大企業と中小企業、メリットを比べて自分に合った働き方を見つけよう

大企業と中小企業の違いについて、まずはそれぞれの定義から見てみましょう。

●定義

大企業と中小企業の定義は「中小企業基本法」で定められており、業種によって異なります。基本的には、資本金または出資額と従業員数によって分けられています。

＜中小企業の定義＞

製造業、その他の業種：資本金または出資の総額3億円以下、または従業員数300人以下
卸売業：資本金または出資の総額1億円以下、または従業員数100人以下
サービス業：資本金または出資の総額5000万円以下、または従業員数100人以下
小売業：資本金または出資の総額5000万円以下、または従業員数50人以下

また、中小企業のなかには、「小規模事業者」と呼ばれる企業があります。中小企業のうち、以下に当てはまるものが小規模事業者です。

製造業、その他の業種：従業員数20人以下
卸売業、サービス業、小売業：従業員数5人以下

＜大企業の定義＞

上記の中小企業の定義に当てはまらないものは、すべて大企業に区分されます。

●企業数

日本にある企業のうち、大企業に当てはまるのは約1万1000社、中小企業に当てはまるのは約380万9000社です。
このデータを見ると、日本にある企業の大半は中小企業であり、大企業は全体のほんのひと握りしか存在しないことがわかります。

参考：経済産業省中小企業庁「2017年版中小企業白書概要」

大企業の大半は基盤がしっかりとしており、長く働きやすいと言われています。そのため、新卒の就活や中途採用では、大企業の求人に応募が集中しがちです。しかし、会社の規模だけで選んでしまうと、実際に働き始めたときに、人によってはやりがいを感じにくいことがあります。大企業で働くメリット・デメリットとは一体どんなものがあるのでしょうか。

●メリット

大企業で働くメリットのひとつは、ネームバリューがあることです。企業名を伝えれば何を行っている会社かだいたい把握してもらえる点はメリットと言えるでしょう。また、企業の規模が大きいとグループ企業や社員の数も多くなるため、社内で人脈を築きやすい傾向にあります。
さらに、大企業では規模の大きなプロジェクトに参加できるチャンスもあります。一般的に企業の規模が大きいとプロジェクトの予算も高い傾向があり、事業規模も大きくなります。業界内の最先端事業や国家プロジェクトなどに携わる機会に恵まれるのも、大企業ならではの経験です。

待遇においても、経営資源が豊かなため、ボーナスを含め給与は業界内で高水準、もしくは安定している企業が一般的です。福利厚生も充実しており、資格取得支援・住宅補助・保養施設利用など、社員の生活をより豊かにするサポート体制が整っています。
さらに、育休や産休などの制度も整備されていて、結婚・子育てをしながら働きやすい環境の企業も多くあります。

●デメリット

かつては、「大企業＝安定」というイメージがあり、入社できれば一生安泰と言われていました。しかし、バブル崩壊後は世界の金融情勢の不安や大規模災害などにより経営計画にズレが生じることもあり、たとえ上場企業であっても経営が悪化する可能性はゼロではありません。
また、年功序列制度を改定して、成果主義制度を採り入れる企業も増えています。昔のように入社年数に応じて昇進・昇給できる制度は、大手でも少数派です。つまり、大企業に所属していても、そのなかで活躍できるかどうかは自分次第ということです。

大企業は社内競争が厳しいとも言われています。大企業は新卒・中途にかかわらず、学歴やスキル、経験など、大企業の採用条件を満たした優秀な人材が集まります。入社後の研修制度などは設けられていますが、その環境を活かせるのは自分の努力次第です。ライバルと差をつけるのは簡単なことではなく、同期のみならず、後輩や中途採用者に追い越されるケースも珍しくありません。仕事で成果を上げることができても、大企業は社員数が多いため、出世してマネジメント層に上り詰めるには時間がかかるでしょう。

