職務経歴書の保有資格・免許の書き方は？記入例やおすすめの資格を紹介

そもそも、履歴書だけでなく職務経歴書にも資格・免許を書く理由とは何なのでしょうか。保有資格・免許を職務経歴書に記載することの効果を紹介します。

企業が求める人物像とのマッチ度が伝わる

資格や免許は、応募者のスキルを端的に伝える要素です。そのため職種によっては、職務経歴欄を見なくても資格・免許からどんなスキルを持つ人物かを伝えられます。たとえばITエンジニアであれば、分野やレベルごとに細かく資格が分かれているため、採用担当者が応募者の保有資格のみで実力をある程度把握可能です。

また、資格取得に向けた頑張りも同時に分かるので、計画実行力や前向きな姿勢など伝えられます。たとえば難易度が非常に高いと言われている税理士試験は、科目別の合格制度が設けられている試験です。まだ税理士免許を保有していなかったとしても、どの程度のスパンで科目合格を達成しているかを伝えることで、「継続して勉強に取り組める人だ」と評価してもらえるでしょう。

これまでの経歴やキャリアビジョンが伝わる

保有資格や免許は、これまでどのような仕事をしてきたのか、今後どのようなキャリアを目指しているのかを示す客観的な要素です。そのため、採用担当が入社後に働く姿をイメージするための材料として、重要な立ち位置を占めています。

とくに重要になってくるのが、異業種の転職を経験してきた人です。職務経歴からはキャリアの軸が分かりにくい状態であるため、自己PRや志望動機など他の部分で補足する必要があります。

たとえば、生命保険のコールセンターでキャリアをスタートさせた人が、SaaSのカスタマーサクセスを経て、IT業界で営業職の転職を目指していたとします。3つの仕事に共通するのは、顧客の課題解決に取り組むことです。そのため、マーケティング・セールスの専門知識を問う「営業士」や、課題解決に役立つロジカルシンキング研修の受講経験を記載すると、キャリアの軸を伝えやすいでしょう。

職務経歴書の資格・免許欄を書くときのポイントを5つ紹介します。

応募職種に関連する資格を中心に選ぶ

保有資格が多い場合は、仕事内容に関連する資格を絞り込んで記載してください。。とくに「特殊資格」と呼ばれる特定の業界・職種に特化した資格は、優先して記入しましょう。

迷ったときは、次のいずれかに当てはまるかどうかで判断するのがおすすめです。

なお、汎用性の高い資格については、後ほど具体的に紹介します。

勉強中の資格も記入する

現在資格取得に向けて勉強中の段階であっても、応募職種に関連するものであればアピールポイントになるため記入することをおすすめします。とくに経理やITエンジニアのように実務経験が重視される職種の特殊資格や、求人票の応募資格に記載されている資格・免許は、取得前であっても記入してみてください。前向きな姿勢や、志望度の高さが伝えられるため、採用担当者から好意的に受け取ってもらえる可能性が高いでしょう

履歴書に記載した資格は職務経歴書にも書く

履歴書の資格欄に書いた資格・免許は、職務経歴書にもかならず書くようにしましょう。記載漏れがあると、採用担当者から不審に思われてしまうリスクがあります。

ただし、職務経歴書には、履歴書に書ききれなかった資格・免許も盛り込んで構いません。とくに第二新卒をはじめ社会人経験が短い方は、職務職歴のボリュームが少ないため「書くことがない」と頭を抱える人も多いでしょう。そうした場合には、保有資格・免許をはじめ、自己PRなど他の部分で補いながら、積極的にアピールしていく姿勢が重要になってきます。

正式名称で記入する

資格や免許は、通称ではなく正式名称で記入してください。たとえば日商簿記2級は「日本商工会議所簿記検定試験2級」、宅建は「宅地建物取引士試験」が正式名称ですので、通称と書き間違えないよう注意しましょう。もし取得した当時とは資格の名称が変わってしまっている場合は、取得時の正式名称を書いたうえで、（現：〇〇）と記載すれば問題ありません。

また、資格・免許を得たことをどう表現するかは、それぞれ変わってきます。「取得」「合格」「認定」「登録」などを使うのが一般的ですが、適切な表現を資格・免許のホームページなどで確認してみてください。

時系列で並べて、取得年月の表記は揃える

資格・免許の記載順は、基本的に時系列です。取得年月は「西暦」か「元号」のいずれかに揃えてください。

職務経歴や、履歴書の表記と統一するのもポイントです。応募書類内で西暦と元号のどちらも使っていると、いつ取得したものなのかが分かりにくくなるだけでなく、採用担当者からビジネスマナーが備わっているか懸念されてしまうリスクがあります。そのため、提出前に確認漏れがないかチェックしておきましょう。

