その他不動産・建設関連の翻訳・通訳の転職・求人情報

米軍基地工事の現場にて、日本人のエンジニアと米国人検査官の間での通訳を行って頂きます。主な仕事として・英文または日本語の書類等の翻訳・英文報告書作成・安全衛生管理業務・品質管理

プロジェクトコーディネーター（通訳）として、プロジェクト中、前後に、マネージャーとエンジニアの事務的サポート（スケジュール管理、請求書発行、会議日程の調整など）を行います。また、関連する文書の英日・日英翻訳を依頼に応じて行い、正確な翻訳を確認します。 ■各種文書作成（日本語・英語）■工事スケジュールやプロジェクト調整サポート■現場またはオフィスでの通訳（日⇔英）■顧客とのメール対応（日本語・英語）※米国政府からの信頼は厚く、業績は右肩上がり。今後は海外展開も視野に入れています。■米軍に提出する書類が多く、工事スピードが民間の仕事に比べゆっくり。その流れを掴めればご自身のペースで業務が進められます。■米軍工事部は、主に基地内で施設の建設、修繕、水道工事、電気工事等を行っています。遊具の設置、滑走路の建設なども行います。

プロジェクトコーディネーター（通訳）として、プロジェクト中、前後に、マネージャーとエンジニアの事務的サポート（スケジュール管理、請求書発行、会議日程の調整など）を行います。また、関連する文書の英日・日英翻訳を依頼に応じて行い、正確な翻訳を確認します。 ■各種文書作成（日本語・英語）■工事スケジュールやプロジェクト調整サポート■現場またはオフィスでの通訳（日⇔英）■顧客とのメール対応（日本語・英語） ※米国政府からの信頼は厚く、業績は右肩上がり。今後は海外展開も視野に入れています。■米軍に提出する書類が多く、工事スピードが民間の仕事に比べゆっくり。その流れを掴めればご自身のペースで業務が進められます。■米軍工事部は、主に基地内で施設の建設、修繕、水道工事、電気工事等を行っています。遊具の設置、滑走路の建設なども行います。

翻訳業務・請負業務の仕様書、図面、契約書等の翻訳（英⇒日・日⇒英）・会社規則・規定の翻訳（日⇒英）・英語での会議・打合せ等の議事録作成・その他社内資料、社内文書、メール等翻訳※欠員補充

【採用部署】ASEAN事業部（5名　内2名米州事業部との兼務）【職務内容】以下の業務をお任せいたします。・ASEAN及び米州不動産事業のサポート業務全般・海外法人の事務、経理サポート業務・現地スタッフ、国内外の関係先との打合せ、メール対応・翻訳、文章/資料作成、その他社内業務【求められる人物像】・長期就業できる方・しっかりとしたコミュニケーションが取れる方・自分の意見を述べることができ、問題解決能力の高い方【同社について】＜誰もが当たり前に家を買える、そんな社会を目指す分譲住宅メーカー＞■同社は、一建設株式会社、株式会社飯田産業、株式会社東栄住宅、タクトホーム株式会社、 株式会社アーネストワン、アイディホーム株式会社の6社が経営統合し、2013年11月に設立。■戸建分譲、マンション分譲及び請負工事業を中核事業とし、その他住宅関連事業の内製化を進めるための事業展開、新規事業の育成、海外市場への展開に取り組み、「より多くの人が幸せに暮らせる住環境」を創造するための事業を展開しています。【中途社員から見た同社の魅力】■飯田グループホールディングスは、グループ全体に関わる経営戦略の検討を行っているため、常に経営層と近い立場で業務を遂行できることが魅力です。■東証プライム上場かつグループ会社の海外展開にも関わるため、約120名という社員数ながら一人ひとりの裁量権が大きく、多種多様な業務に携われることが魅力です。【飯田グループホールディングスについて】飯田グループホールディングスは、グループ全体に関わる経営戦略の検討、グループシナジーの創出、グループ各社の経営支援を行っています。2013年に6社が経営統合してから10年、現在では全48社の企業グループへ拡大し、総勢約13,000名の社員が働いています。住宅の販売だけでなく、建設資材の製造や宅地開発、最新技術の研究開発、グローバル事業など、社員それぞれの役割は多種多様です。【実績】■同社は、1日に約120戸、1年間で約40,000戸以上の家をご提供。日本全国で分譲戸建住宅を購入された方々の約30%が当社グループから家を選んでいただいていております。（※1）■同社は、“より多くの人々が幸せに暮らせる住環境を創造し、豊かな社会作りに貢献する”という経営理念のもと、分譲住宅日本一 （※2）だからこそできる「好立地」「高品質」な家を「好価格」でお届けしています。※1　2021年3月期当社グループ戸建分譲事業販売件数を、住宅着工統計における戸建分譲住宅着工棟数で除して算出※2　分譲戸建住宅市場におけるシェア（2020年4月1日～2021年3月31日 住宅産業研究所調べ）