- 入社実績あり
生産管理※次世代EV向け車載バッテリ材料(全固体電解質)出光興産株式会社
出光興産株式会社
【ミッション】■出光興産の次世代事業創出リチウム電池材料部は、EVのキーデバイスとなる次世代電池(全固体リチウムイオン電池)の主要素材に用いられる固体電解質の開発を進め、市場投入を目指しています。■目指すは全固体リチウムイオン電池素材の開発・事業化これまでの事業展開から得た技術ノウハウとして、石油精製で蓄積してきた硫化水素のハンドリング技術や石油化学製品への応用技術が当社の強みです。全固体リチウムイオン電池の実用化・量産が急がれており、特にEV関連のマーケットは拡大予測されており、安全性・耐久性・航続距離の向上に応えられる電池材料の研究開発を実施しています。<開発拠点である開発センター>■開発拠点は千葉県袖ケ浦市にあるリチウム電池材料部開発センター。コーポレート研究所である次世代技術研究所と同じ敷地にあり、次世代技術研究所の各研究室や生産技術センター等と連携、コラボレーションしながら、材料の開発、製造技術の開発、プロセス開発に取り組んでいます。2021年11月には、千葉事業所内に固体電解質の商業生産に向けた実証設備を設置して稼働を開始し、早期事業化を目指しております。【職務内容】■原料計画・製造計画・在庫管理・工程管理といった、生産管理に関する業務をご担当頂きます。<高機能材メーカーとしての出光興産>本テーマの研究を開始してから10年以上、高機能材メーカーとして電池材料の開発に取り組んでいます。硫化物系固体電解質等に関する特許出願はトップレベルの件数を出願・保有しています。次世代技術研究所のほか、生産技術センター、知的財産部の精鋭が集結して、2018年7月にリチウム電池材料室を新設し、全固体リチウムイオン電池材料の開発・事業化を目指し、開発を続けています。<次世代のエネルギー開発への挑戦>リチウムイオン電池向けの電解質として現在は液体(有機溶媒)が使用されていますが、この電解液を固体電解質にするという挑戦をしています。今後ますますのニーズが見込まれているリチウムイオン電池はEVのみならず産業機械などの汎用性も高い一方で、安全性やエネルギー密度などに課題があります。全固体リチウムイオン電池の実現はこの課題を克服できる可能性があり、弊社が手掛けた技術が社会で広く使われる社会に貢献していくことを目指しています。<EV用全固体リチウムイオン電池の基盤技術確立を目的としたプロジェクトに参画>本プロジェクトは新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が推進するもので、日本がEVで世界をリードすることを目的とし、全固体リチウムイオン電池をいちはやく実用化し、EVへの搭載をオールジャパンで推進するプロジェクトです。<TOYOTAと協業を開始>まずは、共同でオンサイトチームを立ち上げ、両社の持っている強みをワンチームで活かしながら開発を進めます。量産技術やサプライチェーン構築の共同化、2027-28年にバッテリーEVで実用化、その後の量産を目指します。【福利厚生・手当を加味した年収モデル(参考情報)】当社の住宅関連制度生活イメージの参考例です。※下記は、制度のイメージをお伝えするための一例であり、実際の金額・条件は個人により異なります。※社宅に入居されない場合には、住宅手当の支給対象となります。モデルケース◆◆ 35歳・本社勤務・東京23区居住/想定年収:650万円 ◆◆● 家族社宅のケース・家族社宅上限家賃:18万円/月(自己負担率2割:約3.6万円)→想定年収650万円ですが、実質年収:約820万円相当※上限家賃は居住エリアにより異なります。※自己負担率は年齢により異なります。※家族社宅の他、独身単身社宅もございます。(家賃上限は上記と異なります)● 住宅手当のケース・住宅手当:5万円/月 ※年額60万円→想定年収650万円に上記住宅手当が加算されます(年収は約710万円)※住宅手当は、居住地域や名義(自己・他者)により金額が異なります。・上記住宅関連制度の他、扶養するお子様一人当たりに「子ども手当」が支給されます。(年齢に応じて2.6~3.3万円を支給 ※24歳未満まで対象)
- 勤務地
- 千葉県
- 年収
- 620万円~940万円
- 職種
- 生産管理
更新日 2026.04.17