でご検討いただけませんでしょうか。」

というように、第一志望である場合はその旨を添えて伝えましょう。他社の提示額は正確に伝え、実際より高く伝えることは避けてください。

企業によっては、待遇が原因で優秀な人材を逃したくないため、条件を見直してくれる可能性もあります。ただし、この方法はリスクもあるため、慎重に判断してください。

7.年収の最低ラインを決める

希望の年収額が、必ずしもかなうとは限りません。場合によっては、理想の金額を大きく下回ることもあります。そのため、「この金額なら妥協できる」という下限を決めておきましょう。最低ラインを事前に決めておけば、たとえ企業から理想の年収額を提示されなくても、話し合いで妥協点に持ち込みやすくなります。

オファー面談がどのように進むのか、事前に流れを把握しておけば落ち着いて対応できます。ここでは、一般的なオファー面談の進行と、面談前に準備しておきたいポイントを解説します。

オファー面談の基本的な流れ

オファー面談では企業側から雇用条件の説明が行われ、それから転職希望者側が質問や希望を伝えるという手順が一般的です。まず企業の人事担当者や採用担当者から、給与額・役職・勤務地・勤務開始日などの具体的な提示があります。

提示内容に対して疑問点があれば遠慮なく質問しましょう。その後、「提示額について少し検討させていただきたいのですが……」などと切り出し、必要に応じて年収や待遇の調整を交渉します。

お互いに合意に至れば、最終的に内定承諾の意思確認をして面談終了、という流れが一般的です。合意した条件は、労働条件通知書などの書面でも確認しておきましょう。

面談前に準備しておきたいポイント

オファー面談に臨む前に、いくつか準備をしておくことで当日の交渉がスムーズになります。まず、想定される質問への回答や伝えるべき希望条件を整理しておきましょう。

たとえば「現在の年収額は？」「いつから勤務可能ですか？」といった基本事項は確実に答えられるよう準備が必要です。また、年収額や役職タイトル、勤務地など自分が交渉したい項目があれば優先順位をつけて明確にしておきます。

曖昧なままだと、その場でうまく希望を伝えられない恐れがあります。さらに、希望条件を伝える際の表現や言い回しもある程度考えておくと安心です。

丁寧かつ自信を持って主張できるよう、頭の中でシミュレーションしておきましょう。

年収交渉を成功に導くためには、希望金額だけでなく、伝えるスタンスも欠かせません。加えて、入社時の年収だけにこだわると、入社後の昇給や働き方といったほかの判断材料を見落とすおそれもあります。
本章では、希望する収入を得るために大事にしたい観点3つを紹介します。

謙虚な姿勢で臨む

年収交渉は、あくまで入社を前提とした条件のすり合わせです。要求を通そうとする姿勢が強く出すぎると、入社後の関係にも影響しかねません。感謝と入社意欲を言葉にしたうえで、根拠を添えて依頼する形を意識すると、企業側にも受け止めてもらいやすくなります。

希望年収を二転三転させない

面接や面談のたびに希望額が変わると、企業側の信頼を損ないます。準備段階で決めた希望額と最低ラインをぶれさせず、一貫した金額を伝え続けることが大切です。状況に応じて金額を見直したくなる場面でも、まずは当初の根拠に立ち返って検討しましょう。

入社後の昇給も視野に入れる

初年度の年収差にこだわりすぎると、業務内容や中長期的なキャリア形成といった、年収以外の判断材料を見落としてしまうことがあります。実際にパソナキャリアで転職した方の中にも、初年度の条件より、その後のキャリア形成や働き方を重視して意思決定したケースもあります。目先の金額だけでなく、入社後の昇給機会や評価制度も含めて総合的に検討する視点を持つのも、理想の仕事を見つけるためには大切です。

ここまでの内容を踏まえ、オファー面談での年収交渉について、よく寄せられる疑問をQ&A形式でまとめました。オファー面談に臨む前に不安や疑問を解消し、希望する結果につなげましょう。

内定後に年収交渉すると、取り消しになる？

「内定後に年収交渉なんてしたら、内定を取り消されるのでは……？」と不安に思う方もいるかもしれません。しかし、年収交渉を行ったこと自体を理由に即座に内定取り消しとなるケースは多くありません。

