リサーチャー・データ集計のERのスキル・経験が活かせる転職・求人情報

【採用部門概要】リサーチ本部は、マクロ経済、金融資本市場等に関する調査分析を行い、レポートやセミナー、メディア出演などを通じて広く情報発信を行う部門です。さらに、専門家として官公庁の各種審議会等に委員参画し、政策提言活動を行っています。ニューヨーク、ロンドンの海外拠点も含め約70名の組織です。【採用部門のミッション】グループ及び国内外の官公庁、民間団体/企業などを主なターゲットに調査、研究を行い社会課題・予測に関するAI等高度分析手法の応用や情報発信を行うことがミッションです。【募集背景】　本格的なデジタル社会の到来により、世の中は急速かつ大きな変化に直面しています。データサイエンス分野の発展や利用可能なビッグデータの拡大を受け、世の中の動きを従来以上につぶさに分析できるようになりました。さらに、EBPM（証拠に基づく政策立案）の重要性が叫ばれる中、調査分析や政策提言においても一層のエビデンスを求める潮流が広がりつつあります。求められる情報発信は量・質ともに高まっており、これらのニーズに応えるため、データサイエンスを活用した高度な分析手法を使って、経済社会等の様々な課題に対してより付加価値の高い情報発信ができる体制を構築するため、今回の募集に至ります。【業務の魅力】①我が国トップクラスのリサーチチームにて、データサイエンスを活用した分析及びレポート執筆の経験を積めるだけでなく、専門家としてマスコミや政府等へ自分の意見を発信できます。②リサーチ本部の各専門家だけでなく、データサイエンティストが多く在籍する社内の専門部署とも連携できるなど、調査分析を進める上で十分なバックアップ体制を備えています。③在宅勤務を組み合わせた業務遂行が可能です。【業務詳細】①データサイエンスを活用したテーマレポート等（調査季報・コラム・外部原稿を含む）の執筆②各種レポートに関する社内外からの問い合わせ対応やセミナー・講演依頼、メディア出演③リサーチ本部内および他本部等との共同研究④作業効率化のプログラム作成===同社の特徴===【長期就業が可能な働きやすい環境】★キャリア採用定着率95％以上★■平均勤続年数：17.7年■平均年間有給休暇取得日数：18.2日1時間単位での申請も可能であり、有給休暇の取得を促進しています。■平均残業（所定外労働）時間：30.5時間　※所定労働時間7.5時間■育休取得率・育休からの復職率共に100%■住宅手当：家賃額の50％(最大5万円)■テレワークについて：生産性向上や育児・介護の支援を目的に、テレワークを取り入れています。またテレワークの更なる生産性向上を目的に、社員が多く居住する地域を中心に専用のサテライトオフィスがあります。（横浜、立川、船橋）メインオフィス出社時と変わらない業務に集中できる執務環境が整備されています。■その他充実の福利厚生はこちらから：https://www.dir.co.jp/recruit/environment/welfare.html【歓迎要件】▼プロジェクトを主体的に進めることができること▼チーム内外のメンバーと円滑にコミュニケーションを取れること▼経済及び金融の基礎知識を有していること▼RやMATLABのプログラミング経験▼Pytorch/Keras/Tensorflowなどの深層学習フレームワークの実装経験▼因果推論およびベイズ統計モデリングの実装経験▼英語の論文やドキュメント等の情報源を活用する英語能力（TOEIC800点以上）▼証券アナリスト資格を有していること

【採用部門概要】リサーチ本部は、マクロ経済、金融資本市場等に関する調査分析を行い、レポートやセミナー、メディア出演などを通じて広く情報発信を行う部門です。さらに、専門家として官公庁の各種審議会等に委員参画し、政策提言活動を行っています。ニューヨーク、ロンドンの海外拠点も含め約70名の組織です。【採用部門のミッション】多彩なエコノミストや研究員を擁する経済調査部では、良質な情報を外部に向けて発信することに努めています。日々の情報収集を通じて社会にとって重要なテーマを選定し、多岐にわたる手法を用いて分析を行い、外部に向けてわかりやすく情報発信することが重要な業務となります。【募集背景】　経済・金融の世界では目まぐるしく状況が変化しており、エコノミストに求められる情報発信も質・量ともに高まっています。