研究・技術開発・構造解析の年収900万円以上の転職・求人情報

「斜面防災設計（地すべり、落石、崩壊、急傾斜地等）、斜面防災及び斜面災害に関する調査解析」を行っています。＜職務詳細＞■斜面防災設計・調査解析・斜面崩壊（のり面、斜面、落石）、地すべりに関する調査、数値解析、対策設計、各種計測、点検などに関する業務・上記に付帯する業務全般

【業務内容】中間貯蔵事業関連の以下の業務・中間貯蔵施設区域内に貯蔵・保管中の除去土壌、飛灰およびスラグ等を対象とした再生利用推進等に係る技術開発・調査研究・企画・運営等・除去土壌等の減容・再生利用・最終処分等に関する技術開発情報の収集・整理、技術の組合せの検討・その他関連業務【配属部署】技術課【同社について】PCB廃棄物処理事業と中間貯蔵事業を行う、政府全額出資の特殊会社（※）です。国の監督のもと約30年間処分されずに保管されていたPCB（ポリ塩化ビフェニル）廃棄物の処理を行うため、2004年に設立。2014年からは福島県内の除染に伴い発生した土壌や廃棄物の中間貯蔵施設の整備と管理運営も実施。施設は東京電力福島第一原子力発電所を取り囲む形で、大熊町・双葉町に整備されています。※特殊会社とは：国の特別法に基づいて設立された会社。NTTやNHKなどがあげられます。

■業務内容：建設・再生エネルギー分野において、構造エンジニアとして多様な顧客の課題解決のコンサルティングを行っています。設計の企画調整段階から入る場合もあります。具体的には以下の業務を行います。（1）新築設計における企画～現場監理（2）既存建物のリノベーション入社後は、一般建築の設計から監理を中心に、建設分野を取り巻く技術革新や高度な諸問題に対しての構造設計コンサルティング業務、プロジェクトマネジメントをお任せ致します。【主要取引先】意匠設計事務所、ゼネコン、建物所有者（製造業）■同社の事業：1956年に建物の構造設計業務からスタートした同社では、「建設・防災」、「情報・通信」、「製造」、「意思決定・合意形成支援」の各分野に事業展開しています。建設防災分野では、創業以来、構造設計業界のリーディングカンパニーとして、免震・制振・耐震技術による超高層や特殊建築物の構造設計において実績を重ねてきました。今日では、地震・洪水など自然災害による被害をシミュレーションし、建物･設備の損傷評価や、被害による経営への影響評価、さらにはより現実的な避難状況の定量的評価などによって、効果的な防災対策を支援しています。■同社の歴史：創業者である服部正（工学博士）は、1956年に設計事務所を創設しました。創業まもなく、コンピュータの先進的研究と利用の現場に触れるために単身渡米し、想像以上の先進性にショックを受けます。10人足らずからスタートした設計事務所は、1961年、超高層建築時代に先駆けて、日本で初めて建築の構造計算にコンピュータを導入します。これが構造計画研究所のイノベーションの原点となりました。常に時代の先を行こうとする当時の革新的な姿勢は、現在でも確かに受け継がれています。

防災分野を中心に、センサーを用いた構造物の健全性評価を軸に顧客の課題解決を行っています。工場をはじめとする建物にセンサーを取り付け、地震発生時に建物の揺れを計測し、その計測結果を解析して建物の被害を評価し建物の立ち入り可否を推定します。その結果を関係者にメールで配信することで被害を最小限に抑えることを目指します。【具体的には】・センサーを用いた構造物（建物・風車等）の健全性を評価するシステムの開発・計測データの分析をともなうコンサルティング・より高度で正確な分析技術の開発https://www.bcp-kke.jp/column/archives/459【主要取引先】大手インフラ系会社・製造業・公的研究機関【やりがい】・データ分析技術と当社の強みである構造物の解析技術（主に力学）を組み合わせて、災害に強い世の中を作っていく仕事です。・部門投資テーマであり、新しいことにチャレンジし開拓していく面白みがあります。・大学や研究機関と共同研究したり、社内別部署に在籍する多数のデータ分析スペシャリストと組んだりと、先端的な解析技術を自ら開発する研究的な業務に取り組むこともできます。・センサーメーカーや、大企業の子会社としての制約を受けることなく、独立系企業として自由にセンサーを組み合わせ仕事をすることが出来ます。・計測データの分析に加え、一般的なWebシステム開発も行うため、工学的な専門知識が身につくとともに、汎用的なプログラミングスキル向上にもつながります。【難しさ】・投資テーマのため、解決しなければならない課題が多数あります。・ビジネス拡大に向け、社内外の関係者と上手くコミュニケーションをとりながら進める必要があります。

