【徹底解説】組織・人事コンサルタントとは？仕事内容から転職方法まで

組織・人事コンサルタントとは、企業の経営課題を解決するために人事領域の改善・提案・実行を行う仕事です。企業の経営課題を解決する仕事を経営コンサルタントといいますが、その中の一つです。その他の経営コンサルタントとしては、財務コンサルタント、物流コンサルタント、マーケティングコンサルタントなどさまざまな種類があります。

組織・人事コンサルタントの具体的な仕事内容は、企業の経営課題、人事課題を分析し、原因を明らかにすることです。その課題に対して、解決のためにどのようなアプローチをしたらいいか解決策を考え、企業に提案します。その後、アドバイスや効果測定などを行いながら、企業の求める理想的な経営をサポートします。また、アドバイスだけではなく、実際に現場で人事業務を代行することもあります。

一口に、組織・人事コンサルタントといってもさまざまな分野があります。人事制度や組織構造の課題にアプローチする「人事組織（制度）コンサルタント」、企業の採用活動を支援する「採用コンサルタント」、従業員の教育・研修における課題を解決する「人材育成・教育コンサルタント」などです。この3つはこの先でご紹介しますが、その他にもグローバル人材コンサルタントや労務コンサルタントなど、さまざまな分野があります。

組織・人事コンサルタントには、いくつかの種類があります。本章では、なかでも「人事組織（制度）コンサルティング」「採用コンサルティング」「人材育成・教育コンサルティング」の3種類について詳しく解説します。

人事組織（制度）コンサルティング

人事組織コンサルティングは、人事制度の構築や組織構造の改革を行います。企業の経営戦略に基づいて、現状の分析～具体的施策の考案～導入・運用・効果測定までを手がける仕事です。

例えば、人事制度に対する不満から離職率が上がっている企業に対して、評価制度や報酬制度の見直しを行ったり、新たな事業を立ち上げるにあたって、全体最適な組織構成を考案したりします。

人事や組織に関するプロフェッショナルであることはもちろん、企業の経営課題や経営戦力を理解した上でのコンサルティング能力が求められます。

採用コンサルティング

採用コンサルティングは、企業の採用課題に対して採用戦略を考案したり、実際に採用活動を行ったりします。

例えば採用のノウハウや知見がない企業に対して、採用計画を立案し、採用ターゲットの策定、採用手法の選定を行います。また、人事担当者の人手が足りていない企業に対して、採用コンサルタント自身が書類選考や面接を行い、入社に至るまでのサポート業務を代行する場合もあります。

採用コンサルティングは、企業の求める人材のスキルを把握するだけでなく、企業理念や風土を理解した上でどのような人材がマッチするかも把握する必要があります。

人材育成・教育コンサルティング

人材育成・教育コンサルティングは、従業員の能力を高め、パフォーマンスの向上、組織力強化を図ります。人材育成像の構築、教育体系の策定、研修プログラムの企画立案までを手がけたうえで、実際に研修の講師を担うことも珍しくありません。

研修の例としては、従業員の全体的なボトムアップのために、新入社員研修や階層別の研修、経営層に向けた研修のように、従業員の年次に応じた必須の研修を導入します。また、課題に応じてマネジメント研修や技術研修、営業研修などピンポイントのスキルを強化する研修を導入することもあるでしょう。定着力の強化やモチベーション向上のために、企業理念やビジネスマインドの教育が必要な場合もあります。

人材育成・教育コンサルティングでは、中長期的な視点でどのように育成していくべきか、戦略的な視点が求められます。

組織・人事コンサルタントは、一般的に「コンサルティングファーム」と呼ばれる企業群に就職します。コンサルティングファームとは、クライアント企業に対して経営課題の解決支援を手がける企業のことです。コンサルティングファームは支援領域に応じて名称が変わるため、自分の適性に合った就職先を選ぶ必要があります。