こうした状況の中で、量・質両方のニーズに応えられる体制を構築するため、今回の募集に至ります。【業務の魅力】①リサーチ本部の基本的な方針の下で、比較的自由に興味ある経済分野について調査・分析を行うことができ、専門性を活かすことができます。②在宅勤務やフレックスタイムを活用した柔軟な働き方が可能です。子育てと仕事を両立する社員も大勢います。③フラットで協力的な組織で風通しが良く、上司・同僚からの学びも多いことも魅力の一つです。【業務詳細】①経済の調査・分析に関するレポート等執筆業務②経済の調査・分析に関する社内向けの資料作成、役員のサポート等③セミナー登壇、メディア対応等（調査・研究分野の例）資本ストックの「質」「量」「偏在」の改善と省人化投資で供給力強化　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　エコノミストや研究員は単独でもレポートを執筆しますが、チームでレポートを執筆する機会もあります。また、社内向けの資料作成や役員のサポート、グループ会社からの依頼対応等、上記以外にも様々な業務にも携わる可能性があります。===同社の特徴===【長期就業が可能な働きやすい環境】★キャリア採用定着率95％以上★■平均勤続年数：17.7年■平均年間有給休暇取得日数：18.2日1時間単位での申請も可能であり、有給休暇の取得を促進しています。■平均残業（所定外労働）時間：30.5時間　※所定労働時間7.5時間■育休取得率・育休からの復職率共に100%■住宅手当：家賃額の50％(最大5万円)■テレワークについて：生産性向上や育児・介護の支援を目的に、テレワークを取り入れています。またテレワークの更なる生産性向上を目的に、社員が多く居住する地域を中心に専用のサテライトオフィスがあります。（横浜、立川、船橋）メインオフィス出社時と変わらない業務に集中できる執務環境が整備されています。■その他充実の福利厚生はこちらから：https://www.dir.co.jp/recruit/environment/welfare.html【歓迎要件】▼プロジェクトを主体的に進めることができること▼チーム内外のメンバーと円滑にコミュニケーションを取れること▼経済及び金融の基礎知識を有していること▼RやMATLABのプログラミング経験▼Pytorch/Keras/Tensorflowなどの深層学習フレームワークの実装経験▼因果推論およびベイズ統計モデリングの実装経験▼英語の論文やドキュメント等の情報源を活用する英語能力（TOEIC800点以上）▼証券アナリスト資格を有していること

【採用部門概要】リサーチ本部は、マクロ経済、金融資本市場等に関する調査分析を行い、レポートやセミナー、メディア出演などを通じて広く情報発信を行う部門です。さらに、専門家として官公庁の各種審議会等に委員参画し、政策提言活動を行っています。ニューヨーク、ロンドンの海外拠点も含め約70名の組織です。【採用部門のミッション】リサーチ本部の中で日本経済に関する調査分析を担う部門です。四半期に一度公表する「日本経済予測」などのレポートや、レクチャーなどを通じて、社内外に広く情報発信することがミッションです。【募集背景】　以前は「10年ひと昔」だった時間の流れが、今では「5年ひと昔」になり、とくに経済・金融の世界では目まぐるしく状況が変化しています。そのためエコノミストに求められる情報発信も、質・量ともに高まっています。こうした状況の中で、量・質両方のニーズに応えられる体制を構築するため、今回の募集に至ります。【業務の魅力】■我が国トップクラスのリサーチチームの一員として発信する情報は社会からの注目度が高く、政府・日銀の政策や企業の行動、金融市場などに与えるインパクトが大きいため、エコノミストとしてのやりがいを実感しやすいです。■時宜を得た社会的課題など様々なテーマについて、シニア社員を含めて複数人で分析したり、共著でレポートを作成したりすることが多いです。そのため経済分析スキルが高まりやすく、幅広い知識や経験も得られます。■在宅勤務を組み合わせた業務遂行が可能です。【業務詳細】①「日本経済予測」や単著・共著でのテーマレポートなどを作成します。その過程で、ExcelやEViews、Pysthonなどによる計量分析やグラフの作成、文章の執筆を行います。