【リモートワーク可】トンネル(施工・管理)の年収1000万円以上のスキル・経験が活かせる転職・求人情報

【募集の背景】グローバルに事業拡大を続ける同社では、光学開発力＝競争力の源泉と捉えており、次世代ランプシステム（例：ADB、路面描画システムなど）の開発スピード向上が最重要テーマです。今回の募集では、? 光学設計チームを率いて開発を推進できるマネジメント層の強化? “世界初”を目指す次世代光学ユニットの戦略的開発リーダーの確保を目的としており、事業成長に直結する増員募集となります。【業務内容】自動車ランプの光学設計及び開発マネジメントを担当いただきます。■光学開発プロジェクトの戦略立案・推進・顧客要求・市場動向の分析・開発テーマ・技術課題の設定・仕様策定レビュー、技術的判断、開発方針の決裁・部門横断（機構・電装・制御・品質・営業等）との調整■メンバーマネジメント・10名程度のチームマネジメント（LD/LED光学開発いずれか）・若手育成、教育計画の策定・光学未経験メンバーへの技術フォロー■光学技術の企画・品質マネジメント・Zemax などを用いた設計への技術指導・試作・配光評価・信頼性評価の方針決定・実車テスト（走行評価）の最終判断■グローバル開発の推進担当製品の特長：・ADB（Adaptive Driving Beam）・路面描画システム・新世代LED/LDランプユニット・人間工学を基盤にした高付加価値ランプシステム人の安全やUXに直結する“光学＋電子制御”領域であり、同社が世界的に強い領域です。【キャリアパス】まずは課内のマネジメントでキャリアを積んでいただき、その後、部門などより大きな組織のマネジメントを担っていただきます。【配属部署】自動車技術本部 ┗光学技術部　20名程度　　┗ＬＤ光学開発課　┗ＬＥＤ光学開発課※いずれかの課に配属予定※ベテランから若手の方まで幅広く所属しております※先行開発の位置づけの部署主にヘッドランプやカーテシランプの光学ユニット開発に必要な、これまでにないレーザー光学技術の確立を目指す部門です。【仕事の魅力】世界初を目指す開発を担うこともあり、非常にやりがいのある業務となります。要求分析・要件定義から設計、評価まで幅広く担当いただくことでエンジニアとしてのキャリアを積むだけでなく、最終的には開発マネジメントまで担っていただきます。【同社ならではの魅力】■ 人間工学 × 光学技術による“根拠あるものづくり”専門の人間工学部門を社内に持ち、人間の視覚特性・安全性・快適性を科学的に踏まえた製品開発が可能。光学・制御・UXを統合した、高付加価値なランプ開発ができる環境です。■ 国内最大級のライトトンネル設備全長200m／／4車線の室内トンネルを自社で保有雨・霧など天候を再現できるため、実走行に近い評価を社内完結で実施可能世界初を目指す高度な光学開発を支える独自のインフラです。【働き方】・フレックス：あり(コア：13:00-15:00)・在宅勤務：可(週1.2回程度)　※出社を基本とする職場ですが、家庭の事情などにより週1回程度の在宅勤務が可能です。・残業時間：平均28-36時間程度(繁忙期閑散期あり)　【外出・出張】テーマに依りますがお客様との関りがあるテーマでは、月に１～２度程度の外出や出張有また市場把握や開発トレンド調査として年数回展示会等への外出あり【海外赴任について】海外志向の高い方であれば、グローバルに展開する拠点間での製品開発促進に関ることも可能です。将来のキャリアとして海外赴任のチャンスはあります。【定年】65歳　※役職定年無し【数値で見る同社の魅力】■創業1920年自動車用電球の製造・販売から始まった同社。現在は光の総合メーカーとして生活を幅広く支えています。■売上高：約4,724億円(1962年に東証一部上場、以後、売上を拡大しつつ、現在の企業規模まで成長を遂げてきました。)■拠点数：国内32拠点、海外34拠点■平均勤続年数：16.3年■平均年齢：40.9歳■中途比率：43.2%■フレックス制：有(コアタイム：13:00-15:00)■全社平均残業時間：20.3時間/月■有給休暇取得日数：13日/年間※2024年度実績

【募集背景】事業拡大のため【職務内容】営業担当として、官公庁・地方公共団体に対し、お客様の課題把握のための訪問営業、お客様の課題解決に向けた同社技術を活用した提案活動、入札・プロポーザルに向けた書類作成や積算などの業務に携わっていただきます。【具体的には】■社会インフラ施設（道路、橋梁、トンネル、砂防ダム、港湾施設、津波対策、都市開発、緑地公園、防災施設、リサイクル施設など）の調査や計画、設計、施工監理などの発注案件に対する受注へ向けた様々な事業推進活動を行っていただきます。※建設事業に関わる測量や調査、建設コンサルタント業務に対応できます。また、地球温暖化に対応したエネルギー関連コンサルタントや、防災減災に向けたコンサルタント、土壌環境汚染対策などの技術を保有しており、官公庁・地方公共団体に向けた幅広い提案が可能です。