石川県の営業職の転職・求人情報(2ページ目)

■お客様への訪問を中心とした資産運用コンサルティング営業をお任せします。お客様を訪問し、多様な資産運用ニーズに対しライフプランや資産状況に応じたアドバイスを行い、投資信託、個人年金保険、各種預金等の中から最適な金融商品を提案し販売することが主な仕事です。　　　　　　=============================================■資産運用アドバイザーの業務は、基本的には当社と既にお取引があるお客様への深耕活動がメインであり、新規開拓活動はほとんど無いのが大きな特徴です。■担当数:400～600世帯■配属地:ご自宅から平均60分以内で通える拠点で、原則転勤はございません。■車もしくは自転車での営業となります。(営業車貸与、個人負担なし)

未経験MRを新規募集いたします。製薬業界は、人々の健康と命に貢献できる社会的意義の高い仕事であり、安定した環境で専門性と多様なキャリアを築ける点が大きな魅力です。【業務内容】■当社のプロジェクトチームに所属し、クライアント先である製薬企業でMR活動を行います。■医療機関を訪問し、医師などの医療従事者に対して医薬品の安全性、有効性情報の提供、収集、伝達クライアントである製薬企業の各拠点に配属され、MRとして活動プロジェクトごとに定める業績目標、KPIの達成に従事していただきます。【MRとは】■MR＝「医薬情報担当者」 ■製薬会社の営業部門に所属し、医師などの医療従事者に対して、医薬品の特徴や有効性・安全性に関する情報を提供・収集し、適正使用の推進を行います。※製品の運搬や価格交渉は行いません。【入社日】2025年10月1日入社。【入社実績】■医療に関連する仕事に関わってきた方も多数入社実績がございます。（※医療系・看護師・薬剤師・臨床検査技師・放射線技師など）■また、医療に関係しない、消防士・警察官・自衛官・航空業界・ブライダル業界・旅行・ホテル業界・保育士なども幅広く入社実績がございますので、業界未経験でも安心してご入社いただける環境です。【研修体制】■入社から現場配属までのスケジュール┗入社後3か月ほど座学研修を行う予定でございます。当社の人材開発部が独自のプログラム設定し学習補助を行いますので研修体制にはかなり強みがございます。■10月1日入社後、12月頃まで座学研修を実施いたします。その後12月頃に配属エリアが決定し、年明け1月頃には営業所に配属となり、MR活動しながらMR認定試験の学習を行っていただくスケジュールとなります。【キャリア】■営業（事業開発部）や研修（人財開発部）、人事など、本社機能へのキャリアチェンジも可能でございます。※キャリア希望を申告できるシステムを完備しております。■またメーカー様への転籍も一部事例としてございます。【勤務エリア】コントラクトMRですので転居は発生いたします。また下記条件別に補助金額も変動あります。1.全国どのブロック・都道府県可2.2ブロック以上転勤可能3.初任地(1stプロジェクト)は1ブロック内であれば転勤可能※6都道府県以上、ブロック内での転居は必須となります。 1.2.については入社時一時金支給2.3.の2ndプロジェクトは4ブロック以上での転勤可であることが必須です。

【業務内容】■法人営業担当・営業職員の育成・支援・管理・採用等、マネジメント業務全般を担当。　※営業職員としての採用ではありません。【ビジネスモデル】■国内の企業の99.7％を占める中小企業を支えている社会貢献性の高い仕事■中小企業向け生命保険市場では、業界トップの実績と経験・ノウハウ■中小企業と密接に関わる各種団体と提携。他社にはない強固な営業基盤■企業経営のリスクや借入の観点からのコンサルティング提案※飛び込みの営業はなし※親戚や友人への勧誘は一切なし※業務に関わる交通費は全額会社で負担※給与は固定給（歩合制ではありません）【キャリアパス】・モデルケース（地域型）　１年目　　約５２０万円　営業スタッフ　税理士代理店へのサポート営業　５年目　　約６３０万円　営業スタッフ（昇格）　税理士代理店へのサポート営業　８年目　　約８００万円　本社管理職　本社営業企画（チャレンジキャリア制度利用）１３年目　　約９６０万円　営業管理職※入社時年齢２７歳／前職　他業界（未経験者）※産休・育休取得推奨（取得率は男女100%）【勤務地】■金沢市南町４番６０号　金沢大同生命ビル９階「金沢支社北陸税理士共済営業部　金沢推進課」※税理士代理店担当■富山市本町９－１０　ＹＳＧ富山センタービル５階「金沢支社北陸税理士共済営業部　富山推進課」※税理士代理店担当■富山市本町９－１０　ＹＳＧ富山センタービル５階「北陸ＴＫＣ企業保険支社　富山推進課」※税理士代理店担当

【業務内容】国内外のメーカー・大学・研究機関などの法人顧客に対し、電子計測器、環境試験機、電源機器などの専門機器を提案・販売する法人営業です。担当顧客は既存取引先が中心で、訪問や電話、メールでの対応を通じて、顧客の技術課題や研究開発のニーズを把握し、最適な製品・システムを提案します。メーカーと連携しながら製品の仕様確認や納期調整、導入後のフォローも行い、長期的な信頼関係の構築を目指します。【主な業務】■顧客への定期訪問および技術ニーズのヒアリング■適切な製品の選定とメーカーとの調整・提案資料作成■見積作成、受発注、納品対応■導入後のサポート（トラブル対応や定期フォロー）【取扱商材】電子計測器、電源装置、環境試験機、EMC測定機器などの理化学・電子機器を中心に、研究開発や製品評価に用いられる専門機器を幅広く取り扱います。自動車・電機・電子・大学・研究機関など多様な業界のニーズに対応します。【主要取引先】ソニー/キヤノン/パナソニック/トヨタ/日産/ホンダ/スズキ/マツダ/日立製作所/富士通/パイオニア/富士フイルム/リコー/東芝/日本IBM/TDK/東京大学/早稲田大学/その他、各官公庁・研究機関・有力民間企業 等（順不同）これらの取引先との関係を通じて、最先端の技術開発や製品製造を支援しています。【今後の取り組み】2025年3月期から始まる中期経営計画「INNOVATION 2030 Ver.2.0」において、以下の目標を掲げています。■売上高：1,250億円/営業利益：52億円/当期純利益：35億円事業活動を通じた企業価値の向上と社会課題の解決に向けて、関連するテクノロジーの発展に貢献することを基本方針としています。■専門性の高い7つの事業領域への拡大「次世代自動車開発支援事業、受託試験事業、EMC事業、二次電池試験事業、NI販売促進事業、理化学・各種試験・検査機器事業、ソリューションエンジニアリング事業」の7つの専門性の高い事業領域へ拡大していきます。■グローバル展開の強化海外ビジネスの売上高を2027年3月期までに350億円に拡大する目標を掲げています。これらの取り組みにより、日本電計株式会社は計測技術を通じて社会に貢献し、持続可能な成長を目指しています。