機械・精密機器商社の中途採用のスキル・経験が活かせる転職・求人情報

■新卒採用・SNSや各種最新媒体、AI等を活用した採用計画の立案、母集団形成（学校訪問・スカウト・広告媒体等）、イベント開催（インターンシップ・会社説明会）、一次面接～内定者フォローの企画から実行・中途採用■採用HPの更新、母集団形成（エージェント・各種Webマーケティング）、一次面接～内定者フォローの企画から実行■研修・内定者研修、新入社員研修、階層別研修等の企画から実行新卒採用は毎年30名、中途採用は50～60名程度を採用。また現在の課題としては、事務職以外の女性、技術職、デジタル人材、グローバル人材の採用手法の確立。そして、何より2026年度から能力主義型の人事制度へ移行しますので、成長性が高いかポテンシャルの高い人材を採用し、新制度を円滑な運用とする必要があります。業務は、上記のうち得意なものからお任せします。将来の管理職候補者としてのご入社を期待しますので、自ら考え提案し（時には社長まで…！）、他部署を巻き込んだダイナミックでやりがいの大きな仕事に挑戦できます。

スタンダード市場上場/仙台に本社がある専門商社での管理部門でのお仕事ご入社後ご経験等を鑑み、以下いずれかをご担当いただきます。【業務内容】◇総務：労務管理、給与計算、社会保険関係、庶務、電話対応、来客対応等◇経理：伝票作成データ入力、税務会計、決算書の作成、株主総会対応等◇財務：現金・預金の出納・保管、手形・小切手の保管・管理、発行等◇人事：中途採用・面接調整・紹介会社とのやり取り・面接担当等【魅力】将来的に管理部門で様々な業務を経験いただきながら管理職候補を目指していただけるポジションです。【募集背景】増員【組織構成】管理部門は10名の方がご活躍されています。20代から60代まで幅広いご年齢の方がご活躍されている組織です。男女比（4：6）

【募集背景】産育休を取得しているメンバーの業務体制強化を目的とした募集です。採用・研修領域において、主担当の一人として実務を担っていただける方を求めています。ご入社後は、採用・研修業務の企画から運用までを一貫して担当いただきます。産育休中メンバー復帰後も、採用・研修の継続、または人事の他業務を担う想定です。中長期的には、人事領域で専門性を広げ、組織づくりへの貢献を期待しています。【職務内容】■研修領域・研修体系の構築・人事課題に基づく新規研修企画・研修実施後の効果測定　他■採用領域・中途採用における求める人物像の現場ヒアリング・市場を踏まえた求める人物像の調整・エージェントの対応・採用面接への参加※採用・研修だけでなく、就業規則や人事制度、評価制度の策定等も担当いただけ、営業部門のHRBPとして働けます。【働き方】■テレワーク：可能■フレックス制度：あり■月平均残業時間：20時間程度【組織構成】人事部（採用・研修対応：3名体制）【ポジションの魅力】ご入社後は研修・採用業務をメインでお任せしながらゆくゆくは就業規則や人事制度、評価制度の策定等も担当いただけ、営業部門のHRBPとして働けます。【双日マシナリー発足の経緯】2004年4月、日商岩井プラント機器、ニチメンマシナリー、日商岩井メカトロニクス、日商岩井マシナリーシステム、日商岩井中部機械の5社が合併して誕生した、総合商社系で最大の陸上機械商社です。総合商社のニチメンと日商岩井は2004年4月に合併、双日株式会社として新たなスタートをしましたが、新体制のもと、双日の機械グループにあって、「海（船）」を担う双日マリン アンド エンジニアリング、「空（飛行機）」を担う双日エアロスペースとともに、「陸（陸上機械）」を担う会社として活躍するのが双日マシナリーです。2021年4月に、グループ会社4社(双日マシナリー、双日マリンアンドエンジニアリング、双日オートランス、イーエナジー)で統合し、400人規模の企業となりました。

中途採用を主軸に、採用戦略・要件定義からチャネル運用、選考フロー設計・改善（歩留まり／リードタイム）まで一気通貫でリードしていただきます。将来的には等級別研修や人事制度の企画運営等へ職域を拡張します。【具体的には】・採用計画および採用戦略の策定・採用計画に基づいた採用媒体による応募者募集・応募者との面談設定や応募書類のスクリーニング・面接の実施・評価、合否判定・採用管理システムへのデータ入力・管理（新卒：AOL／中途：HRMOS）・入社手続きに関するサポート業務・採用広報活動への参加・企画立案【組織体制】人事部12名・部長・副部長・採用チーム：新卒担当2名/中途担当2名＋派遣2名・労務チーム：4名【主要取引先】ソニー/キヤノン/パナソニック/トヨタ/日産/ホンダ/スズキ/マツダ/日立製作所/富士通/パイオニア/富士フイルム/リコー/東芝/日本IBM/TDK/東京大学/早稲田大学/その他、各官公庁・研究機関・有力民間企業 等（順不同）これらの取引先との関係を通じて、最先端の技術開発や製品製造を支援しています。【今後の取り組み】2025年3月期から始まる中期経営計画「INNOVATION 2030 Ver.2.0」において、以下の目標を掲げています。■売上高：1,250億円/営業利益：52億円/当期純利益：35億円事業活動を通じた企業価値の向上と社会課題の解決に向けて、関連するテクノロジーの発展に貢献することを基本方針としています。■専門性の高い7つの事業領域への拡大「次世代自動車開発支援事業、受託試験事業、EMC事業、二次電池試験事業、NI販売促進事業、理化学・各種試験・検査機器事業、ソリューションエンジニアリング事業」の7つの専門性の高い事業領域へ拡大していきます。■グローバル展開の強化海外ビジネスの売上高を2027年3月期までに350億円に拡大する目標を掲げています。これらの取り組みにより、同社は計測技術を通じて社会に貢献し、持続可能な成長を目指しています。