②レクチャーやセミナーの登壇、メディア対応（取材対応、雑誌・新聞への寄稿、テレビ出演など）を行うこともあります。（調査・研究分野の例）日本経済見通し・関連するテーマレポート、消費者物価、機械受注、貿易統計など指標レポート===同社の特徴===【長期就業が可能な働きやすい環境】★キャリア採用定着率95％以上★■平均勤続年数：17.7年■平均年間有給休暇取得日数：18.2日1時間単位での申請も可能であり、有給休暇の取得を促進しています。■平均残業（所定外労働）時間：30.5時間　※所定労働時間7.5時間■育休取得率・育休からの復職率共に100%■住宅手当：家賃額の50％(最大5万円)■テレワークについて：生産性向上や育児・介護の支援を目的に、テレワークを取り入れています。またテレワークの更なる生産性向上を目的に、社員が多く居住する地域を中心に専用のサテライトオフィスがあります。（横浜、立川、船橋）メインオフィス出社時と変わらない業務に集中できる執務環境が整備されています。■その他充実の福利厚生はこちらから：https://www.dir.co.jp/recruit/environment/welfare.html【歓迎要件】▼プロジェクトを主体的に進めることができること▼チーム内外のメンバーと円滑にコミュニケーションを取れること▼経済及び金融の基礎知識を有していること▼RやMATLABのプログラミング経験▼Pytorch/Keras/Tensorflowなどの深層学習フレームワークの実装経験▼因果推論およびベイズ統計モデリングの実装経験▼英語の論文やドキュメント等の情報源を活用する英語能力（TOEIC800点以上）▼証券アナリスト資格を有していること

【採用部門概要】リサーチ本部は、マクロ経済、金融資本市場等に関する調査分析を行い、レポートやセミナー、メディア出演などを通じて広く情報発信を行う部門です。さらに、専門家として官公庁の各種審議会等に委員参画し、政策提言活動を行っています。ニューヨーク、ロンドンの海外拠点も含め約70名の組織です。【採用部門のミッション】リサーチ本部の中でサステナビリティに関する情報収集、レポートの執筆、投資家・発行体・マスコミ向けのレクチャーなどを行う部門です。左記の活動を通じて社内外に広く情報発信することがミッションです。【募集背景】　近年、環境課題や社会課題を意識し、経済・社会の持続的な発展を目指す機運が高まっています。金融資本市場においても、サステナビリティの重要性が強く認識され、投資家の投資判断にも大きな影響を与えるようになっています。リサーチ本部においても、サステナビリティ分野の一段のニーズの高まりに応える必要があり、今回の募集に至ります。【業務の魅力】①幅広いサステナビリティ関連のテーマに取り組んでいます。リサーチ本部の基本的な方針の下で、ご自身の専門知識や興味に基づいた調査・分析・情報発信に取り組むことができます。②証券系シンクタンクであることから、投資家や上場会社を中心に金融資本市場における幅広い関係者との接点があります。官公庁や経済団体とのつながりもあり、幅広い視野を持つことができます。③社員のスキルアップやキャリアの発展を支援する研修やプログラムが充実しています。④社内にデータサイエンティストやスペシャリストが在籍する研究開発部門があることから、AIを活用した分析などに取り組むことができます。【業務詳細】グリーントランスフォーメーション（GX）に関するリサーチを担当します。・エネルギー分野や排出権取引を含む気候変動関連動向に関するレポートの執筆、発行体や投資家向けのレクチャー・グループ内勉強会の実施、マスコミ向けの情報発信など===同社の特徴===【長期就業が可能な働きやすい環境】★キャリア採用定着率95％以上★■平均勤続年数：17.7年■平均年間有給休暇取得日数：18.2日1時間単位での申請も可能であり、有給休暇の取得を促進しています。■平均残業（所定外労働）時間：30.5時間　※所定労働時間7.5時間■育休取得率・育休からの復職率共に100%■住宅手当：家賃額の50％(最大5万円)■テレワークについて：生産性向上や育児・介護の支援を目的に、テレワークを取り入れています。またテレワークの更なる生産性向上を目的に、社員が多く居住する地域を中心に専用のサテライトオフィスがあります。