熊本県の土木設計・建設設計の転職・求人情報

同社の戸建住宅の施工管理としてご活躍を頂きます。【勤務地について】総合職と地域限定社員でご選択可能となります。※全国総合職の場合には北海道、東北、関東、中部、近畿、中国、四国、九州、沖縄など全国の事業所へ将来的な転勤の可能性がございます。（※初任地は希望考慮します）【九州エリアの事業所】https://www.daiwahouse.co.jp/officeHP/kyushu/index.asp【大和ハウスの戸建て事業】https://www.daiwahouse.com/businessfield/housing/kodate.html

ご経験に応じて、商業施設やオフィスビル、物流施設、医療・介護施設、工場などの電気設備、給排水衛生設備、空調換気設備、防災設備、省エネ設備に関する設計又は施工管理業務をご担当いただきます。【勤務地に関して】北海道、東北、関東、中部、近畿、中国、四国、九州、沖縄など全国の事業所 （希望考慮します）※地域限定社員の処遇もあります。【全国の事業所】https://www.daiwahouse.co.jp/officeHP/tohoku/index.asp#section1さ【技術職の採用ページも是非ご覧ください】https://www.daiwahouse.co.jp/recruit/student/index.html

建築系商品の施工管理業務を担当頂きます。一物件一担当制をとっており、工事計画策定から安全・品質・工程・原価・環境全ての管理を行います。多様な現場に手を挙げて挑戦することも可能です。　　　　◇建築系商品とは…中高層マンション、商業施設、オフィスビル、物流施設、医療・介護施設、工場など、急成長している非住宅領域の案件。◇建築事業(非住宅領域)について…住宅メーカーとして知られる大和ハウス工業ですが、非住宅事業の売り上げは2兆円規模。今や住宅領域と互角に並ぶまでの事業成長を見せています。《施工事例》中高層マンション、商業施設、オフィスビル、物流施設、医療・介護施設、工場などの施工管理業務《おすすめポイント》★複合商業施設や医療施設、物流施設などの大規模物件など幅広い建築物に携われます。

同社の集合住宅やホテル、オフィスビル、テナントビル、介護施設、などの電気設備、給排水衛生設備、空調換気設備、防災設備、省エネ設備に関する設計、施工管理業務に携わって頂きます。【勤務地について】総合職と地域限定社員でご選択可能となります。※全国総合職の場合には北海道、東北、関東、中部、近畿、中国、四国、九州、沖縄など全国の事業所へ将来的な転勤の可能性がございます。（※初任地は希望考慮します）【九州の事業所】https://www.daiwahouse.co.jp/officeHP/kyushu/index.asp【大和ハウスの低層アパート事業】https://www.daiwahouse.co.jp/tochikatsu/d-room/index.html

ご経験に応じて、商業施設、オフィスビル、物流施設、医療・介護施設、工場、中高層マンションなどの工事監理ご担当いただきます。【勤務地に関して】北海道、東北、関東、中部、近畿、中国、四国、九州、沖縄など全国の事業所 （希望考慮します）※地域限定社員の処遇もあります。【全国の事業所】https://www.daiwahouse.co.jp/officeHP/tohoku/index.asp#section1さ【技術職の採用ページも是非ご覧ください】https://www.daiwahouse.co.jp/recruit/student/index.html

管工事の現場施工管理をお任せします。(給排水、空調、衛生設備工事等)★経験年数や資格取得状況に応じてフォローアップ体制を図り、状況をみながら中規模～大型の案件を担当して頂きます。【入社後の流れ】入社～半年：目標設定、社内業務OJT、小規模工事の現場施工管理半年～1年程度：中規模工事の現場施工管理および設計1年～3年程度：大型案件の対応、現場マネジメント(リーダー)【施工案件】官公庁、ゼネコン・サブコンが主な顧客病院・工場・学校・マンション等幅広く携わって頂けます。【配属先】設備ビジネス事業部(39名)3～4名のチームをつくり、グループ内でサポートしあっています。【働き方】・残業：月平均20～30時間・転勤：当面なし※育成観点、キャリアアップとしての転勤可能性があります。

【期待する役割】　設備設計（エアコン省エネ設計ほか）と部門管理【職務内容】　省エネルギー計算を含む設備設計と部門管理（係長～課長）【魅力】　建築物の省エネルギー計算に関わる業務依頼が急激に増加、今後　は花形部署となり、大いにスキルアップが出来る。【募集背景】　現在の担当者が65歳になり、職務遂行に負担が生じている。法律の変更に伴い、建築物の省エネルギー計算に関わる業務依頼が急激に増加しており、さらに今後の法改正も踏まえ、省エネルギー計算ができる方を増やし、マネジメント人材を採用し省エネルギー計算部門を強化する必要がある。主な顧客は、計算結果を建主に説明したり、届出を行う建築設計事務所である。

測量と設計業務・土地の測量・調査、土木工事業務が主業務ですが内勤が9割以上です。設計，測量（CAD操作）の内勤業務が主体となります。