生産・物流コンサルタントのリモートワーク可の転職・求人情報(2ページ目)

【業務内容】物流領域において、倉庫を中心とした顧客の物流業務のデジタル化・最適化を実現するため、物流構想策定支援・物流プロセス最適化に向けたソリューション・システムの提案・導入支援等の業務を担っていただきます。【募集背景】・ECの増加、2024年問題を代表とする物流人員不足により、物流業界や製造業の物流領域におけるDX化は急務となっています。・同社は物流関連のベンチャーに出資をするなど、物流DXを次の柱と考えており、物流改善業務、物流関連のシステム構築に関わったことがある方を広く募集しています。【ミッション】物流領域において、顧客のDX推進・業務効率化の提案及びその実現を実担当として、顧客と折衝して進めていく【プロジェクト事例】・物流企業・領域のDX構想策定・物流業務のデジタル化推進【魅力】★チームの立上メンバー募集のため、事業開発・サービス開発・チーム運営にも関わっていただきます。★PERSOLグループの35,000社以上の顧客基盤を活用した新たなプロジェクト組成、セールス活動にも関与していただきます。★コンサルティングだけでなく、業務提携先との新規サービス開発にも関与していただけます。

【職務内容】・クニエでは調達の専門家として、購買ビジョン策定から、業務・組織構築、IT基盤構築、サプライヤマネジメントまでの購買全領域の改革を支援いたします・近年は、調達環境変化により、重要課題となる「供給力不足への対応」、「調達DX推進」「サプライヤマネジメント」、「調達サスティナビリティ／カーボンニュートラル推進」などのテーマのニーズが高まっています・調達戦略/組織/ビジョン策定・調達プロセス改革・調達コスト削減・調達システム基盤・ビッグデータ/アナリティクス・調達人財の育成/教育【この職種の魅力】・他コンサルファームだとSCMチームに内包されがちな調達・購買領域ですが、クニエは調達・購買領域で独立した組織となっています。・クライアントの実業務も深く入り込むことができるため、戦略策定やITツールの導入だけでなく、「組織・業務プロセス」 「人財育成」まで踏込んだ改革実行に携われます・クライアントは大手企業多数、広い視点で様々なプロジェクトに触れることにより、調達・購買領域に関して圧倒的な専門スキルを身に着けることができる環境です。・調達購買チームとは別にSCMチームもあるため、SCMチームと協業しながら、SCM領域に関するプロジェクトなども経験することが可能です・AIを活用した購買調達業務の業務改革や、サステナ・ESG等に関するプロジェクト等、最先端の知見、ナレッジに関わる業務の経験も可能です

＜主な職務＞間接税サービスの一部である、貿易・関税のコンサルティングを提供するGlobal Trade Advisory（GTA）では、withコロナ時代の長期化などを契機に、貿易の円滑化、税関コンプライアンスに係る下記業務が急拡大しております。【貿易の円滑化・税関コンプライアンス確保】・貿易帳簿・書類のペーパーレス化に係るコンサルティング業務・貿易業務・プロセス最適化（コンプライアンス確保・効率化）に係るコンサルティング業務・貿易体制の再構築に係るコンサルティング業務・AEO認証取得・再取得に係るコンサルティング業務上記に係る以下の作業を担当していただきます。・契約締結から請求までの事務手続きの管理・会議・電話会議への参加、議事録の作成・提案書・成果物の作成（パワーポイント作成技能必須）・クライアントとの折衝＜次ステップのキャリア＞上長をサポートする中で、貿易円滑化・最適化に向けたコンサルティングに主軸を置きながら、その一部として、FTAや関税評価等に関する業務も遂行できる専門知識およびコンサルティングスキルを身に着けていただき、いずれはGTA分野において、幅広い守備範囲でプロジェクトを管理・遂行できる人材に成長していただくことを期待しています。＜この職種の魅力・特徴＞・高い専門性を持つスタッフから刺激を受けながら成長できる環境があります。