【職務内容】・企業に対する自然災害リスクの定量的分析、リスク軽減に関するハード・ソフト面のコンサルティング・自然災害リスク評価モデル・評価手法の研究開発 【主要取引先】製造業、建設業、研究機関【やりがい】コンサルティングツールは、RESPシリーズを始めとする自社開発ソフトウェアであり、顧客の新しい課題にもツールを改変するなどして応用力のあるコンサルティングを展開できます。設計、センシング、意思決定支援などの様々な社内の専門家とコラボすることで顧客課題に対して多角的な提案を展開できます。独立系企業の強みを活かして様々な顧客と相対する場があります。「大学、研究機関と実業界をブリッジするデザイン＆エンジニアリング企業」を企業理念としており、アカデミアとのコラボレーションにより最新知見を習得し、コンサルティングに応用していく経験ができます。 【難しさ】業界や顧客によって様々な課題があり、また常に新たな技術を身につけながら、プロジェクトに取り組んでいるため、業務を行いながら日々勉強し続ける必要があります。顧客課題を解決するためには、単に技術の提供を行うのみでは不十分で、顧客の課題に共感・深堀りできるコミュニケーション力も身につけていく必要があります。なお、上記についてはOJTや勉強会により継続的に教育を行っています。

【職務内容】①土木構造解析橋梁、鉄道、発電施設、プラント、インフラ関連施設などの構造物に関連する解析コンサルティング②地盤解析地震時の揺れ・構造物との相互作用・地すべり・土砂崩れ・液状化、近接施工の影響、浸透流の影響など、地盤に関連する解析コンサルティング【主要取引先】大手ゼネコン・大手土木系コンサル・大手インフラ系会社・大手設計事務所・電力会社・公的研究機関【やりがい】・顧客範囲が限定されておらず、ロイヤルカスタマだけでなく、様々な顧客・業界との出会いを創出できます。・地盤解析／土木構造解析に関するコンサルティングエンジニアだけでなく社内には他分野・広範囲のエンジニアが在籍しており、新たなイノベーションを生み出せる場があります。・業務遂行だけでなく、大学、研究機関と連携した先端の技術への研究的な取り組みも勧奨されています。【難しさ】・（やりがいの反対で）顧客範囲が限定されていないため、出会いの創出への積極的な関わりが必要となります。・顧客とのコミュニケーションの中から新しい差別化のタネを見つけることが多く、教え・教えられる良好な関係を維持できるスキルが求められます。

【業務内容】顧客の意思決定に対するコンサルティング事業を展開しています。因子が複雑に絡み合っていたり、実測データを取り得ない場合、方針に対する意思決定が困難となることがあります。我々は顧客と対話を行いながら課題を整理し、〃モデリング＆シミュレーション〃をベースとして必要な情報を揃えることで、顧客の難解な意思決定を支援します。コンサルティング対象は都市計画、避難計画、商品開発、マーケティング施策、事業戦略など多岐に亘ります。※モデリング＆シミュレーションとは興味のある現実状態を計算環境に表現し（=モデリング）、条件を変更した際の変化を試行計算する（=シミュレーション）こと。当部では特に社会を形成する「ヒト」の行動に着目して〃モデリング＆シミュレーション〃を実践しています。【やりがい】コンサルティング集団として、顧客の真の課題を明確にし、その解決を行うことで顧客の業務に貢献できることが一番のやりがいです。独立系企業であるため対象業界に制限がなく、様々な業界・職種に関われることも面白みの1つと言えます。また、学術界と産業界をブリッジするという理念のもと、技術の応用・開発を常に模索し実務での活用に繋げるところも特徴です。頭を捻って構築した技術で顧客の課題を解決できたときは、大きな充実感を得られます。【難しさ】顧客課題は明確でない場合が多く、その解決方法としての技術も万能なものは存在しません。また、顧客状況の変化や技術的難易度によって想定通りにプロジェクトが進まないことも多々あります。そのため、答えの無い中で、自らの頭で課題や方法論を考え主体的にアクションを取り続けなくてはならないところが難しさと言えます。技術スキルだけでなく、顧客や社内メンバーと調整・協力しながらプロジェクトを完遂させる能力・行動が求められます。

