マスコミ・広告業界の組織・人材コンサルタントの転職・求人情報

【JCOM株式会社とは！？】同社はCATV（ケーブルテレビ）事業を主軸事業として展開をしておりますが、その他にもWifiサービスの「JCOM NET」やスマートフォンサービスの「JCOM MOBILE」、電気事業の「JCOM でんき」などの生活において身近なサービスから「JCOMガス」や「JCOMほけん」などの関連領域への事業展開も実現しております。また新規事業として「JCOMオンライン診療」などの新規事業も実現させ、【生活のトータルプロデュースカンパニー】として人々の生活をサポートしております！【同社の中期経営計画】2024年～2027年までの中期経営計画を立てております。売上高としては2027年までに1兆円超えを目指しております。そのために既存事業でもあるCATV事業はもちろんのこと、保険やガス・オンライン診療などのサービスも拡充を図ります。また、既存事業とのシナジーを生むことが出来るような新規事業領域に対しても事業開発や投資なども積極的に実施をし、中期経営計画の実現を目指しております！【募集背景】人事本部は「FY24 - FY27中期経営計画」の実現や、10年後を見据えた時に「成長戦略の立案・実行や将来、経営を担う人財が今、育っているのか」という課題意識を持ち、「各事業の局面に応じた短期施策」と「全社レベルの中長期施策」、及び施策の実行を支える「制度面・システム面の変革ポイント抽出」の3軸で人財戦略を形作ることを最優先課題と位置づけており、これらの人事課題に対して、戦略的、かつ、スピード感をもって推進出来る人財が必要なため採用を実施しております。【あなたに期待すること】同社は2026年4月の人事制度大幅改定のために今回採用活動を実施しております。具体的には一部【ジョブ型】のような人事制度を導入することで、社内のプロパー・中途を問わない多用なキャリアアップの構造を構築したいと考えております。そのため、報酬制度や評価・等級制度の見直しが必要な状況でございます。また、人材育成にも着眼しており、全社施策を通じて社員のスキルアップ・能力の底上げを実現したいとも考えております。このような状況下の中で、人事制度企画を実施いただき、2026年4月の人事制度改定を実現させ、全国にあるJCOMグループ全社単位で浸透をさせていきたいです。そのための取り組みをお任せしたいと考えております。【職務内容】①事業戦略に即した、人事戦略の立案・実行、将来の人財ポートフォリオの策定/人財スキル定義とスキル可視化後のTOBE/ASISを埋めるための効果的な人事制度/施策の立案②上記①に伴い、26年4月に人事制度の刷新を検討しているため、PJメンバーとして本施策の推進③各事業の局面に応じた、短期施策の人事施策の立案・実行④幹部人事（部長相当職以上）の配置・格付け・評価等【魅力】★2026年4月の人事制度改定に向けた業務の中でジョブ型に近い制度やサクセッションプラン立案等多岐に渡る高度な人事業務に関して企画をすることが可能です！★事業戦略×人事制度の領域において裁量権を強く持って同社の中期経営計画実現における改革を実現することが可能です！★在宅勤務制度がある点や所定労働時間が7時間とワークライフバランスにも長けており、「あなたらしい」働き方が実現可能です！【描けるキャリアビジョン・得られるスキル】ご自身の人事ポリシーを大事にしつつ、当面は制度企画等の業務に寄与いただきたいと考えております。スキルの向上という観点では、経営と近い立場で、全社人財施策や制度改定の刷新等に加え、当社内の指名/報酬委員会等の諮問機関の運営や、役員報酬業務等の様々な業務に携われる点は人事としての専門性を深められる機会と感じます。更には数年後には、人事本部内でのローテーションも経験いただくことからも、当社内で人事領域を広げられ、専門性等も十分に高められる環境であります。また、役職的な意味合いでも当社内でのキャリアビルディングも重ねることで、より責任のあるポジションへの登用も可能な環境です。【組織構成】人事部：38名

