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<目次>
転職活動の選考では、書類選考と面接だけでなく、筆記試験が課されるケースも少なくありません。新卒採用ほど一般的ではないものの、企業が求める能力や適性を客観的に見極めるため、中途採用でも筆記試験を取り入れる企業は一定数存在します。
ここでは、筆記試験が行われやすい業界・職種、そしてハイクラス転職における筆記試験の位置づけを解説します。
中途採用で筆記試験を実施する企業には、一定の傾向があります。以下のような業界・職種では、筆記試験が課される可能性が比較的高いといえます。
| 業界・職種 | 傾向 |
|---|---|
| 金融業界(銀行・証券・保険) | 計算能力や正確性が求められるため、適性検査の実施率が高い |
| 総合商社・大手メーカー | 応募者が多く、選考の効率化と公平性を担保するため |
| 外資系企業 | 英語力を問う試験や論理的思考力を測る試験が課されやすい |
| コンサルティングファーム | ケース面接の前段階で論理的思考力を測る筆記試験が行われる |
| 専門職(経理・法務・技術職など) | 職務に直結する専門知識を問う独自試験が出題される |
一方で、スタートアップやベンチャー企業では、スピード感を重視する採用方針から筆記試験を実施しないケースも多く見られます。応募先の企業特性をふまえて対策を立てることが鍵となります。
ハイクラス転職では、筆記試験の位置づけが一般層の転職とやや異なります。基礎能力の確認というより、専門性や判断力、組織適性を総合的に見極めるためのツールとして使われる傾向があります。
応募するポジションによって筆記試験の実施状況や重視度は変わります。以下は一般的な傾向を整理したものです。応募先の企業・ポジションによって実態は異なるため、個別の情報は転職エージェントに確認することをおすすめします。
| ポジション | 筆記試験の傾向 |
|---|---|
| 管理職・マネジメント職 | 適性検査(性格検査含む)が課されることが多く、組織適性や思考特性が見られる |
| 役員・経営幹部クラス | 筆記試験よりも、会食・面談・経営層との対話が重視される傾向 |
| エキスパート・専門職 | 専門知識を問う独自試験や論作文が出題されるケースがある |
なお、新卒採用と比べて試験の目的は「基礎能力の確認」よりも「即戦力としての判断力・適性の見極め」に重心が置かれます。応募者の経験値が高いことを前提に、新卒向けより難易度の高い問題が出題されるケースもあるため、油断は禁物です。
中途採用で筆記試験が課されると、「なぜ書類と面接だけでは判断されないのか」と感じる方もいるかもしれません。企業が筆記試験を実施する背景には、いくつかの明確な狙いがあります。試験の意図を理解しておくことで、対策の方向性も見えてきます。この章では、企業側の代表的な4つの目的を整理します。
言語能力、計算能力、論理的思考力といった基礎能力は、どのような職種でも業務遂行の土台となります。書類や面接だけでは把握しきれないこれらの能力を、客観的な数値として確認するために筆記試験が用いられます。特に、経歴と実務レベルの整合性を確認したい場合に有効な指標とされています。
現在の実績だけでなく、将来的な成長可能性や未経験領域への適応力を測る目的で筆記試験を行う企業もあります。特に、ポジションチェンジを伴う転職や、新規事業への配属を想定した採用では、潜在能力を見極める比重が高まります。
性格検査を通じて、応募者の思考特性や行動傾向、ストレス耐性などを確認します。優れたスキルを持っていても、組織文化に合わなければ早期離職につながりかねません。長く活躍してもらえる人材かどうかを見極めるための判断材料となっています。
応募者が多い人気企業では、面接に進む候補者を絞り込むスクリーニングの役割として筆記試験を活用しています。また、複数の応募者を同一の基準で比較できるため、選考の公平性と精度を高める効果もあります。
転職で実施される筆記試験には、いくつかの種類があります。それぞれ出題内容や測定する能力が異なるため、自分が受ける試験の特徴を把握しておくことが大切です。この章では、代表的な4つのカテゴリ(適性検査、一般常識・時事問題、論作文・小論文、専門知識を問う試験、語学試験)に分けて解説します。
最も広く採用されているのが適性検査です。能力検査と性格検査の2つのパートで構成されることが多く、代表的なものに以下があります。
リクルートマネジメントソリューションズが提供する、日本で最も普及している適性検査です。中途採用ではSPI-G(一般企業向け)が主に使われます。言語・非言語・英語・構造的把握力の能力検査と、性格検査で構成されます。
日本SHL社が提供する適性検査です。数理的・論理的な処理能力を問う問題が多いのが特徴で、SE・プログラマーなどコンピューター職の採用試験で導入されることが多くあります。