中小企業には、規模ならではの長所と短所があります。自分が理想としている働き方が少人数の職場で実現しやすいのであれば、大企業よりも中小企業で働くほうが活躍できるでしょう。

●メリット

中小企業で働くメリットは、幅広い経験を積めることです。社員数が少ないとひとりに任される裁量権が大きくなり、さまざまな業務を担当することができます。幅広いスキルを身につけられるでしょう。任される案件が多いため、場数を踏むこともできるはずです。

また、社員のアイデアや意見が反映されやすいのも、働く人にとってはメリットです。中小企業は経営陣との距離が近いため、自分のアイデアや企画が上司や社長に認められれば、そのままプロジェクトの発足に至ることがあります。新しいことを取り入れやすいところも、中小企業の魅力です。自分の声が会社の経営に活かされているのを実感できれば、「一社員として自社をもっと盛り上げたい」とモチベーションも上がるでしょう。
人数が少ないと成果が社内の人の目につきやすいため、自分の頑張りが業績に直結し、評価されやすいという点もメリットのひとつです。

●デメリット

大企業は営業所や部署の数が多いため、状況に応じて適所に異動できる可能性がありますが、中小企業にはそもそも自身が望む異動部署がないこともあります。そのため、就職先に中小企業を選ぶ際は、業務のミスマッチがないかどうか入社前にしっかりと見極めることが大切です。

また、人数が少ないため裁量を持って仕事ができますが、その分責任も大きくなります。万が一、ミスやトラブルが生じた場合は、フォローし合えるメンバーが少なく、すべて自分で対応することになるかもしれません。

ここでは、大企業と中小企業、それぞれの転職事情について解説します。これらの項目を参考にして判断軸を決め、大企業と中小企業のどちらが自身の求める転職先かを見極めましょう。

●企業が求めるスキルがあれば、どちらにも転職は可能

企業が求めるスキルを身につけていれば、大企業と中小企業のどちらにも転職することは可能です。2018年現在、多くの企業が人手不足のため売り手市場となっており、好条件で転職しやすい状況が続いています。

●「どちらかが絶対に良い」ということはない

大企業と中小企業にはそれぞれメリット・デメリットがあり、「どちらに就職したから正解」というものはありません。自分にとって価値観が合い、理想の働き方ができる企業に転職しましょう。大企業で成果を出せなかった人が、転職先の中小企業で活躍し、昇進することはよくあります。反対に中小企業の風土になじめなかった人が、大企業に転職して働きやすくなったということもあります。個人的な向き、不向きにもよるため、しっかりと自分で判断をしましょう。

●最も重視する条件で選ぶ

転職先は、自分がもっとも重視する条件で選びましょう。人によって価値観が異なれば、「良い企業」の定義も違います。「とりあえず大企業だから選ぶ」という考え方ではなく、客観的に比較をし、自分に合った企業を探すことが大切です。仕事内容ややりがい、給料、会社の風土などを総合的に判断して決めることが、納得できる転職につながります。

●転職エージェントでアドバイスをもらう

「自分は大企業と中小企業のどちらが合っているのか」「やりがいのある仕事ができるのは、大企業と中小企業のどちらか」などと迷っている人は、転職エージェントを利用して、プロにアドバイスをもらう方法もあります。多くの人の転職支援をしてきたキャリアアドバイザーが、希望条件や経歴などからおすすめの求人を探してくれるため、自分の軸を見つけるうえで参考になるでしょう。

転職先を探すとき、年収や福利厚生などが優れた大企業のほうが、魅力的に見えるかもしれません。しかし、企業の規模にとらわれすぎると、自身が望んでいる転職の条件や働き方の本質を見落してしまう恐れがあります。入社後の働き方をイメージし、「この会社でどのように働きたいのか」を考えながら、転職活動を進めましょう。大企業と中小企業それぞれのメリット・デメリットを冷静に判断し、自分にとってどちらがベストなのかをよく考えてから、転職先を選ぶことが大切です。