社内SEの部長・ディレクター(候補含む)の転職・求人情報(2ページ目)

【現在の組織構成】　情報システム部 システム企画課（課長1名、スタッフ1名）・情報システム部は、インフラ周りを担当する運用サポート課（4名）と新規システムの導入等を行うシステム企画課（1名）に分かれています。今回はシステム企画課での募集となります。【職務内容】・実務部門の要望を聞き取って社内システムの機能改善を行い、ひいては実務部門への業務改善を促します。・機能改善については対応方針やシステム環境に合わせてプログラミングやローコード、ノーコード開発による対応を行って頂きます。（社内開発の場合.netが中心）・社内システムへの機能追加においては必要に応じてRFPや基本設計書の作成、外部ベンダーとの折衝を行って頂きます。　また、社内システムの運用保守、トラブルシューティングを行って頂きます。　必要に応じてデータベースチューニング等を実施します。(MS SQLSERVER)・基幹システムであるSAP(SD/MM/PP/QM)に対する追加機能の導入支援、ユーザーサポートや本社IT部門（アメリカ）へのリクエストや折衝を行います。・遠隔では対応できない作業について、工場へ出張して対応頂く場合があります。・将来的には業務改善を見据えたシステム導入や改善等の企画立案、プロジェクト管理を担って頂きます。・新規案件（業務改善の企画、立案）と保守業務（システム保守、改善、トラブルシュート、サポート等）の割合は概ね半々程度です。

当社におけるインフラエンジニアの業務は、社内のITシステムを支えるサーバやネットワーク、音声、クラウドなどのシステムインフラの運用・保守を行い、安定したIT環境を提供します。 上記実現のため、システムの監視、パフォーマンスの最適化、障害対応、アップデートやパッチの適用などが含まれます。 またネットワークの見直し、情報共有基盤の導入、マルウェア対策の高度化、ファイルサーバの見直しなど、インフラ観点での業務改善施策の企画から導入まで、一気通貫で対応します。 将来的には、ゼロトラスト環境への移行を見据え、クラウド化を推進していきます。セキュリティを考慮しながら、社内リソースをクラウドへ移行していきます。 【インフラ環境】サーバ：AWS、Azure、オンプレ(VMWARE) サーバOS：WindowsServer ネットワーク：Fortigate、Cisco Catalyst、Meraki等 情報系システム：ActiveDirectry、HENNGE ONE、O365、TrendMicro ApexOne、SKYSEA、等

【業務内容】当社のシステムエンジニアの業務は、社内システムのDX化推進全般を担当いただくことです。開発自体は基本的に自社内では行わず、子会社や社外の開発ベンダーと連携して行っています。そのため、業務は社内の要求部門や子会社、開発ベンダーとの調整を踏まえたプロジェクトマネジメントとなり、開発品質を担保するためには、システム開発の経験や業務システムに関する知識が必要となります。具体的な開発内容としては、社外のSaaSの導入、自社システムの開発及び保守運用、既存のオンプレミスサービスのリプレースなど、多岐にわたるため、幅広い経験を積むことが可能です。【開発環境】サーバ：Linux, Windows Server クラウドインフラ： AWS, GCP, Azure 言語：JavaScript, HTML, Ruby, PHP, C# フレームワーク：React.js, Vue.js, Ruby On Rails, Laravel, DB：MySQL系(MySQL, MariaDB, Aurora)、SQLserver バージョン管理：GitHub, Team Foundation Server

【業務内容】当社におけるプロジェクトマネジメント業務には様々な粒度のものがあります。EUC(End User Computing) といわれる小規模なものから全社にかかわるシステムの開発・導入まで多岐に渡ります。 社内業務部門のニーズを受けて起案される各種プロジェクトは多種多様に渡りますが、それぞれのプロジェクトが成功するためには、いくつかの共通要素が必要となります。まずはじめに、明確なプロジェクトスコープを定義し、それに基づいた具体的なプロジェクト計画を策定します。次に、ステークホルダーマネジメントを行い、全ての関係者との良好なコミュニケーションを確保します。さらに、プロジェクトに伴うリスクや課題を適切に管理し、予期せぬ問題がプロジェクトの進行を阻害することを防ぎます。その上で、プロジェクト予算の管理と品質管理を行い、プロジェクトの目標達成を確実にします。これらの要素を適切に組み合わせることで、プロジェクトを成功に導きます。 当社では多種多様なステークホルダーが存在し、それぞれ発言力や、利害関係も異なるためにステークホルダーと調整するための高いコミュニケーションスキルが必要となります。

