医療機器商社の年収1000万円以上の転職・求人情報

【募集背景】【職務内容】大手製薬会社中外製薬の中外ライフサイエンスパーク横浜に常駐し、研究所向けに下記業務をお任せ致します。 ・ラボオートメーション機器の修理一次対応・ラボオートメーション機器の消耗部品交換・ラボオートメーション機器の定期点検業務・OQ／PQ／Validationを含む点検スケジュール管理・スクリーニング・オートメーションシステムのサポート・機器アラート対応（1日1~2件）・メーカーおよびベンダーへの修理依頼、見積取得、日程調整・故障内容の切り分けおよび関係者との調整業務・月次点検時のメーカー・ベンダー対応、アテンド業務【組織構成】4名（全体統括1名、サイトリーダー1名常駐メンバー3名体制）・主要関係者：中外製薬研究者、協力会社、機器メーカー【働き方】・休日出勤や緊急対応、夜勤は発生しません。ワークライフバランス◎・残業少なめ◎エンジニアとしての点検作業や部品交換、修理対応においても勤務時間内に対応することを基本（~17：00）としており、フィールドエンジニア職とはいえ残業は基本的に多くはありません。（１０時間未満）・中外製薬の中外ライフサイエンスパーク横浜に常駐の為、遠方への出張等も発生いたしません。【キャリアパス】ライフサイエンス研究を支える設備運営・アセットマネジメントの専門性を習得できます。将来的にはエンジニアチームリーダー、サイトマネージャー、部門長などのキャリア形成も期待されています。研究設備保守だけでなく、顧客・ベンダー・メーカーを巻き込む調整力も身につく環境です。【魅力】★生命科学・ライフサイエンス業界で人の健康に携われる社会貢献性の高さが魅力です★転勤やエリア外の出張は当面予定しておらず、休日出勤や緊急対応、夜勤は発生しません。★2025年に創業94年を迎えました★売上671億で安定成長している会社です★理化学機器・試薬の売上・シェア共に日本トップクラスです（全国科学機器ディ―ラーマーケットシェアNO.1）【変更の範囲】会社の定める業務

・SCM本部における受注～出荷の業務を中心とした業務品質向上・受注業務課、貸出管理課、等のSCM関連部門をまたぐ業務効率化の推進・現場業務の可視化、課題抽出、改善テーマ設定・AI・生成AI・RPA・BI・システム改修・業務プロセス見直しを組み合わせた改善施策の企画・実行・要件定義、PoC（概念実証）、導入、運用定着までの推進・削減可能工数の可視化・情報システム部や関係部署との連携による改善推進

【営業部門統括職をお任せします】■医療機器営業部、科学機器営業部、福祉機器営業部の営業三部門の統括■香川営業所の統括※部門人員：マネージャー・スタッフ約７０名

【募集背景】定年退職者発生のため、欠員補充■概要仕入部の輸入仕入グループは歯医療機器を海外メーカーから輸入し国内で販売するための仕入れ業務を行います。既存の取引先から仕入れが基本ですが、新規メーカーの開拓も行っております。今回は本部署にてマネージャー（管理職）をご担当いただき、主に課員のマネジメントをお任せします。今までのご経験を活かしプレーヤーとして活躍いただくことも可能です。■業務内容部署業務は担当の海外仕入先管理、薬事対応、仕入業務（発注、在庫管理、棚卸評価等）輸入取扱品目増に向けた海外展示会参加、契約交渉などとなります。（薬事の実務等は法務部門にて実施しております）取引先とのやり取りは電話とメールで行います。時差の関係でメールでのやりとりとなることが多いです。マネージャーとして課員に対する目標設定や評価、その他マネジメント業務もお任せします。■組織構成：正社員10名、契約社員1名、パート4名、派遣4名仕入部部長の下に入っていただき、１０名程度のマネジメントをお任せする想定です。【当社の魅力】◎創業1916年、歯科医療業界No.1の総合歯科医療商社従業員数はグループ計で約2,000名。京都・東京の製作所と流通部門である株式会社モリタは東京・大阪の本社と全国に44の支店・営業所等の拠点を展開しており、さらに約200店の販売代理店網を有しています。海外にはアメリカ、ヨーロッパ、南アメリカ、東南アジアに拠点をもち、モリタ製品の流通とサービスを60数カ国の代理店を通じて行っています。海外の優秀なメーカー数社と技術交渉はもとより、輸入品の国内マーケティングなどまで手がける歯科医療総合商社として、事業を展開しています。◎2021年人事制度を改訂し給与原資を増額、2023年に給与ベースアップ不況に強いビジネスモデルを当社は構築しており、2021年・2022年と共に過去最高の売上高を更新。通常賞与とは別に決算賞与を2年連続で支給しました。また当社では単に売上の成長だけを目指すのではなく、一人当たりの生産性を上げ、その利益を社員に分配還元しようとしています。そのため新人事制度では『貢献し続ける人材の創出を下支えする制度』として運用を開始しています。