その他専門商社のAI・エキスパートシステム・認識技術(音声色彩生体)のスキル・経験が活かせる転職・求人情報

【仕事内容】AIエンジニアとして活躍頂きます。（AIエンジニアとして技術を活かせる領域が多く御座います）■独自で開発したAI搭載検査システム（HAWKAEYE)【就業環境】働き方改革を進めており、年間休日も徐々に増え、仕事とプライベートの時間をしっかりと分ける事が可能となります。株式会社ミラプログループとして、本社近くの企業型保育施設、単身・世帯用の寮を利用可能な場合もありますので、お気軽にご相談ください 。

【職務内容】本ポジションでは、データドリブン経営の推進がミッションです。データ・AI・テクノロジー利活用のための環境整備と、環境を使っていくユーザーに対してのスキルアップの機会を提供します。具体的な職務内容は下記1～5となります。1.データ分析基盤の設計・構築・運用ビジネスユーザーと協力しながらデータ活用による課題解決や価値創造につながるユースケースの実現とそれを可能にするデータ環境の整備2.データパイプラインの開発・運用様々なデータソースからデータを収集し、データ分析基盤に連し、ビジネスユーザーに提供するまでのETL/ELTパイプラインの構築3.データ分析基盤内のデータ管理データウェアハウスの設計・構築・運用、データの正確性・一貫性を保つためのデータ品質管理4.データ分析環境の提供ビジネスユーザーやデータアナリスト・データサイエンティストが効率的にデータを分析するためのBIツールやAI環境の整備5.技術支援講座と実践（GenAI-Lab、DD-Labなど）のテクニカルサポート※AI活用・IT活用・データ活用に関する知識の獲得とスキル向上を目的としたプログラムとして、2023年から開校しています。座学での「学び」だけで終わらず、実際に手を動かす「実践」がセットになっていることが特徴です。【職務の魅力】大手メーカーのEC事業の変革期に最初から携わることができます。既存のシステム運用ではなく、新しいデータ分析基盤の構築に初期からリーダーポジションで携わることができることが面白みです。またビジネスサイドの課題を解決し、社内の働き方そのものに変革を生みだせることや、変革最中ゆえに自身の経験やスキルを総動員して活かすことができる点も魅力と考えています。データ分析基盤構築は、作って終わりではなく、また維持するだけではなくどんどん進化が必要ですので、進化に応じてスペシャリスト・管理職として、どちらのキャリアアップも選択できます。【組織構成】①データテクノロジーグループ：ユニット長兼Gグループリーダー1名、メンバー2名（データエンジニア、データサイエンティスト）②データアナリティクスグループ：グループリーダー1名、メンバー3名他、同社の人材プログラムである「20％チャレンジ（全工数の20％を社内複業として別ミッションに充てる）」で参画しているメンバーが4名所属【部門について】【データドリブン推進ユニット】データドリブン推進ユニットは2023年5月に発足した新しいチームです。同社内でのデータとテクノロジー利活用は同社の革新において最重要課題です。チーム発足2年で変革は進みましたが、まだまだ道半ばです。自律自走のデータドリブン組織への実現に向けて加速するため、人材の増員が急務となっております

◆職務内容内製エンジニア組織メンバーとして、現状環境の理解と整備、課題発見、システム開発、文化醸成、外部パートナーとの協業など、開発業務のみでなくその周辺の取り組みまで、様々なアクションをしていただくことを想定しています。組織人数拡大に伴うマネジメント業務全般も担っていただく想定です。2026年度の業務テーマとしては以下を想定しています。・現行システム開発プロセス改善・新規マイクロサービス開発・生成AIエージェント開発・DevSecOps推進・エンジニアリングでの全社価値創出部門が持つECシステムの開発にとどまらず、全社テクノロジー活用に向けた取り組みなども推進するため、幅広く活躍いただけます。◆採用背景・ミッション中長期での成長戦略を実現するために、積極的なIT投資を推し進めるにあたり、開発エンジニアの内製化を行い、スピードもパワーも高めてバリューを出していきたいと考えています。エンジニア組織は2024年7月の組織以来、2025年度に7名から25名へと急拡大を果たし、現在もその勢いを加速させています。コアメンバーとして、開発業務に加え全社にエンジニアリングを通じた価値創出を実現する様々な業務を経験していくことができます。エンジニア組織作りの経験を持ったVPoEが組織全体をリードしているので、VPoEとともに大きな責務を担いながら楽しくエンジニア組織を作っていくことができます。◆部門について配属先となるビジネスサプライ事業は、同社において、文具や家具にとどまらずオフィスで使うものをトータルでお届けする流通事業・EC事業を担っています。ニーズに合わせてサービスを多角化させながら、オフィス用品運用の効率化と販売店側の受発注業務の効率化をサポートしています。所属となる部門は、これらに関わるシステム開発の内製化を進める組織です。※社内の基幹システムなどを対象とする情報システム部門は別組織です。noteにてさまざまな情報を発信しておりますので、ぜひご覧ください。https://note.com/kokuyo_engineer/