そこで本章では、組織・人事コンサルタントの就職先となるコンサルティングファームの主な種類を紹介します。

組織・人事系コンサルティングファーム

組織・人事系コンサルティングファームとは、組織・人事領域の課題解決に特化し、人事戦略の設計から人事制度の策定、社内の変革推進（チェンジマネジメント）までを手がける会社です。近年はM&Aにおける人事制度の統合も支援しています。多くは外資系企業で、グローバル基準から見て組織課題を解決できるのが強みです。

総合系コンサルティングファーム

総合系コンサルティングファームとは、“総合”という名前のとおり、経営課題を幅広く解決するコンサルティングファームです。経営戦略の立案や事業創出、現場の意識改革などを一気通貫で支援します。近年は人事関連のコンサルティング部門を立ち上げているケースも多く、そこに組織・人事コンサルタントが在籍しています。

シンクタンク系コンサルティングファーム

シンクタンク系コンサルティングファームとは、メガバンクや証券会社を親会社に持ち、主に政府・官公庁に対して経済調査やリサーチ、IT面の課題解決を手がける会社です。近年は民間企業に対して人材開発の支援や人事制度の改善といった人事領域のサービスも展開しており、そこで組織・人事コンサルタントが活躍しています。

国内独立系コンサルティングファーム

国内独立系コンサルティングファームとは、主に中小企業に対する経営コンサルティングを手がける日系企業です。生産や製造、営業、販売などの現場に深く寄り添い、業務改善を支援することに強みを持ちます。組織・人事コンサルタントが在籍して、中小企業の人材育成や意識改革をサポートしているケースも珍しくありません。

時代の変化に伴って、組織・人事コンサルタントを採用する企業も年々増えている状況です。本章では、組織・人事コンサルタントの需要が増加している背景について解説します。

人事領域のDXが盛んになっている

近年は人事領域でも、DX（デジタル・トランスフォーメーション）が活発化しています。具体的には、人事評価システムや採用管理システムなどのテクノロジーを積極的に活用して、従業員の生産性やパフォーマンスの最大化を目指す取り組みです。また、近年は従業員のリスキリング（学び直し）を活性化させるため、教育系のデジタルコンテンツを導入する企業も増加しています。こうした人事領域のDXには、人材育成や組織開発などの豊富なノウハウが必要とされるため、専門家である組織・人事コンサルタントの引き合いも増えているのです。

人的資本経営が推進されている

人的資本経営とは、人材を“資本”として捉え、企業価値を向上させる取り組みのことです。具体的には、人材配置や待遇、教育制度を最適化し、人材一人ひとりの価値を最大限に高められる環境をつくります。少子高齢化による人材不足や終身雇用の崩壊による人材の流動化をきっかけに、重視されるようになりました。さらに近年は、投資家が人的資本経営への取り組み度合いを重視して、投資先を選ぶ動きも目立っています。人的資本経営の推進には人事領域の専門的知見が欠かせないため、組織・人事コンサルタントの需要も高まっている状況です。

DEIの重要性が叫ばれている

DEIとは、「ダイバーシティ（多様性）」「エクイティ（公平性）」「インクルージョン（包括性）」の頭文字をとったものです。具体的には、企業が従業員一人ひとりの個性を尊重し、経営に活かすことで、高い価値創出につなげようとする考え方を指します。DEIを実現するには、ライフスタイルに応じた勤務体系や休暇制度、公平な評価制度などを構築し、従業員が多様性を発揮しやすいような環境をつくることが不可欠です。こうしたDEIの推進でも人事領域の知識やノウハウが求められるため、組織・人事コンサルタントの活躍領域は広がっています。

パソナで現在ご紹介させていただくことができる組織・人事コンサルタントの求人の平均年収は、約740万円です。おおよそ500万円～1000万円で募集をされている求人が多いです。 もちろん、ご年齢やご経験、企業の給与水準によって変動するので一概にはいえません。しかし、組織・人事コンサルタントの仕事は、企業の経営課題を解決するという難易度が高く重要なミッションを担っており、専門知識や素質も必要なので、年収は比較的高いといえるでしょう。 コンサルタントの平均年収は以下の通りです。