【同社教育事業について】同社の教育事業は40年の歴史があります。同社のコンテンツを活用してビジネスパーソンや企業の成長を促す教育プログラムを開発し、顧客企業に対して階層別研修や提案型のカスタマイズ研修を中心に提供してきました。【募集背景】近年、大企業を中心に、人材を「資本」と捉えて、採用や育成などの人材施策に投資を行うことで、中長期的な企業価値向上につなげる「人的資本経営」の動きが加速しています。そこで当社では、研修の提供にとどまらず、顧客企業の課題解決に上流から寄り添おうと考え、あらたに、人的資本経営の推進を支援するコンサルティング事業を立ち上げました。ビジネスを取り巻く環境が激変するなか、企業の人材育成需要は高まる一方です。人的資本の本質に根ざした経営変革の実践と情報開示は政府の基本方針に基づく要請であり、かつ企業の人事・人材戦略の刷新はほとんどの企業の経営課題となっています。顧客企業の課題を的確にヒアリングし、人的資本経営を育成施策に融合させるには、法人向けコンサルティング営業のスペシャリストの存在が欠かせません。人材・組織開発のご経験を活かして、当社のこの事業に参画してくださる方を募集します。【仕事内容】様々な業界の大手・中堅企業に対して、人的資本経営の推進に向けたコンサルティング（ ※ ）を行い、経営戦略に即した研修体系の設計や研修コンテンツの企画、また、当社が持つ各種プログラムとアセスメントサービスを融合させて提案します。顧客企業の成長だけでなく、そこで働く個人の成長を支援します。＜主な業務＞・人的資本の情報開示支援・研修体系の設計から見直し、全般的な人材育成計画の提案と受注活動・教育商品・情報サービスを組み合わせた最適な研修・育成の提案人材育成課題やトレンドに応じた教育プロダクトの企画開発※ コンサルティングの具体的な活動イメージ・後継者育成計画に基づいた人財育成、選抜教育プログラムを企画、設計、実行する・顧客企業の中期経営計画に紐づいた人財戦略を具体的な育成施策に落とし込み、提案する

同社が掲げているコンセプト／ビジョンを実現するべく、ビジネストランスフォーメーションを担って頂けるコンサルタントを募集します。同社ならではのケイパビリティ（マーケティング/クリエーティブ/デジタル）とアセット（ネットワーク/コンテンツ）を活用して、顧客企業の変革（事業変革/組織変革）を推進する。同社グループの重点領域であるBXビジネスを牽引し、成長させていく役割を担っている。【具体的な業務内容】複雑なビジネス課題と向き合い、解決方法を創造し、顧客企業の変革（事業変革/組織変革）を共創プロジェクトとして推進■経営層/事業責任者と対話しながら潜在課題を引き出し、戦略と実行プランを策定する■コアアクションの実行とプロジェクトマネジメントを通じて変革に伴走する■上記を通じて顧客企業の変革を実現し、顧客との長期的なパートナーシップを育む【働き方改革について】■会社、外出先、サテライトオフィス、自宅を状況に応じて、積極的に活用の上、効率よく働くことが可能です。さらに、時短にも努めています。22時～翌朝5時までの業務は原則禁止し、きちんと休息が取れるように労務管理を徹底しています。■「創発・インプット・つながり」が生まれるオフィスとして、オフィスの在り方／意義を再定義しました。当社が目指す姿は、社員ひとりひとりの仕事／成長／生活が、高次元で充実することです。そして、同社だけではなく、同社グループ各社の連携が加速され、多様なTeaming（コラボレーション）による新たな価値創造の実現を指します。■同社では社内外に、これからのキャリアのことを相談できる窓口、あらゆるハラスメントが起きないように啓発を行うとともに相談できる場としてのハラスメント相談窓口、育児／介護のことを相談できる窓口など、必要に応じて、いつでも相談できる環境／体制を整えています。【同社の魅力】クライアントは国内外の大手メーカーや全国展開している各業界大手チェーン、マスメディア等と幅広い取引があります。大きなフィールドで挑戦したいという方をお待ちしております。企業として豊かな構想力と緻密な構成力、そして表現力と説得力は国内外で高く評価されています。