再エネ事業開発/再エネ上場インフラファンドの設立担当エネルギー
エネルギー
★フレックス、在宅勤務可の為、ご自身の生活やライフイベントに合わせて勤務可能★女性活躍推進にも注力しており、育休・時短に関する制度も充実★有給休暇職率94%、在宅と出社のハイブリッド勤務を実施(出社は週3日以上)、育休取得率100%(男性含む)【組織ミッション】当社は総合エネルギー会社として石油事業をはじめ、太陽光・バイオマス・地熱等、グループが持つ事業間のシナジー効果を追求しています。当部では、市場の動きや顧客のニーズに合わせたマーケティング、電力商品・サービスの開発を進めることで、競争力の高い、環境に配慮した電力販売の拡大を推進しています。【職務内容】下記業務に従事いただく予定です。【蓄電池案件の開発に関わるプロジェクトマネジメント(もしくは補佐)業務】・再エネ上場インフラファンドの設立準備・資産運用会社の設立および運営・再エネ発電所の建設および運営・投資戦略の策定および実行・財務管理および報告・ステークホルダーとのコミュニケーション【働き方】■フレックス:あり■リモートワーク頻度:あり【福利厚生・手当を加味した年収モデル(参考情報)】当社の住宅関連制度生活イメージの参考例です。※下記は、制度のイメージをお伝えするための一例であり、実際の金額・条件は個人により異なります。※社宅に入居されない場合には、住宅手当の支給対象となります。モデルケース◆◆ 35歳・本社勤務・東京23区居住/想定年収:650万円 ◆◆● 家族社宅のケース・家族社宅上限家賃:18万円/月(自己負担率2割:約3.6万円)→想定年収650万円ですが、実質年収:約820万円相当※上限家賃は居住エリアにより異なります。※自己負担率は年齢により異なります。※家族社宅の他、独身単身社宅もございます。(家賃上限は上記と異なります)● 住宅手当のケース・住宅手当:5万円/月 ※年額60万円→想定年収650万円に上記住宅手当が加算されます(年収は約710万円)※住宅手当は、居住地域や名義(自己・他者)により金額が異なります。・上記住宅関連制度の他、扶養するお子様一人当たりに「子ども手当」が支給されます。(年齢に応じて2.6~3.3万円を支給 ※24歳未満まで対象)
- 年収
- 年収非公開
- 職種
- 経営企画・事業企画
更新日 2026.07.09