■主な業務・社内システム全般の課題解決・社内サーバ（オンプレミス、クラウド）の運用・データセンタ含む当社拠点のネットワークの運用・社内向けクラウド基盤の運用・社内利用SaaSやソフトウェアの運用、管理・社内システム導入における要件定義、設計、構築、運用・社内業務を委託している企業の業務状況の管理・ベンダコントロール・従業員が利用するPC、スマートフォンの管理、保守■主な技術、製品・クラウド環境：Azure AD、IDCクラウド・管理システム：Azure Entra ID、Microsoft Intune、SKYSEA、HENNGE、Active Directory・ネットワーク：無線LANコントローラ（社内環境）、VPN（テレワーク環境）、ファイアウォール・サーバ：ファイルサーバ、SVN、Git・OS：Windows11、Windows Server、Unix・その他：SharePoint、Teams、Gmail、Meet、Citrix Workspace（仮想デスクトップ）■得れる経験運用管理の対象が全従業員が使用するものであり、横断的にあらゆる部署の従業員と関わりを持つ事ができます。また、業務改善や課題解決においては各部署の部長や経営層とコミュニケーションを取りながら進めていく為、一人の従業員としてではなく、会社という広い視野を持って対応する経験を得る事ができる環境です。情報セキュリティの運用においては、ISO/IEC 27001に関する知識や認証取得の経験を得ることできます。■魅力・上流から一貫した管理社内システム全般を上流から一貫して行える為、幅広く携わることができます。・裁量を与えられた働き方課題の洗い出しから改善の発案、実際の改善活動まで自身で考え取り組む為、多くの裁量を持って働くことができます。また、課題解決に必要であれば新しい技術の導入なども提案でき、触れることができます。・ISMSに関する知識向上当社はISMSの運用業務も行っており、ネットワーク構成やシステム導入はセキュリティを考慮した設計を求める為、セキュリティに関する知識も高められます。・経営層や部長陣との距離が近く、多くの裁量を持って業務を行う事ができます。単なる社内システム部門の役割だけでなく、情報セキュリティを視野に入れて会社を守る、事業の基盤を支えるといった重要なポジションを担う事ができます。

【職務内容】・会計システム統合（財務会計・債権債務）プロジェクトにおける主担当・システム移行後の基幹システムと会計システムの連携、および各システムの運用管理【詳細】当面は、基幹システムの販売・購買・生産領域の保守・運用を一部担当いただき、業務理解とシステム理解を深めたのち、会計統合プロジェクトの準備を進め、プロジェクトにおける主担当として従事いただきます。ご経験が豊富な方には、プロジェクトのメンバーポジションとしてのアサインだけでなく、企画段階から参加していただきます。会計領域の統合後は、基幹システム（販売・購買・生産）と会計システムの連携部分を中心に、保守運用および継続的な業務改善をリードいただきます。【募集背景】①既存の財務会計パッケージと、②汎用機上の販売購買管理・債権債務管理のシステム、③汎用機から切り出し、現在再構築中の販売・購買・生産管理のシステムの3システムがあり、これらの会計領域に関して統合・刷新する方針です。2026年度以降にIT部門と経理部門の共同プロジェクトにて、会計システム統合（財務会計・債権債務）と基幹システム連携を計画しています。この統合・刷新について、既存運用と移行要員の確保のための募集となります。【配属先】・ITS本部　基幹システム部　基幹システムユニット　ユニット長　1名　メンバー5名＋派遣メンバー2名　30～40代チームは温和な方が多く、気軽にコミュニケーションを取れるような仲の良い雰囲気です。仲間意識も強く、入社後も支えあっていけるような環境です。チーム内外での勉強会なども積極的に実施しており、スキルアップを皆で目指しています。【職務特徴】他部門（特に経理）との連携及び支援をしていく業務となるため、社内SEとしての情報システム部の経験だけでなく、経理や財務会計などの知見を得ることができます。【キャリアパスについて】お金周りのシステムから担当し、いずれはIISなどモノづくりの根幹である製造側基幹システムへ携わっていただくことができます。また、おカネ周りの経験と知見を深め、管理会計のデータ周りの専門性を深めることも可能です。データ周りでキャリアを構築していく場合、主に管理会計領域においてデータ基盤整備やデータドリブンの施策検討などを行える人材を目指せます。また、ITS本部独自の取り組みとしてオンライン型研修が受け放題となっています。スキルや知識向上、興味のある専門分野を伸ばしていくことが可能です。