滋賀県の商品企画・商品開発の転職・求人情報

【主な業務内容】■制御機器事業におけるプロダクトデザイン（ハード・UIUX）の企画・推進■個別商品の魅力向上に加え、商品群全体の一貫性を踏まえたデザイン方針の策定・展開■開発部門・企画部門など関係部門と連携したプロジェクト推進■社外パートナーとの協働によるプロジェクト推進■プロダクトデザイン（ハード・UIUX）に関するガイドラインやプロセスの整備・運用■メンバー育成、組織運営、チームマネジメント　など【制御機器事業について】■海外比率約70%、グローバル約40カ国/地域、150拠点で事業を展開しており、業界随一の豊富さを誇る商品群（約20万点）、高度な制御を簡単に実現する制御アプリ、お客様の課題解決を支援するサービスの提供を武器に業界をリードしています。■製品例画像センサ、画像処理システム、プログラマブルコントローラ (PLC)、モータ、ロボット　など　 【募集背景】■オムロンの制御機器事業には、多様な商品群とソリューションがあります。デザインセンターは、①個々の商品力を高めるプロダクトデザインと、②商品群を一貫した形で伝えるコミュニケーションデザインの両面から顧客との信頼を築き、社会課題の解決に貢献しています。一方で、制御機器事業におけるデザイン機能は設立から十年満たない組織であり、現在、インハウスデザインとして成長の過程にあります。これまでのご経験を活かし、制御機器事業におけるデザインの品質を向上させるとともに、デザインの事業貢献をともに広げていただける方を募集しています。【期待する成果】■企画・構想段階に開発者と共有したUX視点が、外観デザインとユーザビリティ設計の品質に結実している■顧客ニーズや時代の変化を捉えた、新しいプロダクトブランディングが確立できている■上記を通じて、デザインの取り組みが制御機器事業の成長に貢献している■メンバー育成と組織運営が進み、プロダクトデザイン課として継続的に成果を生み出せる体制が構築できている【部・チームの業務概要】デザインセンターは、制御機器事業のデザイン機能として、プロダクトデザインとコミュニケーションデザインの両面から事業に貢献しています。①プロダクトデザイン課企画・構想段階から関与し、開発者とUX視点を共有しながら、外観デザインからユーザビリティ設計までを一気通貫で担い、商品力を高める②コミュニケーションデザイン課多様な商品群を束ねた事業ブランディングのもと、Web、カタログ、展示会などを通じたコミュニケーション設計を担い、顧客との信頼を形成する。※デザインセンターは、商品事業本部の執行役員直下の組織【この仕事の魅力】■グローバルトップメーカーの対話を通して新たな価値を具現化することで、社会課題解決に貢献し世の中の変化を作る醍醐味を味わえる。■DMS事業の成長をけん引する役割として、事業成長と共に自己成長を感じることが出来る【業界動向と自社事業の特徴】■自社技術の貢献力を顧客に伝えるBtoBならではのデザインに挑戦できるセンサーや制御技術など専門性の高い領域において、技術と顧客をプロダクトデザイン（ハード・UIUX）でつなぐ■製造現場に欠かせない機能と使いやすさを形にするプロダクトデザインに関われる多様な商品群とソリューションを背景に、制御機器事業全域のプロダクトデザイン（ハード・UIUX）をリード■インハウスデザイン組織の成長フェーズに関われる部門長と連携しながらプロダクトデザイン（ハード・UIUX）を通じた経営への貢献や、そのための組織強化に携わる【働き方】■在宅勤務制度あり（原則として週3日以上の出社）■平均残業時間：10時間／月【業界動向と自社事業の特徴】■製造業では現在、人手不足やデータ活用の進展を背景に、工場の自動化や高度化が急速に進んでいます。センサーやロボット、ソフトウェアなど多くの技術が連携し、工場は一つの大きなシステムとして進化しています。オムロンの制御機器事業は、幅広い商品ラインナップとセンシング・制御技術を組み合わせることで、工場全体の課題解決に貢献しています。また、経営としてデザインの力を重視しており、デザイン経営の実践を通じた事業拡大を推進しています。

