商社のWANのスキル・経験が活かせる転職・求人情報

優良大手を中心とした法人企業の情報システム部門及びパートナー（代理店） 向けに、SD-WANをはじめとするネットワーク商材のシステム・ソリューションのシステムエンジニア、またはプロジェクトマネージメント業務を行います。具体的には、営業とともに提案活動、受注後のシステム設計、納品業務、プロジェクトマネージメント等が主な役割です。【ポジションの魅力】商社としての醍醐味である新規仕入先や新規プロダクト開拓、そして海外製品の日本国内への販売戦略立案・実行等の業務にも携わることができます。【組織構成】■配属予定部署：システム事業本部カスタマーサクセス事業部※事業部は7チームに分かれている（ビジネスカスタマー、テーリングカスタマーなど）■事業部人数構成：40～50名■年齢層：平均40前半■メンバー構成：部長-チームマネージャー-★メンバー【働き方】■転勤：当面ありませんが転勤する可能性はあります【同社の魅力】■安定性抜群の経営基盤1952年の創業以来、企業理念である「創造」の精神の下、欧米をはじめとする世界各国の最先端エレクトロニクス機器を日本に紹介してきた歴史の深い技術商社です。今年で70周年を迎えており、自己資本比率12期連続70％越えを実現しています。■キャリアパスその分野で専門性を高めれるスペシャリスト職と部下の育成に携わるマネジメント職への道があります。分かれた後でも、他のポジションで働けないというわけではなく、ご本人の希望と適性によって成長できるキャリア選択の機会があります。【定年について】定年60歳、再雇用制度を利用し65歳まで就業可能です。65歳以降の就業は要検討となります。

事業を安定・安全に支えるIT基盤の提供を担い、社内IT環境の運用から企画・設計まで幅広く関わるポジションです。インフラ、ネットワーク、セキュリティ、BCP、グループ会社対応など多様な領域に触れながら専門性を高め、将来的にはIT部門の中核を担うリーダーへと成長いただくことを期待しています。【具体的な仕事内容】■インフラ・ネットワーク・クラウド基盤・社内ネットワーク（LAN/WAN/VPN）の運用・改善・Windows/Linuxサーバ運用、クラウド（AWS等）の管理・最適化・クラウド移行プロジェクトの推進サポート・拠点間VPNの構築・運用、通信障害のトラブルシューティング■セキュリティ・BCP・セキュリティポリシーの運用・整備、社内監査・ゼロトラスト導入などセキュリティ強化施策の実行・DRサイト整備、BCP/DRテストの計画・実施・EDR・MDMなど各種セキュリティツールの運用■海外拠点ITサポート（グローバル対応）・海外拠点のネットワーク・デバイス環境の整備・現地ITベンダーとの調整（英語・チャットベースでのやり取りを想定）・時差を踏まえたスポット対応（深夜対応は原則なし、計画的な運用を想定）■社員サポート（ITヘルプデスク）・PC、アプリ（Microsoft 365等）、ネットワークの問い合わせ対応・リモートサポート、障害一次切り分け、マニュアル整備・新入社員のセットアップ、機器管理■ID/アカウント管理入退社アカウント管理、権限付与・棚卸ロールベースアクセスの設計サポート【同社について】～古賀グループは、長期ビジョンとして「日本のサプライチェーンを変革する」を掲げています～同社は、1951年創業の老舗鉄鋼商社として、長年にわたり鉄鋼流通の一翼を担ってまいりました。近年、社長交代を経て、同社は「第二創業期」と位置づける変革のフェーズに突入しています。 祖業である鉄鋼流通の川中領域にとどまらず、周辺産業のヒト・モノ・カネの課題解決に多角的に関わることで、サプライチェーンの分断を防ぎ、ワンストップソリューションとしてのビジネスを目指しています。〈具体的には〉昨年、サプライチェーン及び鉄鋼の運送に必要不可欠な「トラック」という陸運物流基盤の強化を目的に、中古トラックEC事業を運営するアジアンウエイ株式会社をグループ化。中古トラックの市場が抱える「対面取引（高額商材のため現車確認・対面商談の文化が根強い）」、「販売価格の適正化（分散した業者ごとの裁量や交渉力に依存しがちな文化）」、「中間業者の多層化」、「地域ごとで供給が偏在」という課題解決のもと、アジアンウエイのECプラットフォーム運営ノウハウと古賀グループの500社を超える顧客基盤の掛け合わせて、より効率的な車両供給を実現を目指しています。将来的には整備会社やロードサービスなどへも事業範囲を広げ、業界内及び周辺産業の課題解決に多角的に取り組むことで、ロールアップ型での事業成長を目指しています。 長期目線では成熟産業である鉄鋼業界で、鉄鋼商材での商売は維持しつつも、同社の方針は「鉄鋼取引」での売上成長に依存せず、業界内および周辺産業の課題解決に取り組むことによる、旧態依然とした「サプライチェーン自体を変革する」という大きなビジョンのもとにあります。2025年にはホールディングス体制へと移行したことにより経営体制も大きく刷新され、この取り組みのため成長を加速していきます。