日本SHL社が提供する適性検査で、試験項目は言語、計数、英語、性格検査から構成されます。総合職向けに広く使われており、商社や金融、メーカー、コンサルティングファームなどで導入されているケースが多く、スピード感をもって正確に回答する力が問われます。
ヒューマネージ社が提供する、言語・非言語・英語・性格適性検査からなる適性検査です。求める人物像にあわせて設問をカスタマイズできるのが特徴で、設問数が少ない分、一つひとつ丁寧に解くよう求められます。
日本SHL社が提供する適性検査で、大手企業を中心に導入が広がっています。計数・言語・英語の能力検査と性格検査からなり、SPIよりも計算問題の比重が高いのが特徴です。Webテスト形式での実施が多く、電卓の使用が認められるケースが一般的です。
単純な足し算を連続して行うことで、作業能力や性格傾向を測る検査です。集中力や持続力、ストレス下での安定性などが評価されます。金融機関や公的機関での採用が多い傾向にあります。
社会人として知っておくべき基礎知識や時事問題が出題されます。政治、経済、国際情勢、文化、スポーツなど、幅広い分野から問われるため、日頃からニュースに触れておく習慣が対策になります。
与えられたテーマに沿って、自分の考えを論理的に記述する試験です。文章構成力、論理的思考力、そしてその人の考え方や価値観が評価されます。ハイクラス層の選考では、経営や事業に関するテーマが出されることもあり、深い思考力と専門性の両方が問われる場面です。
応募する職種に必要な専門知識を問う独自の試験です。経理なら会計知識、法務なら法律知識、エンジニアならプログラミングスキルなど、職務に直結する内容が出題されます。実務経験者にとっては得点源になりやすい一方、ブランクがある場合は事前の復習が必要です。
外資系企業やグローバル展開する企業では、TOEICや独自の英語試験が課されることがあります。読解、リスニング、ライティング、スピーキングなど、測定される能力は企業によって異なります。求人票に求められる英語レベルが記載されている場合は、それを目安に準備を進めましょう。
筆記試験がいつ実施されるかによって、準備の進め方も変わります。応募から内定までの選考プロセスのどの段階で筆記試験が組み込まれるかは、企業によってさまざまです。ここでは、代表的な3つのパターンを紹介します。
書類選考の次のステップとして、面接の前に筆記試験を実施するパターンです。応募者が多い企業に多く見られ、一定の基準を満たした応募者のみを面接に進めるスクリーニングの役割を持ちます。この場合、筆記試験の結果が合否に直接影響するため、しっかりとした事前対策が求められます。
一次面接や二次面接と同じ日に、筆記試験を実施するパターンです。応募者の負担を軽減しつつ、面接の補足情報として活用されます。面接対策と並行して筆記試験の準備を進める必要があり、時間配分を意識した計画的な学習が求められます。
最終選考の直前や直後に筆記試験を実施するケースもあります。この場合、採用判断の最終確認としての意味合いが強く、性格検査や組織適性を測る内容が中心になる傾向があります。ハイクラス層の選考では、最終段階で経営層との面談と組み合わせて実施されるケースもあります。
筆記試験は種類ごとに出題傾向や対策の重点が異なります。やみくもに勉強するのではなく、試験に応じた効率的な対策を立てることが合格への近道です。この章では、適性検査・一般常識・論作文・専門知識・語学試験の5つに分けて、具体的な対策のポイントを紹介します。
適性検査は出題形式のパターンが比較的決まっているため、市販の問題集を繰り返し解くことが効果的な対策となります。SPI・玉手箱それぞれに対応した問題集を選び、最低でも1冊は一通り解き切るようにしましょう。また、玉手箱ではテスト形式が自宅受検か会場受検かによって異なるものの、電卓の使用が前提となるケースもあるため、普段から電卓操作に慣れておくこともポイントです。本番では時間配分が鍵を握るため、模擬試験形式で時間を計りながら練習しておくと安心です。
一般常識・時事問題は、日々の情報収集が最大の対策になります。日経新聞や経済誌を習慣的に読み、国内外のニュースに幅広く目を通しましょう。特にハイクラス層の場合、志望業界の最新動向や主要企業の動きを把握しておくことは、筆記試験だけでなく面接での受け答えにも役立ちます。市販の時事問題集を併用すれば、体系的に知識を整理できます。
論作文は、出題傾向の把握と企業側の出題意図をつかむことが鍵となります。企業が論作文で何を見ようとしているのかを考え、自分の経験や考えを論理的に構成する練習を重ねましょう。PREP法(結論→理由→具体例→結論)などの基本的な文章構成を押さえておくと、限られた時間で説得力のある文章を書きやすくなります。可能であれば、書き上げた論作文を第三者に添削してもらうと、客観的な改善点が見えてきます。
専門知識を問う試験は範囲が広くなりがちですが、応募先で必須とされるスキルに絞って対策するのが効率的です。求人票の「必須条件」「歓迎条件」に記載されたスキルを洗い出し、優先順位をつけて学び直しましょう。資格取得を兼ねて学習すると、応募書類のアピール材料にもなります。