◆技術企画（市場動向調査と自社計画立案）業務をお任せいたします。【具体的には…】１）市場・競合・顧客の動向調査、分析　（当社の研究・開発の方向性を探る為に行い、下記２）～５）を進めるための情報元にもなります）２）技術ロードマップの策定　（今後の研究・開発の方向性を示すロードマップになります）３）研究開発テーマの策定と予算化　（上記１）、２）から導き出された研究開発の内容を策定し、予算化を行います）４）技術融合新製品の探索　（当社グループのコア技術をベースに新製品の探索を進めています）５）研究開発主管テーマの牽引　（上記３）で策定したテーマの推進を行います。実働は研究部門へ委託して行うことがほとんどです）【募集背景】■メンバー1名が他部署へ異動になったことによる補填。【ミッション】■カーボンニュートラル対応によるEV化・軽量化ニーズは高まっており、それらに関する市場動向調査をお任せいたします。【業務の流れ】■世の中の製品・技術・法規動向や顧客ニーズ、市場・競合動向を含めて動向調査・分析を行い、当社が取り組むべき製品・技術開発を検討・提案します。■各部の製品戦略に沿う技術開発の充足を、各部と共に検討しブラッシュアップした計画の立案と予算化を進めます。【部署の役割り】技術開発企画業務は、自動車部品事業部門の将来製品を構想する重要な業務です。業界の最新動向を分析し、新たな製品戦略を策定します。【業務のやりがい】自動車業界の最新開発動向および社内外の様々な製品と技術に触れ、これらを分析して新製品新技術を検討する創造的な業務です。研究開発主管テーマでは、グループ企業などとの協働により新技術開発にチャレンジでき、常に学びの機会があります。【月平均残業時間】25～30時間/月 (※全社平均は22時間)【同社の魅力】■東証プライム上場の古河電工のグループ会社であり、2,000名を超える規模の大手メーカーです。素材開発力に強みをもつ古河電工グループ全体で連携を取ることにより、独自の製品を作り続けており、電動化、軽量化、省力化に貢献しています。■主力製品であるワイヤーハーネスは自動車の血管・神経といった重要な部品であり、クルマ1台あたり1,000～3,000本も使われています。ガソリンから電気への移行（EV化）が進む中、ワイヤーハーネスの重要性や搭載数は増しています。■世界シェアトップ製品あり！・ステアリングロールコネクタで世界トップシェア/35%シェア・BSS(鉛バッテリ状態検知センサ)で日系メーカー向け約65%■業績/将来性◎・2024年通期は増収増益見込み(前年比102%)・電気自動車需要に伴い、アルミハーネスの需要◎■働きやすさ◎・年間休日121日・有給消化率74.5％・平均勤続年数16.4年・在宅勤務可能・穏やかで落ち着いた方が多く、温かい社風です。

■業務概要：・ご経験に応じて、下記のような様々な本部ポジションをお任せします。【具体例】商品企画・開発、営業企画、人事、総務、審査業務、法務・コンプライアンス、国際関連・トレーディング業務、投資銀行業務など。■キャリアパス：自らの挑戦意欲と個々の持てる能力・適性を発揮し、自ら望むセクションへのチャレンジができる「人材公募制度」を導入しており、本部業務を中心に20数部門の中からキャリアの選択が可能です。入行後は評価次第で主任、支店長代理、次長、支店長へのステップアップが可能です。中途入行者も支店長として活躍しており、新卒・中途に関係なく平等に評価しています。■同社の特徴：・全国トップクラスの人口増減率や活発な工場立地など経済成長著しい滋賀県で「圧倒的シェアNo.1」を誇ります。・滋賀県は日本の中心に位置しており、その立地を活かした高いマーケット優位性で他府県へも店舗を拡大中。・同行では地域社会との共存共栄、知恵と親切の提供をモットーに地域密着型の営業活動を行っております。・階層別研修や職務別研修、また外部研修や海外研修（毎年15名がアサイン）など各種研修の運営には非常に力を入れております。・毎週水曜日と各月の中旬週の月曜日2日間を同社統一の早帰り日に指定し、全員が定時に退社できるような制度を整えております。

◆技術企画（市場動向調査と自社計画立案）◆【業務内容】１）市場・競合・顧客の動向調査、分析　（当社の研究・開発の方向性を探る為に行い、下記２）～５）を進めるための情報元にもなります）２）技術ロードマップの策定　（今後の研究・開発の方向性を示すロードマップになります）３）研究開発テーマの策定と予算化　（上記１）、２）から導き出された研究開発の内容を策定し、予算化を行います）４）技術融合新製品の探索　（当社グループのコア技術をベースに新製品の探索を進めています）５）研究開発主管テーマの牽引　（上記３）で策定したテーマの推進を行います。実働は研究部門へ委託して行うことがほとんどです）【業務の流れ】世の中の製品・技術・法規動向や顧客ニーズ、市場・競合動向を含めて動向調査・分析を行い、当社が取り組むべき製品・技術開発を検討・提案します。各部の製品戦略に沿う技術開発の充足を、各部と共に検討しブラッシュアップした計画の立案と予算化を進めます。【部署の役割り】技術開発企画業務は、自動車部品事業部門の将来製品を構想する重要な業務です。業界の最新動向を分析し、新たな製品戦略を策定します。【業務のやりがい】自動車業界の最新開発動向および社内外の様々な製品と技術に触れ、これらを分析して新製品新技術を検討する創造的な業務です。研究開発主管テーマでは、グループ企業などとの協働により新技術開発にチャレンジでき、常に学びの機会があります。