三菱電機株式会社

【神奈川/リモート可】電波系解析技術の研究開発

【職務内容】
・社会課題を解決し新しい価値と当社事業を創出する研究開発計画の立案と実行
・電波伝搬/電波散乱解析技術に関する研究開発

≪具体的には≫
◆社会・技術動向の調査結果に基づき未来社会を想定した上で、バックキャスト思考と自部門の強みを勘案して事業化を見据えた技術/ソリューションの開発を計画・実行
◆電波伝搬/電波散乱解析技術のうち、特に下記技術の研究開発
・様々な場所における電波伝搬特性を予測する技術（レイトレーシング法、Parabolic equation法、実測値に基づく統計モデル、AIを用いた伝搬特性モデル等）
・構造物モデルを構築する技術（電波伝搬特性を予測する空間を住宅地図データやレーザスキャナで取得した点群等からモデル化）
・置局設計技術（対象空間内での無線機の最適配置を自動的に効率よく設計）
◆特許出願、学会発表/論文投稿、社内研究報告作成
◆研究開発は自部門だけでなく、要素技術を持つ他の研究部門と連携した開発や、事業化部門と連携したより事業に近い開発を行っています。また、大学との共同研究による新技術の研究開発も行っています。
◆交通/防衛/宇宙/FA/ビル/車載/家電等の幅広い事業に貢献

★広報発表「電波見える化技術」
http://www.mitsubishielectric.co.jp/news/2017/pdf/0524-c.pdf

【魅力】
・半世紀以上にわたる歴史と技術の蓄積による世界トップレベルのアンテナ/電波に関する技術を学べます。
・通信/レーダー/マイクロ波回路/AI等の周辺領域の優秀な研究者も同じ所内に多数おり、研究者としての幅を広げることができます。
・開発した新技術は、積極的に学会発表し特許も多く出願しています。部員の約半数が博士号を保有しています。
・研究開発テーマの提案は歓迎していますので、ご希望の研究開発に取り組める可能性は大いにあります。
・社会課題を解決するための新技術/ソリューションの開発を主導的に計画・実行し、計画・成果次第で大規模システムの社会実装に貢献できます。
・弊社の様々な事業化部門と連携して開発を行っており、多様な事業分野に関わることができます。

【製品の強み】
世界初の衛星中継テレビ放送を実現した反射鏡アンテナ(1963年)、富士山気象レーダー(1964年)、新幹線搭載低姿勢アンテナ(1964年/2020年)、野辺山電波望遠鏡(1980年)、臼田(1990年)・美笹(2021年)の深宇宙探査用の反射鏡アンテナ、世界初の航空機インターネットを実現した楕円反射鏡アンテナ(2004年)、観測衛星だいち２号の合成開口レーダー用フェーズドアレーアンテナ(2014年)、スマートメーター用小形アンテナ(2014年)、無線式列車制御システムにおける電波伝搬解析に基づく置局設計(2010年代～)など、通信/レーダー/観測/測位の数々のフラッグシップ的な開発に貢献し、世界をリードする研究開発を行っています。また今後、省人化や自動化のニーズの高まりに伴いデジタルツインが普及すると、電波の利用範囲が拡大しその安定性と信頼性がますます重要な要素となるため、電波を活用したソリューションの創出に取り組んでいきます。

【募集背景】
社内外と連携して新たな価値の創出活動に取り組める経験を積んだ研究者が不足している状況

■同社は、産業・FAやエネルギーを始め、通信・半導体・電子デバイス・宇宙等、12の事業領域を展開する総合電機メーカーです。多様化する社会課題の解決に向け、100年培った経営基盤の強化に加え事業モデルの変革により、ライフ、インダストリー、インフラ、モビリティの4つの領域において、グループ内外の力を結集した統合ソリューションを提供していきます。
■リーマンショック時も黒字を計上。バランス経営を志向しており、「成長性」に加え、高い「収益性」「効率性」を継続して維持。「健全性」も加味することで更なる企業価値の向上に繋げています。
■エネルギー事業は、創業以来続く伝統あるビジネスで、発電から送変電、配電に至るすべてのフェーズにおいて、世界各国の電カインフラの発展に大きく貢献してきました。再生可能エネルギーやスマートグリッドなど電力供給の多様化・分散化を受け、パワーエレクトロニクス技術やICT、loTを活用した新たなビジネスにも積極的に展開しています。
■国際特許出願件数第2位（国内1位）の技術に立脚した幅広い事業を有する強みを生かし、ニューノーマルを始めとした新たな社会課題の解決について、技術・事業シナジー進化による同社独自の統合ソリューションの提供によって寄与しています。
■同社グループは2025年度に売上高5兆円、営業利益率10%を目指していきます。また、ROEは10%、キャッシュ・ジェネレーションは、中計期間の5年間で3.4兆円を目指します。