20代の若手の方であれば、400万円～600万円程度。40歳を超えると1000万円を超えることが多いです。年齢が上がり、マネジメントや役職がつくと1500万円を超えることもあります。また、これまでの経験が即戦力としていかせる場合や資格や語学力が評価されれば、想定年収を上回るオファーが出ることもあります。

年収と比例して、求められる仕事やプレッシャー、やりがいも大きいと考えるとよいでしょう。

企業の経営課題を解決するために人事領域の改善・提案・実行を行う組織・人事コンサルタント。そのやりがいはどのような部分にあるのでしょうか。求められるスキルや年収も高い分、やりがいの大きな仕事を行っているといえるでしょう。

経営課題を解決できる

人事課題を解決することは、企業の経営課題を解決することです。企業が成長し、社会に与えるインパクトの大きな事業になれば、社会貢献にもつながります。企業の経営課題を解決するということは、それだけ重要で価値のある仕事だといえるでしょう。

さまざまな人に関わることができる

組織・人事コンサルタントのやりがいの一つに、さまざまな人に関わることができるという点が挙げられます。クライアントの企業の人事の方はもちろんですが、経営者の方や実際に働いている従業員の方と接する機会もあるでしょう。実際に成果につながったときは、直接感謝の言葉をいただくことも多い仕事です。

また、さまざまな人と関わることで、自分の考え方や人事コンサルティングとしてのキャリアを見つめ直すきっかけになるかもしれません。自分とは異なる価値観の人たちと関わり、刺激を得られることは大きなやりがいにつながります。

多様な企業の課題解決に貢献できる

組織・人事コンサルタントがコンサルティングサービスを提供するのは、1社だけではありません。経営課題・人事課題を抱えるさまざまな企業に貢献できることが、人事コンサルタントのやりがいです。企業にコンサルティングサービスを提供することで、経済の活性化を支えているという喜びも実感できるでしょう。

組織・人事コンサルタントは、組織・人事領域の専門家として豊富なキャリアパスを描けるのも特徴です。本章では、組織・人事コンサルタントの主なキャリアパスについて解説します。

異分野のコンサルタントに転身する

組織・人事コンサルタントとして培った経営的な素養や論理的思考力、プレゼンテーション能力を活かして、他分野のコンサルタントにキャリアチェンジすることも可能です。例えば、財務コンサルタントやDXコンサルタント、物流コンサルタント、新規事業コンサルタントなどに挑戦し、自身の専門性を広げていくこともできます。

事業会社で人事部門をマネジメントする

組織・人事領域の専門性は、あらゆる企業の人事部門で応用できます。そのため、コンサルティングファーム以外の事業会社へ転職し、人事部門のマネージャーになるというのも一つの選択です。1社に腰を据えて、じっくりと自社の戦略立案や人材開発に取り組めるので、より強く自分の介在価値を実感できるようになるでしょう。

スタートアップのCHO／CHROになる

人事領域の専門性を活かしてスタートアップへ転職し、人事部門の最高責任者であるCHO／CHROになるというキャリアも可能です。特に創設したばかりで拡大期にある企業は、経営目線を持った人材を希求しています。組織・人事コンサルタント経験のある人材は、組織の拡大を担うキーパーソンとして重宝されやすいでしょう。

独立・起業する

コンサルティングファームで培った人脈や実績を活かして、独立・起業することも一つの選択です。組織・人事系のコンサルティング会社を新たに創設する道もあれば、フリーランスのビジネススクール講師やヘッドハンターになる道もあります。企業の根幹ともいえる人事・組織領域の専門性は、多方面に活かしやすいのが特徴です。

組織・人事コンサルタントになるために、必要な資格はあるのでしょうか。本章では、組織・人事コンサルタントの仕事に活かせる資格やスキルについて解説します。

必須の資格はない

組織・人事コンサルタントの業務を行う上で、役立つ資格や転職の際に有利になる資格はあります。しかし、必ずしも資格を持っていないといけないわけではありません。資格取得にあたって身につけた知識や、その知識を活かしてどのような業務に携わってきたかが重要です。以下にて、組織・人事コンサルタントの業務を行う上でおすすめの資格をご紹介します。