■河川砂防技術者（部課長クラス）　管理技術者として業務を担当・地質調査、地質解析業務・土木設計（斜面設計、防災設計等）・報告書作成　他＊ＵＩターン歓迎します。

■土質技術者（部課長クラス）　管理技術者として業務を担当

■担当業務主に以下業務に従事頂きます。◎空調機の構造体の運転音（送風機、圧縮機）の評価・分析および音低減策の立案・配管・ケーシングの振動と発生応力等、空調機全体の音に関する評価・分析、低減策の立案・実行・音、振動に関する計測技術（最新技術の探索）をより高度化させる◎冷媒通過音等の流体音の評価・分析および音低減策の立案◎音評価の若手技術者への指導・マネージメント業務及び日本本部の要素技術者とのブリッジの役割を担っていただく。（補足：業務内容【変更の範囲：当社業務全般）】）■雇用元ダイキン工業株式会社採用、大金（中国）投資有限公司出向（中国にて空調の生産開発を行う企業／住所：上海市市行区区庄工工区春光路345号）での業務。入社後、約半年間は日本で勤務。その間で、ダイキンでのモノづくりの考え方、日本関係部署との繋がりを構築していただき中国に赴任。3年～5年の中国勤務のちに、日本含めグローバル拠点での開発に携わっていただきたいと考えています。■中国市場について・ダイキン工業は1995年に中国へ進出。当時中国は「空調の夜明け」と言われており、空調ニーズが高まり始めていました。韓国メーカーはじめ多くの空調メーカーが壁掛けや床置き空調機を出す中、ダイキンは中国の住宅市場に合わせ、VRV空調を応用した「家用中央空調」という独自の空調文化を作り上げてきました。2011年には上海にR&Dセンターを設立。現在では400人を超える技術者集団となり、中国市場に合わせた商品を一から開発しています。■お任せしたいこと中国の高級マンションでは日本ようなルームエアコンではなく、ダイキンが作り上げてきた家用中央空調を採用している住宅が多いです。家用中央空調では、室外機一台に対して室内機4台、5台を動かしている。そのため室外機は高い能力が必要になり、大きな運転音の発生が課題です。（圧縮機から発せられる音、送風機の風切り音、冷媒が配管を流れる音、振動による放射音など）運転音の静音化に関するニーズも多く、静音化の技術は他社との差別化のためにも重要です。マネージャーとしてチームをけん引し、静音化に向けた分析・音低減策の立案及び若手技術者の指導・育成してほしいと考えています。

■現地調査・記録（地形確認、写真撮影、既存施設の確認等）■計測・解析■該当地の降雨状況や過去の災害状況等の確認■防災計画・設計■企画プレゼンテーション（動画やイメージ作成）■報告書作成以上を中心としたコンサルティング業務をCIM（3次元システム）や測量器を使用し行います。専門性の高い建設コンサルタントとしての活躍を期待しています。入社後、会社に慣れていただいた後は、リモートワークも相談可

■現地調査・記録（地形確認、写真撮影、既存施設の確認等）■計測・解析■該当地の降雨状況や過去の災害状況等の確認■防災計画・設計■企画プレゼンテーション（動画やイメージ作成）■報告書作成以上を中心としたコンサルティング業務をCIM（3次元システム）や測量器を使用し行います。専門性の高い建設コンサルタントとしての活躍を期待しています。入社後、会社に慣れていただいた後は、リモートワークも相談可

住宅、建築の熱環境に関する研究開発、具体的には、・断熱、気密、防露性能に関する要素技術、及びシステム・温熱環境、快適性に関する評価、設計手法・ゼロエネルギー住宅関連技術を対象に、企画、設計、開発、性能検証を行います。■補足：業務割合がそれぞれ、断熱・気密、省エネルギーに関する設計・開発（3割）、申請業務（3割）、温熱や省エネルギーに関連する研究開発（3割）となり、ご経験やスキル、ご志向性によってお任せする業務を決定します。新卒中心の組織ではありますが、20代から40代と年齢層やバックグラウンドも幅広く、長期的なキャリア形成を図っていける環境が整っています。【募集背景】省エネルギー分野の技術開発は年々重要度を増しており、住宅、建築における省エネ性能向上は喫緊の課題です。一方、省エネを実現しながら居住者が快適に暮らせる環境づくりは、住まいを提供する住宅メーカーが最優先で取り組む課題です。建築分野にとどまらない広い視野で研究開発を行う必要があり、幅広い分野の人財を求めています【求める人物像】次のような希望を持って楽しく仕事ができる方・快適に暮らせる住まいを追求したい・暮らしにつながる研究開発がしたい・個人はもちろん組織としても技術力を高めたい・周囲と影響を与え合いながら成長したい、人を育てたい

【募集背景】LG Japan Labは、家庭用電化製品の研究開発において、様々な融合・差別化技術を適用することでProduct leadership 確保に力を入れております。空調分野では、空気清浄機に限らず家庭用・業務用エアコンにおける空気質の向上に取り組んでおり、自社が保有している特長をUSP(強い商品訴求ポイント)にすべく日々開発に取り組んでいます。我々はその一翼を担う人材を採用しております。【職務内容】■エアコン向け省エネ・冷媒・冷凍サイクル・除霜などの基本機能に関する技術や、生活向上のための付加機能などの研究開発■電気集塵ユニット、室内機衛生技術などの研究開発 ：空気質改善、除菌、防カビ対策等の分野で、新たな要素技術 開発■グローバル及び日本市場向け製品の要素技術開発、一人が1～複数のテーマを担当して研究開発■外部の大学・研究機関及び韓国本社と協力しながら、技術・製品の研究開発を進めて行きます。【海外出張について】年数回の国内、海外(韓国)出張あり