株式会社ＴＯＡＩの中途採用・求人・転職情報

■同社にて 新規事業となる「バーチャルレストラン」におけるメニュー開発業務。お客様に評価されるメニューの開発、調達折衝、現場のトレーニングなどを広くお任せします。

■バーチャルレストランとは？
・宅配事業者が運営するアプリ上に仮想店舗を出店。食材準備・調理は既存事業であるカラオケ事業の店内機器・人材が担うことで、実店舗を持たない形での運営を実現。各店舗に担当セクション（例えばA店舗は中華、B店舗は和食など）を置くことで幅広いニーズへのデリバリーに対応。

■同社にてフィットネス事業の責任者として業務をお任せします。当該事業の経営企画立案及び実行支援の業務を担います。

【詳細】
■当該事業の経営企画立案、実行支援の担当
■将来の事業拡大を企図した中長期戦略の立案
■進捗状況や課題の分析
■多方面にわたる業態の事業分析（業界動向分析、財務分析、現場確認）
■役員へのレポート（必要に応じて）

【コロナ禍での当社について】
業績としても大きな影響を受けています。一方で上記のような非接触型の店舗サービスを開発から1年というスピードで展開、他競合に比べてもコロナの影響からの立ち上がりは順調です。また、コロナ禍でも耐えられる財務基盤があり、新規事業開発にも積極的に投資、それに向けて人材採用についても強化し、攻めの経営を続けています。

■同社の教育課にて課長としてご従事頂きます。入社後は今までの知識を生かし、メンバーのマネジメントと指導を行っていただきます。
■弊社の人事部教育課の責任者となりますが、教育課では主に以下のような業務を担当しております。
（人材育成）研修の実施、効果検証など
　　　　　　研修制度の構築や企画立案など
【募集・ミッション】
★本社社員のみならず、店舗スタッフの研修なども一部担当。社員育成の肝となるポジション。

【魅力】
■ここ数年は年齢・経験が異なる様々な人材の中途採用を、積極的に実施しています。各社員ともキャリアパスにつながる各々の目標を掲げており、会社してもそれに応えるため、新人やベテランに関わらず平等にチャンスを与えることで、活躍の場を提供しています。今回のポジションはそんな当社にて人事部教育課長として就任いただき、グループ全体の体制構築にも携われるやりがいある仕事です

■カラオケ事業を中心とした弊社事業運営に関わる各種データ、人事・会計といった社内データの抽出・分析・とりまとめを行い、各部門の意思決定を支援します。

【具体的には】
弊社主事業となるカラオケ事業は出店・集客プロモーション・価格決定など様々なフェイズでの意思決定に顧客データを用います。季節・場所・年代・性別など様々な切り口から各部門の意思決定を適切に支援するデータ提供を行います。

【コロナ禍での同社について】
コロナの影響を受け、2020年4月、5月については国の方針に先立って営業自粛。一方で上記のような非接触型の店舗サービスを開発から1年というスピードで展開、他競合に比べてもコロナの影響からの立ち上がりは順調です。
また、コロナ禍でも耐えられる経営基盤があり、新規事業開発にも積極的に投資、それに向けて人材採用についても強化し、攻めの経営を続けています。

■カラオケ事業における店舗機械ならびに各種社内システムの保守・運用をお任せします。
【具体的には】
現在は店舗機械のトラブル時対応や、各種システム設定などのヘルプデスク業務が中心ですが、今後はシステムの監理・監視に力を入れ、体系的な体制づくりをしていく方針。現システム部門は店舗経験者が中心のため、ＩＴの知見に長けた方をお迎えし、セキュリティーや管理体制の強化を進めていくための採用となります。

【同社について】
■西日本最大級のカラオケチェーン「ジャンカラ」を中心とするエンターテイメント事業を展開。 カラオケ事業にて培ったノウハウ、豊富なリソースを活かし、お客様がワクワクするような「新しい体験」を生み出し続けます。
■利便性の高いサービスを追求するため、自動精算機や自動受付機を導入。また最近では、「すぐカラ」など携帯アプリのみで予約がすべて完結、店舗でも受付け不要の完全非接触でのサービスモデルなど、変化の時代において、顧客に選ばれ続けるサービスを作り続けます。
■今後は、ジャンボカラオケ広場「ジャンカラ」の国内基幹事業に加え、新事業や新規エリアに果敢にチャレンジして経営人材を創出すると共に、ダイナミックでグローバルな事業ポートフォリオを構築していきたいと考えています。

【コロナ禍での同社について】
コロナの影響を受け、2020年4月、5月については国の方針に先立って営業自粛。一方で上記のような非接触型の店舗サービスを開発から1年というスピードで展開、他競合に比べてもコロナの影響からの立ち上がりは順調です。
また、コロナ禍でも耐えられる経営基盤があり、新規事業開発にも積極的に投資、それに向けて人材採用についても強化し、攻めの経営を続けています。