（横浜、立川、船橋）メインオフィス出社時と変わらない業務に集中できる執務環境が整備されています。■その他充実の福利厚生はこちらから：https://www.dir.co.jp/recruit/environment/welfare.html【歓迎要件】▼プロジェクトを主体的に進めることができること▼チーム内外のメンバーと円滑にコミュニケーションを取れること▼経済及び金融の基礎知識を有していること▼RやMATLABのプログラミング経験▼Pytorch/Keras/Tensorflowなどの深層学習フレームワークの実装経験▼因果推論およびベイズ統計モデリングの実装経験▼英語の論文やドキュメント等の情報源を活用する英語能力（TOEIC800点以上）▼証券アナリスト資格を有していること

【募集背景】当社では、BIツール(Tableau)を使い、全社のデータを効率的に利用し、データドリブンな意思決定を迅速に行うためのプロジェクトを推進しています。このプロジェクトは経営企画部デジタル戦略課が主導していますが、各部署への活用をさらに広げるフェーズに入っており、体制強化を目的として新たな仲間を募集しています。【部門の役割】経営企画部はグループ各社の予算作成や業績管理、中期経営計画の策定、M＆A、投資戦略策定などを行っています。また、各プロジェクトの推進において、実行組織となる各事業部をサポートする役割でもあります。そのなかでデジタル戦略課は、社内に点在するデータを統合し、経営層から現場まで一貫して利用できるデータ基盤を整備するとともに、Tableauを活用した可視化と分析を通じて、スピードと精度を両立した意思決定の実現を支援しています。さらに、業務プロセスのデジタル化・自働化やAIエージェントの活用を通じて、属人的な業務を減らし、効率的で安定した業務運営の仕組みづくりを進めています。また、各部署への活用支援や人材育成も担い、グループ全体でのデータドリブン経営の実現を目指しています。【業務内容】〇Tableauを用いたデータ集計・運用〇Tableauダッシュボードの作成・運用〇既存ツールで構築された集計・分析データのTableau置き換え〇Tableauを活用した分析〇社内でのTableau活用推進（コミュニティ活動・ワークショップの開催など）経営企画部はすでに一昨年から活用が進み、さらに他部署においても徐々に活用が進んできていますが、まだ活用はこれからという段階の部署も控えています。それらの部署へのダッシュボードの新規作成や既存ツールからの置き換え、利用方法のレクチャーなどに積極的に対応いただきたいと考えています。すでに導入済みの部署からの評価も高く、データドリブン経営への全社的理解も進んでおり、推進しやすい環境です。併せて、経営層からのダッシュボード作成の依頼や各部署のデータの連携対応についても携わっていただく予定です。【ポジションの魅力】日々、多くのお客様の来店があり、大量のデータを保有する当社だからこそできるデータ分析業務があると考えており、非常にやりがいがある環境と考えています。ご入社後、まずはダッシュボードの作成や各部署のBIツールの活用促進のための各種整備に関わっていただくことから業務はスタートしますが、将来的にはデータ分析スキルを高めていただき、BIツールを駆使しながら、当社のデータ活用の中心的存在になっていただくことを期待しております。当社としても、データ分析スキルの向上、資格取得について積極的に支援しており、Tableau DATA Saber認定者も2名在籍しています。現状はBIツールの活用経験しかないものの、将来的にはデータアナリスト、データサイエンティストといったキャリアアップを考えている方には非常にマッチしていると考えています。