●キャリアコンサルタント
キャリアコンサルタントは、従業員の適性や能力、関心に基づいて、キャリア形成の支援を行うための国家資格です。組織・人事コンサルタントとして、従業員のキャリアを考えた人事制度の構築や教育体系の策定を行う上で役立つ知識を身につけることができます。

●社会保険労務士
キャリアコンサルタントは、従業員の適性や能力、関心に基づいて、キャリア形成の支援を行うための国家資格です。組織・人事コンサルタントとして、従業員のキャリアを考えた人事制度の構築や教育体系の策定を行う上で役立つ知識を身につけることができます。

●中小企業診断士
中小企業診断士は、中小企業の経営課題に対応するための診断・助言を行う専門家になるための国家資格です。組織・人事コンサルタントは、人事業務の課題だけではなく、企業の経営課題を理解した上で人事戦略を考える必要があります。そのため、経営的な視点や分析・アドバイスできる知見が求められるでしょう。

人事コンサルタントに必要なスキル

組織・人事コンサルタントとして必要なスキルは何でしょうか。資格は専門的な知識やスキルを持っていることの証明になりますが、目に見えないスキルとしてはどのようなものが強みになるのか解説していきます。

●論理的思考力がある
論理的思考力は、組織・人事コンサルタントに限らずコンサルティング業務を行う上で非常に重要なスキルです。企業の課題を分析・把握して、解決策を考え提案する上で「本来あるべき姿」や「理想像」から逆算することが出来なければなりません。また企業に対してその解決策の重要性や効果を論理的に説明する必要もあります。その上で、ロジカルシンキングやゼロベース思考、仮説思考が求められるでしょう。

●人や組織の仕組みに興味がある
組織・人事コンサルティングというだけに、人や組織の仕組みに興味関心が高いことは大前提として必要でしょう。経営課題を人事戦略に落とし込む上で、人や組織に対する課題意識がなくては、効果的な解決策を考案することができません。また、人事領域での専門的な知識も必要なため、積極的に情報を収集したり、勉強したりすることが求められます。自分の仕事に対するモチベーションのためにも、人や組織の仕組みに興味があるかは重要でしょう。

●体力やメンタルが強い
組織・人事コンサルタントとしての業務には、体力と精神力が必要です。クライアント企業の課題を解決しなくてはならないというプレッシャーのもと、時間的な制約や人間関係などのさまざまな問題も発生します。企業の採用目標や離職率といった、具体的な数字をKPIとして設定されることもあり、目標達成に向けてのマインドも強くなくてはなりません。

組織・人事コンサルタントになるには、さまざまな方法があります。本章では、前職／現職での経験別に、転職の難易度やポイントとなる点を解説します。

未経験からなる場合

未経験から組織・人事コンサルタントになることは可能です。年齢的には、第2新卒～20代後半であれば転職できる可能性が高いです。ご経験としては、無形商材の法人営業のように、クライアントの要望や課題に対して、ソリューションを組み合わせて提案するような経験が評価につながります。

このような経験がなくても、四大卒で学歴が高かったり、プライベートで資格取得や自己研鑽に励んだりしていれば、面接に進めることもあります。面接では、論理的思考力や知的好奇心などが評価されれば面接に進めるでしょう。書類選考にしても、面接にしても、かなり難易度が高いので転職のプロである転職エージェントのサポートをオススメします。

組織・人事コンサルタントからキャリアアップする場合

組織・人事コンサルタントから組織・人事コンサルタントに転職する場合は、転職によって何を叶えたいのかを明確にして転職活動をする必要があります。現職でも組織・人事コンサルタントとして働いているため、現職では叶えることができないという説得力のある理由と根拠が必要です。「こんなことがしたい」「現職では叶えられない」「転職するしかない」という点を明確にしましょう。

