宮城県の医療機器商社の転職・求人情報

★直行直帰のため、エリア内在住であればどこでもご応募可能です（青森県･岩手県･宮城県･秋田県･山形県･福島県）同社発刊のカタログやDMをご覧になった歯科医院・歯科技工所からのお問い合わせに対応し、ユニット・CT・レントゲンなどの大型医療機器について、訪問・商品説明・ご提案を行う反響型営業のポジションです。また、最新の医療機器や技術に関するセミナーの企画・運営にも携わっていただきます。セミナーを通じてお客様へ有益な情報を提供し、信頼関係を深めながら、より幅広い提案の機会を創出していきます。本ポジションでは、お客様のニーズを丁寧にヒアリングし、最適な製品をご提案することで信頼を築くことが求められます。コミュニケーション力や提案力を活かして、歯科医療の発展に貢献できる仕事です。主に取扱っている機器商材はこちら・ https://ci-products.com/・ https://ci-digital.jp/・ https://ci-implant.jp/

■担当業務：フクダ電子の医療機器の提案営業を行います。入社後いずれかの部門で勤務頂きます。大学病院、国公立病院、開業医、クリニックに対して医療機器の提案・ドクターや研究者のニーズをヒアリングし、マッチした製品を提案していきます。（納入機器の点検は一部あり）・エリア制になり、担当病院数は120～130件になります。・社内では、病院担当と開業医・クリニック担当のチームに分かれ、専門性高く営業していきます。■組織体制・教育体制：仙台は営業が12名程度おり、宮城県内担当をしております。入社後3カ月は先輩同行で顧客対応のやり方等を学んで頂きます。またEラーニングでの研修制度もあり、講座も充実しております。

【職務内容】■ノルマや新規飛び込み営業はなく、完全週休2日制・年間休日122日で働きやすい環境。創業90年の安定企業・安定業界での業務です■医療従事者に対して、医療材料及び医療機器の提案営業を行います。お客様は総合病院から地域に根差したクリニック様、介護施設まで多岐にわたり、地域医療・介護に貢献できるやりがいのある仕事です。多様な医療機器・材料の知識を習得する必要がありますが、社内勉強会、メーカー主催の勉強会など習得の機会が豊富に設けられています。また、将来的にマネジメント業務もお任せする予定です。【会社の魅力】■薬以外の病院における「すべて」を提案する総合力(トータルソリューション)を強みとしております。お客様のお役に立てる事を意識し、安心・安全を強化して、付加価値をお届けしていきます。扱う商材も幅広くお客様の課題やニーズに沿ったご提案が可能です。 ■医療業界は、地域に密着した社会性の高い業界です。当企業においても2年連続増収増益の業績となっています。

【募集背景】増員【仕事内容】●東北地区のディーラーを担当し、歯科医院へ大型器械（チェアーユニット他）の入替えをお勧めしたり、歯科医院の開業をサポートする営業職です。●この仕事に求められるのは、単に器械を販売するだけではなく、歯科医師のベストパートナーとしてより深い信頼関係を結んでいくこと。そのためには商品以外の価値をどれだけ提供できるかがカギとなります。特に開業サポートにおいては、開業地の選定や資金計画、内装設計など、様々な外部パートナーと連携して顧客の開業を成功に導く、大変やりがいのある業務です。●業界経験や商品知識、医療業界での経験は無くても構いません。必要な知識は入社後の研修やOJT等でじっくりお教えしますのでご安心ください。【業務の特徴・魅力】歯科医療に携わる方々と共に、ドクターが歯科診療に集中できる診療環境を創り出し、快適かつ機能的な歯科医院経営をサポートすることで、国民の健康に貢献できる仕事です。【組織構成】東北支店　器械情報営業グループ（男性12名　女性7名）【当社の魅力】◎創業1916年、歯科医療業界No.1の総合歯科医療商社従業員数はグループ計で約2,000名。京都・東京の製作所と流通部門である株式会社モリタは東京・大阪の本社と全国に44の支店・営業所等の拠点を展開しており、さらに約200店の販売代理店網を有しています。海外にはアメリカ、ヨーロッパ、南アメリカ、東南アジアに拠点をもち、モリタ製品の流通とサービスを60数カ国の代理店を通じて行っています。海外の優秀なメーカー数社と技術交渉はもとより、輸入品の国内マーケティングなどまで手がける歯科医療総合商社として、事業を展開しています。◎2021年人事制度を改訂し給与原資を増額、2023年に給与ベースアップ不況に強いビジネスモデルを当社は構築しており、2021年・2022年と共に過去最高の売上高を更新。通常賞与とは別に決算賞与を2年連続で支給しました。また当社では単に売上の成長だけを目指すのではなく、一人当たりの生産性を上げ、その利益を社員に分配還元しようとしています。そのため新人事制度では『貢献し続ける人材の創出を下支えする制度』として運用を開始しています。