ソフトウェア・情報処理業界のプロダクトマーケティングの転職・求人情報(2ページ目)

■募集背景MNTSQは、大企業の法務部門向けサービスとして盤石の体制を築きつつあります。「すべての合意をフェアにする」ミッションの実現のため、ここからさらなる非連続的な成長を積み重ねたいと考えています。今回はMNTSQのプロダクトのうち、特にAI系プロダクトのプロダクトマネージャーを募集します。「法務領域のDX」という未開の事業分野で、「大企業の顧客基盤」のもと、「AI」を活用するという、“事業”、“顧客”、“技術”という三要素が絡み合う、やりがいのある業務です。■業務内容・ミッションは、「プロダクト全体でのARR100億円の達成に向けた、担当するAI系プロダクトのグロース」です。進捗管理等のプロジェクトマネジメントではなく、プロダクトの価値を高め顧客やユーザーに届けるプロダクトマネジメントに責任を持っていただきます。チーム内での役割として、チームマネジャー、PdM、デザイナー、エンジニアからなるプロダクトチームの一員としてご活躍いただきます（※）。※当社はチームトポロジーの「ストリームアラインドチーム」を取り入れています。▼具体的な業務内容・ディスカバリー業務・マーケットリサーチ・ユーザーヒアリング・データ分析・開発アイテムの企画立案・デリバリー業務・バックログ管理・開発アイテムの要件定義・ビジネスサイドとのコミュニケーション・ディスカバリー：デリバリー＝７：３程度を想定しています。特に、PdMとして「どういうものを作ればいいかの理由を見つけてくるか」が重要となります。入社直後から上記業務に全面的に関わるというより、経験に基づき、適宜支援を受けながら「ディスカバリー業務」や「デリバリー業務」をご担当いただきます。MNTSQには、約半年程度のオンボーディング期間もあり着実にキャッチアップをいただければと考えています。メンバーとの関係構築、信頼感醸成のため経営陣や既存のプロダクト責任者・PdM陣からもサポートさせていただきます。【参考note】YouはどうしてPdMに？　～未経験から始めるPdMの喜びと難しさ～https://note.mntsq.co.jp/n/n0d6b6f05144c■開発体制MNTSQが展開するMNTSQ CLMのプロダクトマネジメントをご担当いただきます。用途に合わせて攻め・守りのバランスを意識した技術とサービスを採用しております。言語：Ruby, JavaScript, Python, Java, Goフレームワーク：Ruby on Rails, Vue.jsビルドツール：Viteライブラリ：ElementPlus, PostCSS, Storybookプラットフォーム：Amazon Web Servicesデータベース：Aurora MySQL検索エンジン：Elasticsearch監視ツール：CloudWatch, Datadogコンテナ基盤：Docker, Docker Compose, ECS/Fargate構成管理：Terraform, ItamaeOS：Linux

【会社・組織について】人事支援システムの開発・運用を行っており、採用プラットフォーム「sonar HRテクノロジー」や採用管理システム「sonar ATS」、HRサービス購入管理「sonar store」の運用を手掛けております。【期待する役割】sonar ATSを中心としたHR領域の自社SaaSプロダクトの開発業務をご担当頂きます。C#やTypeScript、Reactを用いたり、プロダクトマネージャーやUIデザイナーと連携し、プロダクトそのものの品質・企画にを責任もって遂行していただきます。【職務内容】・PRD（プロダクト要求仕様書）の確認・スプリント計画の立案と実行・デイリースクラムへの参加・バックログの管理・コード開発とレビュー・テストコードの開発・本番環境へのデプロイ【キャリアパス】基本的にはフルスタックエンジニアを目指していただくものの、技術を極めたい方にも柔軟にキャリアパスを用意しています。業務以外の内容の相談の機会もあり、その中でもキャリアパスの相談が可能です。【魅力】採用管理システム「sonar ATS」は、TOYOTA、JCB、NTTデータなど2,300社以上（2025年7月時点）に利用されている採用の成功のために開発された採用管理システムです。各就職ナビやイベントなど、全ての応募経路からのデータを一元管理し、直感的なユーザーインターフェースにより、応募者へのLINE連絡や状況の分析、さらに応募者への効果的な動機形成を図ることができます。通年採用化に伴う、年度に縛られない採用管理にも活用可能です。このような企業の採用にはなくてはならないシステムの開発に携わることができます。 【募集背景】同社のsonar ATSは成長を続け導入社数の増加が加速しています。 この勢いを維持しさらなる成長を実現するために、プロダクト開発組織の強化が必要であることに加え、技術の進化に追いつき、プロダクト改善や機能開発と平行して、新たな事業開発などを行う必要があります。