総合商社のTOEICのスキル・経験が活かせる転職・求人情報

【期待する役割】金属本部が出資する銅、鉄鉱石、石炭などの資源プロジェクトの事業管理・運営を技術面からサポートしており、鉱山開発に関する知識と経験を持った社員を必要としています。国内外の資源開発会社や資源系コンサルタントでの経験を生かし、商社の立場から事業開発・運営に熱意を持って取り組むことの出来る技術者を期待いたします。・参考資料　金属本部紹介ページhttps://www.marubeni-careervision.com/job05.html【職務内容】非鉄金属鉱山等の地質、採鉱、選鉱、製錬部門における生産管理、技術検討、営業サポート等の業務【キャリアプラン】入社後一定期間は東京本社において、非鉄金属関連の既存プロジェクト管理や新規プロジェクト評価などを担当。その後、チリ等の事業会社に出向し、鉱山現場における操業管理などを担当する可能性あり。一度の赴任期間は3～4年間程度を想定している。また、将来的に金属本部における非鉄金属以外（鉄鉱石、石炭、軽金属、金属リサイクル等）の案件評価やプロジェクト管理、探鉱案件を担当する可能性もある。【本ポジションの魅力】・グローバルな職務展開世界各国でのプロジェクトに関わる機会があり、グローバルな視野でキャリアを積むことができます。特にチリなどでの現地業務は貴重な経験となります。・多様なキャリアプラン本社での管理業務から海外での実務まで多岐にわたる職務経験ができ、長期的なキャリアパスが描けます。また、様々な資源に関するプロジェクトに携わることで多面的なスキルセットを構築できます。・専門知識の最大限の活用資源開発に関する専門的な知識と経験を活かし、技術サポートを通じてプロジェクトの成功に貢献できます。【組織構成】金属資源開発部【同社について】・5大総合商社としてライフスタイル、情報ソリューション、食料、アグリ事業、フォレストプロダクツ、化学品、金属、エネルギー、電力、インフラ、航空・船舶、金融・リース・不動産、建機・産機・モビリティ、次世代事業開発、等多角的に事業を展開しております。・連結従業員50,200名、連結対象会社490社、直近2024年3月は売上高7兆2500億円、純利益4,714億円等日本を代表する会社の1つです。・海外支店等 54カ所、海外現地法人 29社、世界各国に様々な事業を展開するグローバル企業です。・パソナから入社実績が多数あり、選考フローは熟知しておりますので、内定まで丁寧にフォロー致します。

【想定される職務内容及びキャリアプラン】・成長戦略の仮説立案、課題の抽出・整理、投資対象事業の調査、ステークホルダーへのヒアリング、交渉・実行までを一貫して遂行。・投資・提携後はPMIの推進とシナジー創出を通じた事業成長の主担当（必要に応じて国内外の事業会社へ出向する可能性）。【募集の背景、応募者へのメッセージ】 入社後はモバイルソリューション事業部の一員として、資本・業務提携を通じた新規事業の創出を担っていただきます。まずは本社で一定期間の業務経験を積んでいただき、その後は本人の意向や適性等を踏まえ、投資先や国内外の事業会社へ出向して、現場の最前線で事業会社の幹部や現地メンバーと協業し、企業価値の向上に取り組んでいただきます。将来的には、部門内の他ポジションの経験も含めて幅広くキャリアを重ね、当社のマネジメント人材としてご活躍いただくことを期待しています。

【期待する役割】・銅、アルミ、各種レアメタル等、輸出入及び三国間トレード・現物ディールに紐付く先物ヘッジ取引・投資先/事業会社の管理・新規トレード及び投資案件の草案、案件説明書の作成【ポジションの魅力/入社後のキャリアパス】最低２種類以上の非鉄商材を取り扱い、中国台湾、東南アジア、豪、印、アフリカへの出張等、ビジネス経験を積み、短期的には本社営業担当・後進育成、中期的には本社ライン管理職候補・投資先/事業会社の経営幹部を担っていただく。【チームの雰囲気と特徴】 若いチームでエネルギーに満ち溢れており、自分事で仕事に従事。明るくチームとしての仲も良く風通しが良い組織です。【働き方】転勤：当面は想定していません。将来的に転勤の可能性がございます。ご状況を加味し相談の上決定します。【企業の特徴】国内外約400社の連結対象会社とともに、世界約50の国と地域に事業を展開する総合商社です。自動車やプラント、エネルギー、金属資源、化学品、食料、農林資源、消費財、工業団地などの各分野において、物品の販売及び貿易業をはじめとして、国内および海外における各種製品の製造・販売やサービスの提供、各種プロジェクトの企画・調整、投資、ならびに金融活動などグローバルに多角的な事業を行っています。【企業の魅力】・取締役会による執行の監督強化やグループ会社のガバナンス強化を行い、ガバナンスの実効性強化を目的とした取組を積極的に行っています。・生産性向上と持続的な成長を支える施策としてダイバーシティ・働き方改革の諸施策推進による多様な人材の活躍促進しています。また、状況変化に機敏に対応し、持続的な成長に向け挑戦し続ける人材を育成します。