また、仕事内容以外の点で不満がある場合でも、「組織・人事コンサルタントとしてどんなキャリアを歩みたいか」を考えましょう。企業に転職理由を伝える際に、不満があったらすぐに転職してしまう人だという印象を持たれてしまいます。転職して、人事コンサルタントとして磨きたいスキルや描きたいキャリアを伝えるようにしましょう。

副業として働く場合

組織・人事コンサルタントは副業として、働くこともできます。人事コンサルティングの仕事は、稼働時間もさまざまです。週に2～3日、クライアント企業に訪問して打ち合わせをする場合もあれば、毎日2時間、改善施策考案や資料作りを行い、月に1回オンラインで打ち合わせをする場合もあります。もちろん、人事業務を代行するとなれば、毎日クライアント企業に常駐する場合もあります。

組織・人事コンサルタントの案件内容やクライアント企業の要望によって、勤務形態も勤務時間も変わるので、副業として働くことも可能です。その場合は、会社という看板がないため、個人のスキルや実績、人としての信頼がなくてはクライアントから案件を受けることができません。

組織・人事コンサルタントの採用では、コンサルタント職特有の選考が実施されることも珍しくありません。そこで本章では、組織・人事コンサルタントを目指す際の主な選考対策について解説します。

活かせる経験を整理する

組織・人事コンサルタントは、コミュニケーションスキルや論理的思考力、人事領域の知見といった多様な能力が求められるのが特徴です。面接では、それらの能力を証明できるような具体的な実績について聞かれることも少なくありません。そのため、過去のキャリアを棚卸しして、コンサルタントとして活かせる経験や実績を整理しておきましょう。アピールできる強みを事前に言語化しておけば、面接でもスムーズに伝えやすくなります。

ケース面接の練習をする

コンサルタント職では、ケース面接と呼ばれる選考が実施されることもあります。ケース面接とは、課題解決に不可欠な論理的思考力を測る面接のことです。例えば、「日本におけるワインの市場規模は？」「日本全国の道路の総距離は？」のような問いに対して、数値を合理的に概算する“フェルミ推定”が挙げられます。また、「日系菓子メーカーがグローバル展開する際の戦略はどうすべきか」「売り上げの縮小している印刷会社に、どのような支援をすべきか」のように架空のクライアントの経営課題について、解決策が問われる場合もあるでしょう。

こうしたケース面接は、経営的な思考を習慣づけていなければ、とっさに答えが出てくるものではありません。普段から世の中の課題に広くアンテナを張り、「自分だったらどう解決するか」を考えておくことも大切です。

英語の選考に備える

組織・人事コンサルティングファームのなかには、外資系企業も数多く存在します。また、クライアント企業が外資系企業というケースも珍しくありません。そのため、組織・人事コンサルタントの選考では英語力が問われる場合もあります。企業によっては英語の履歴書・職務経歴書を求められたり、面接の一部が英語で実施されたりする場合もあるでしょう。英語選考の対策をするには、転職エージェントに相談することも一つの方法です。転職コンサルタントから履歴書の添削や面接練習などの支援を受けることで、より自信を持って選考に臨めます。

働き方の多様化やグローバル人材の増加など、人事領域を取り巻く環境は目まぐるしく変化しています。それに伴って、人事領域の専門家である組織・人事コンサルタントの重要性は高まっており、就職先であるコンサルティングファームの採用も活発化している状況です。転職で組織・人事コンサルタントを目指す際には、各コンサルティングファームの応募要件を確認したうえで、必要なスキルをアピールできるよう整理しておきましょう。

また、組織・人事コンサルタントの採用では、ケース面接や英語面接のような特有の選考が実施されやすいのも特徴です。事前に練習で慣れておかなければ、当日焦ってしまい、力が出せない可能性もあります。そのため、転職エージェントの模擬面接や書類の添削サービスを積極的に活用して、十分に選考対策を重ねておきましょう。

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