TOEICなどの外部試験を事前に受験し、スコアを提出するケースが一般的です。TOEICの場合は公式問題集を解いて、試験形式や語彙に慣れておくことでスコアアップを目指せます。
一方、外資系企業や海外展開する企業では、選考過程で語学試験を実施するケースもあります。応募先の試験形式を事前に調べて、内容にあった対策を行いましょう。たとえば筆記試験の場合、日頃からビジネス文脈での言語に触れておくのが効果的です。外国語での面接が想定される場合は、自己紹介やプレゼンがその言語でできるよう準備しておきましょう。
筆記試験で実力を発揮するためには、試験対策そのものに加えて、事前の情報収集や心構えも欠かせません。特にハイクラス層は、能力検査だけでなく性格検査や小論文の比重が高くなる傾向があるため、別の角度からの準備も求められます。ここでは、注意しておきたい3つのポイントを紹介します。
まずは、応募先でどのような筆記試験が行われるか確認します。ただし、求人票や企業の採用ページに「筆記試験あり」とだけ記載されていて、詳細が不明なケースも多々あります。
そんなときは転職エージェントに確認するのが確実です。転職エージェントでは過去の転職支援実績をもとに選考情報を蓄積しているため、試験の種類や傾向、難易度といった具体的な情報を提供できる場合があります。
中途採用の筆記試験は、新卒時よりも難易度が高く設定されているケースがあります。応募者に一定の社会人経験があることを前提に、基礎能力だけでなく、ビジネスに関する判断力や応用力を問う問題が出題されることもあります。「新卒時に受けたことがあるから大丈夫」と油断せず、現在の出題傾向に合わせた対策を行いましょう。
ハイクラス層の選考では、能力検査よりも性格検査や小論文の比重が高くなる傾向があります。これらは対策しにくいと思われがちですが、自分の強みや価値観を事前に言語化しておくことで、一貫性のある回答ができるようになります。特に小論文では、応募先の事業課題や業界動向をふまえた具体的な論述が求められるため、企業研究と自己理解の両方を深めておく姿勢が求められます。
ここまで筆記試験の種類や対策方法を解説してきましたが、実際に準備を進めるなかで、ボーダーラインや面接との比重といった細かな疑問が出てくる方は少なくありません。最後に、転職の筆記試験に関してよく寄せられる質問にお答えします。
明確なボーダーラインは企業によって異なります。一般的には6〜7割程度が一つの目安とされていますが、人気企業や難関企業では8割以上が求められることもあり、職種や応募者のレベルによっても基準は大きく変わります。また、点数だけでなく、性格検査の結果や他の選考との総合評価で判断されるため、筆記試験の得点だけが合否を決めるわけではありません。
中途採用では、筆記試験よりも面接のほうが重視される傾向があります。筆記試験はあくまで基礎能力や適性の確認であり、実際の業務遂行力や人物面は面接で判断されるためです。ただし、筆記試験で極端に低い点数を取ってしまうと、面接に進めない、あるいは評価に響く場合があります。両方とも手を抜かず、バランスよく対策を進めましょう。
面接と同日に実施される筆記試験は、比較的短時間で終わる内容が中心です。具体的には、簡易的な適性検査、一般常識問題、短めの論作文などが出題されるケースが多く見られます。時間が限られているため、素早く正確に答える力が求められます。
ハイクラス転職では応募者のレベルも高い傾向にあるため、筆記試験・書類選考・面接のいずれも、応募先ごとの傾向を踏まえた準備が合否を分けます。
「筆記試験の準備に何から手をつければいいかわからない」「応募先でどんな試験が課されるのか情報が得られない」——そんなときに頼りになるのが、転職市場の選考情報を蓄積している転職エージェントです。一人で準備を進めようとすると、対策の方向性が応募先の実態とずれてしまうこともあります。
パソナキャリアでは、キャリアアドバイザーが応募先企業の特色をふまえて、書類添削から面接対策まで一貫したサポートを行っています。過去の選考実績をもとに、筆記試験の種類や傾向についての情報提供も可能な場合があり、応募先ごとの準備の進め方をご相談いただけます。
書類選考の通過率は40%程度と、一般的なエージェントの水準(20〜30%程度)を上回る数値を記録。「年収800万円以上」のハイクラス転職支援実績も豊富で、転職成功者の年収アップ率は61.7%(※パソナキャリア調べ)です。
具体的な選考対策のご相談はもちろん、「これから転職を考え始めた」という段階でも構いません。「ワンランク上」のキャリアを目指す方は、ぜひパソナキャリアへご相談ください。
※筆記試験の傾向や対策、書類添削にあたっては、担当キャリアアドバイザーへご相談ください。
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