グローバルレポート・分析業務ならびにAIシステムのグローバル展開をご担当していただきます。【具体的な職務内容】■グローバル報告・分析- 日本、韓国、台湾、中国、米国、ドイツ、フランス、シンガポールの各拠点間で共有する報告書の企画、 既存報告書の統一化、分析、ベンチマーク管理、およびレポートの配布など■グローバルAIシステム展開- 日本で開発されたAIシステムの海外展開を担当- 定例会議の運営、データレビュー、タスクリスト管理など[補足情報]- 既に複数名の担当者がいるため、チームとして協働して業務を進めていただきます【募集背景】体制強化のため【組織構成】Front End部 グローバルオプティマイゼーションチーム【働き方】■在宅勤務：週２～3日可能■フレックス：有り（コアタイム無し）【魅力】■語学力を活かし・伸ばせる環境：海外拠点との会議や電話対応があり、実務で英語を活用する機会が豊富です。また就業中に受講できる英語教育プログラムもございます。■キャリアの幅が広い：FE部はカスタマーサービスと生産管理の機能を併せ持ち、将来的にはどちらのキャリアにも進むことが可能です。さらに事業戦略や経営企画といった本社スタッフ部門への異動実績もあり、本人の志向性によって自由なキャリアを歩むことが出来ます。【期待する役割】■弊社は国内に500名、海外に1500名の人員を有し、８か国・地域の拠点で事業を展開しております。■グローバル工場ネットワークを活用しながら、工場間連携・顧客サポート業務を行っていただきます。■各国の担当者と連携し、グローバル全体のパフォーマンス最大化を実現するとともに、顧客の満足度向上に貢献する業務です。

通信系の設備管理システムに対するお客様ニーズ、市場動向等を把握し、商品仕様に反映し、社内組織及びNTTグループ企業と連携し、拡販を図って頂きます。【具体的な職務内容】商品企画/マーケティングチームのリーダとして、以下の業務を推進して頂きます。■NTTグループの通信サービスを提供するための設備管理システムについてお客様要望を把握し、企画型商品の仕様を検討する。■市販パッケージや他社システムを調査し、市場動向をまとめ、企画型商品の仕様を検討する。■NTTグループ以外の企業における設備管理システムについてのお客様要望を把握し、企画型商品の仕様を検討する。■上記3点から、最適な商品仕様を導き、企画型商品の仕様をまとめる。仕様から漏れた機能についてはいつシステムに反映するか適切なロードマップを描く。■アプリケーション開発チームと連携し、実開発に仕様を反映させる。■社内組織（営業組織等）、NTTグループ企業（NTTコミュニケーションズ、NTTドコモ等）と連携し、見込み客への提案活動を実施し、受注を獲得する。【配属部署】ネットワーククラウド事業本部　IOWN推進部　IOWNソリューション部門課長1名、スペシャリスト1名、担当者5名の7名体制⇒商品企画/マーケティングのリーダーとしてジョイン頂きます。【想定されるお客様先】NTT東西、NTTコミュニケーションズ、NTTドコモ、他NTTグループ企業、及び一般企業【ご入社後について】商品企画/マーケティング担当としてNTTグループ向け案件の経験を積んでいただき、リーダー/サブリーダークラスからスタートし、ゆくゆくはサービスクリエーターとして、より広範な商品企画/マーケティングに力を発揮頂きます。【同社の働き方】■全社平均残業月12.4時間未満、平均勤続年数24.5年、離職率1.6％残業時間はプロジェクトの進捗により増減し、フレックス制度や水・金曜日にノー残業デーを実施している部署もあります。平均勤続年数では国内TOP3に入っています。■有給消化年平均19.0日：年20日の有給休暇をほとんどの社員が取得しています。取得方法も1時間単位（年間合計5日分まで）や半日単位から可能です。新卒向けに楽天が出しているみん就では「安定していそう」な企業2位にランクインしています■育児休職満3歳：子供が満3歳になるまで育児休職を取得することができます。その他にも、通勤緩和や短時間勤務など、出産/育児中社員を支える制度が整っています。【同社の魅力】■NTT主要8社の一つ同社はNTTグループ全体の中核を担う企業の1社であり、各社のSIerの立ち位置としてグループ全体を支えています(主要8社)NTT東日本、NTT西日本、NTTコミュニケーションズ、NTTドコモ、NTTデータ、NTTコムウェア、NTTファシリティーズ、NTT■新ドコモグループとしてドコモのサービスを支える2022年にNTTドコモ、NTTコミュニケーションズ、同社の3社は新ドコモグループとして連携する形となり、NTTドコモ社の通信事業、非通信事業のソフトウェア開発から運用まで一元的な役割を担っています。※ドコモ社のスマートライフ(非通信事業)についてhttps://information.nttdocomo-fresh.jp/career/smart_life/service_list/