資格がない場合、職務経歴書ではスキルを書くようにしてください。

どの職種でもアピールしやすいスキルとして代表的なのは、PCスキルです。ただし、PCスキルと言っても幅広いため、具体的に記載しましょう。対応可能な操作や、作成可能な資料の種類などを挙げることで、採用担当者がスキルを把握しやすくなります。

職種を問わず語学・PC系資格は評価されやすいため、職種や業界の専門資格とあわせて記載しておくのをおすすめします。

カテゴリ	資格・免許の通称	職務経歴への記入例
運転免許	普通免許	普通自動車第一種運転免許　取得 ※オートマ限定の場合は「普通自動車第一種運転免許（AT限定）　取得」と記載
英語力をアピールする資格
	TOEIC	TOEIC Listening & Reading Test 750点取得
	英検	実用英語技能検定2級　合格
	日商ビジネス英語検定	日商ビジネス英語検定2級　合格
PCスキルやITの基礎知識をアピールする資格
	MOS	Microsoft Office Specialist Excel 365 合格
	ITパスポート	ITパスポート試験　合格
	基本情報技術者	基本情報技術者試験　合格
マネジメントに役立つ資格
	ビジネス・キャリア検定	ビジネス・キャリア検定試験　人事・人材開発 3級　合格
	プロジェクトマネージャ試験	プロジェクトマネージャ試験　合格

保有する資格・免許の書き方を、業界・職種別に紹介します。

営業職

営業職は取引先へ車で向かうケースも多いため、自動車運転免許があれば記載しておきましょう。また、海外企業との取引に対応可能なことを示すために、語学に関する資格も記入しておくと効果的です。

ITエンジニア職

ITエンジニアは、分野・レベルによって資格が細かく分かれています。保有する資格が多い場合は、応募職種に関連するものをピックアップすることで、見やすくなるでしょう。また、これまでの実績をスキルシートとして表にまとめることで、積み重ねてきたスキルを端的に伝えられます。

経理職

経理であれば、一般的に簿記2級以上を持っているのが望ましいとされています。また、税務署や銀行などへ車で行く可能性もあるため、自動車運転免許も持っていれば記入しましょう。

一般事務職

一般事務は、仕事に必須の資格は基本的にありません。しかし、ビジネスマナーやPCスキルを示す資格があると好印象につながるでしょう。

人事

キャリアや個人情報の取り扱いなどに関する資格は数多くあります。資格の数が多い場合は、国家資格をはじめ重要度の高い資格をピックアップすることで、スキルの高さをアピールできるでしょう。

法務

法務には、弁護士や行政書士、司法書士など法律の専門家であることを示す資格が重要視されます。どれも難易度が高い資格だからこそ、受験資格の有無や、予備試験への合格などの段階も記載することで、試験に向けた頑張りをアピールできます。

建設業界

建設業界では、職種ごとの専門性の高い資格にくわえて、PCスキルをはじめとする普遍的なスキルも重要です。たとえば施工管理の場合、資格を明記したうえで、PCスキルとしてCADやExcelスキルなどを具体的に記載すると効果的です。

不動産業界

不動産業界では宅建（宅地建物取引士）をはじめ、特殊資格が数多くあります。また、社用車に乗るための普通免許や、住宅ローンを扱うためのファイナンシャルプランナーなども仕事に欠かせない資格です。さらに、語学系の資格も記載しておくと、外国籍の顧客ともやり取りできるとアピールできるでしょう。

金融業界

金融業界も専門性の高い特殊資格が多いため、具体的に挙げることで成長の過程を示せます。1級や2級など何段階かに分かれている資格の場合は、もっともレベルの高いもののみをピックアップしましょう。

医療業界

医師免許や看護師免許、薬剤師免許など職種に必須の国家資格はもちろん、福祉分野に関わる資格なども持っていれば積極的に記載しましょう。

さいごに、保有資格・免許を職務経歴書に記入するときに気をつけたいポイントを紹介します。

資格の数が多いほど好印象になるとはかぎらない

応募職種と関連性の低い資格を記入すると、キャリアの焦点がぼやけてマイナスイメージにつながる可能性もあります。また、レベルが低い資格を記載すると、逆効果になるリスクもあるため注意してください。

資格によっては失効しているケースがある

資格や免許によっては有効期限があるものや、更新が必要なものもあります。気づかないうちに有効期間が過ぎている可能性もあるため、確認しておきましょう。期間が過ぎてしまったものでも関連性の高いものであれば、「現在失効中ですが近々更新予定」「現在失効」などと失効した旨を併記したうえで記載してください。

資格や免許は自分のスキルを客観的に示せるため、職務経歴書でも重要なアピール要素になります。履歴書に記載する資格・免許は職務経歴書にも書いて、自己アピールとして活用しましょう。資格の数が多い場合は応募職種と関連性の高いものを厳選し、資格がない場合はPCスキルをはじめ業務を通して得たスキルをまとめて記載するのをおすすめします。

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