企業としても、せっかく採用したい人材を交渉があっただけで手放すのは避けたいのが本音です。ただし、注意が必要なのは交渉の仕方です。

現在の年収から大きくかけ離れた金額を、根拠を示さないまま提示するのは避けましょう。強引すぎる態度で臨むと、「入社後もトラブルを起こすのでは」と警戒され、結果的に内定を取り消されてしまう可能性もゼロではありません。内定後の交渉は、あくまで冷静に礼儀正しく行いましょう。

年収交渉をせずに後悔することはある？

年収交渉のタイミングを逃したり、うまく希望を伝えられなかったりして「もっと交渉しておけばよかった……」と後悔するケースもあります。

事前準備を万全に行い、適切なタイミングで希望を伝えることが後悔しないポイントです。一度条件が決まったあとで覆すのは難しいため、交渉のタイミングは逃さないようにしましょう。

オファー面談と最終面接は何が違うの？

最終面接は文字どおり選考プロセスの最終段階であり、採用するかどうかを判断するための場です。一方、オファー面談は選考が終わったあとに行われる確認・交渉フェーズという違いがあります。

最終面接までは評価対象として見られていますが、オファー面談では基本的に採用が前提となっており、待遇面の最終調整を行います。そのため、オファー面談ではお互いにフラットな立場で話し合うことが多いです。

不安な点や希望があれば率直に伝え、疑問を解消してから入社を決めることができます。オファー面談を設ける企業では、面談で条件に合意したうえで内定を承諾するのが一般的です。そのため、オファー面談は最後の意思確認の場ともいえます。

オファー面談で落ちることはある？

オファー面談で採用の合否が変わることは基本的にありません。雇用条件の確認や意思確認を目的とした場であり、選考としての合否判定を行う場ではないためです。

ただし、面談中の言動によって企業側の印象が悪化し、内定の見直しにつながる可能性はあります。年収交渉自体が直接の原因になることは多くありませんが、要求の伝え方が一方的であったり、根拠のない金額を強く主張したりすると、入社後の協働姿勢を懸念されることがあります。誠実な態度で臨みましょう。

内定承諾前に年収交渉した方がよい？

年収交渉は、内定承諾の前に行うのが基本です。承諾後は、企業側も条件面で合意したという前提で入社に向けた準備を進めるため、そこから金額を見直す交渉をするのは難しくなります。オファー面談は、承諾前に条件を確認できる最後の機会にあたります。疑問や希望がある場合は、オファー面談で伝えておきましょう。

年収交渉を転職希望者本人が直接企業とやり取りして行うと、伝え方や交渉の場面によっては、心証を損ねるリスクも伴います。転職エージェントを利用する場合、専門知識を持つ担当者が本人の希望に応じて企業と交渉してくれるため、リスクを抑えながら年収アップを目指せます。

面接官の印象を気にせず希望が出せる

転職希望者本人が直接交渉すると、要求が強い印象を与えないか、選考への影響がないかといった懸念から、希望を十分に伝えきれないことがあります。転職エージェントを介せば、企業との条件のすり合わせを転職コンサルタントが代行するため、面接官との関係を保ったまま希望を伝えることができます。

パソナキャリアの実際の支援事例でも、企業側との条件面のやり取りを転職コンサルタントが担ったことで、当初の提示額から上振れて着地したケースがあります。

客観的な給与水準を教えてくれる

自分の市場価値や、応募先が実際に提示できる給与水準はWEBなどでは調べきれないため、転職希望者本人が正確に把握することが困難です。転職エージェントには、日頃の企業とのやり取りを通じて得た給与水準の情報が蓄積されています。それをもとに、希望額が妥当な水準にあるかを転職コンサルタントが客観的にお伝えします。

転職エージェントが伝えるのは、前向きな情報だけではありません。パソナキャリアでは過去に、内定が出た企業で希望の年収条件が実現しにくいことを、そのままお伝えしたこともあります。担当の転職コンサルタントは「正直自分だったら辞退を考えるかもしれない」とまで伝えたうえで、ご本人が自分で決断できるよう、何を優先したいのかという価値観の整理をサポートしました。

内定承諾をためらわせる可能性がある情報でも、ご本人の判断に必要であればお伝えする。パソナキャリアでは、このように転職希望者本人が納得して決められることを最優先にしています。入社後に「こんなはずではなかった」と感じる転職を避けていただきたいからです。担当の転職コンサルタントは、年収交渉の場でもあなたの味方です。都度相談しながら転職活動を進めることで、年収面でもそのほかの条件面でも納得のいく転職先を一緒に見つけていきましょう。