【支援実績】・経済産業省の委託事業「EPA相談デスク」を9年間運営・相談件数7万件以上　・大手製造業向けの輸出に関するEPA関連のコンサルティング業務を複数提供中■：https://jaftas.jp/ ■：https://www.tkao.com/service/epa-fta/【本ポジションについて】◆新規ビジネスの急成長するフェーズで、関税という新しい領域の専門分野を身に付けながら、一緒にビジネスを作っていきたい方の応募をお待ちしております。◆日本から世界中へ羽ばたくグローバルな日系企業へのサプライチェーン構築支援を通じてグローバルに活躍できる機会を提供します【ミッション】◆日EUEPA、TPP11、RCEPといった現在範囲が広がっているEPA/FTAを活用するための原産地証明支援を実施。◆日本を代表する輸出メーカー（自動車業界）を中心に1800社以上が利用する原産地証明システム「JAFTAS」(自社開発のクラウドシステム)を開発運営し、複数の大手企業へEPAを活用するためのコンサルティングサービスを実施。【業務内容】・大手グローバルメーカーのEPA（経済連携協定）の運用に関するコンサルティング業務・経済産業省から業務委託にもとづいたEPA（経済連携協定）に係る相談業務・「JAFTAS」(自社開発のクラウドシステム)のサポートデスク業務（原産地規則に関する理解促進、原産資格証明書類の作成支援など）・複数名の通関士有資格者が活躍しています・部長 は公認会計士です　　　※必要な専門的知識は、研修制度にもとづき習得いただきます。その他、セミナー運営のサポート全般や上記コンサルテーション業務に付随する一般的事務サポート全般を行っていただきます。【身につくスキル・経験】★日EUEPA、TPP11、RCEPが発効し、現在ニーズが拡大している経済連携協定（EPA）に関連したビジネスでのご経験を積むことができます★EPAの第一線で活躍している著名なアドバイザーと一緒に仕事ができます★公認会計士・税理士・通関士で身に着けた内部統制や国際税務の知識・貿易実務知識を、より企業戦略に沿った実務経験へと展開していくことができます。【組織構成】正社員20名　契約社員2名公認会計士2名、通関士10名※2024年8月7日現在（複数資格取得者は重複記載。）

◆主な職務間接税サービスの一部である、貿易・関税のコンサルティングを提供するGlobal Trade Advisory（GTA）では、6月に業務を開始したデロイトトーマツGTB（Global Trade Bureau）と一体となって、貿易に関する一元化窓口としてアドバイザリー業務を行っています。withコロナ時代の長期化などを契機に、越境Eコーマースの増加、貿易業務の電子化などの動きが活発化していることを受け、下記業務の需要拡大が見込まれます。＜通関申告効率化サポート等＞・貿易帳簿・書類のペーパーレス化・プロセス最適化後の通関申告効率化サポート・外資系を中心としたインバウント事業者による非居住者輸出入サポート・関税評価・分類サポートと一貫した通関申告・修正申告サポート上記に係る以下の作業を担当していただきます。・契約締結から請求までの事務手続きの管理・会議・電話会議への参加、議事録の作成・NACCS・Cyber Port等を利用した輸出入申告◆次ステップのキャリア上長をサポートする中で、輸出入通関申告の効率化サポートに主軸を置きながら、その一部として、関税・国際物流に関する業務も遂行できる専門知識およびコンサルティングスキルを身に着けていただき、いずれは本分野において、幅広い守備範囲でプロジェクトを管理・遂行できる人材に成長していただくことを期待しています。◆この職種の魅力・特徴・高い専門性を持つスタッフから刺激を受けながら成長できる環境があります。

【クライアントカテゴリ】電気＆電子部品・自動車＆自動車部品・消費財＆小売業界・総合商社・ヘルスケア・化学・官公庁等々、非常に幅広い業界に向け、サービスを展開します。【期待する役割】製造・流通・ヘルスケアなど、様々な業界のCOO/CSCO/CLOが抱える課題に対し、それらに直結するオペレーション機能（製品開発・需給計画・調達・生産・在庫管理・物流・販売）を改革することで、クライアントの競争優位性の確立を支援するコンサルタントのポジションです。COVID-19を発端としたパンデミックや昨今複雑さが増す地政学の影響による混乱は、企業にサプライチェーンのレベルを迅速に引き上げ、シフトすることを促しています。私たちの手掛けるサービスは、様々な観点を盛り込みながら戦略の策定から実行までを支援しており、その内容は多岐に渡ります。【職務内容】需給計画・供給計画（調達～生産）・物流改革・営業業務改革・SCパッケージ導入・大規模IT PMO・次世代SCMデジタル戦略まで、幅広い業務範囲をカバーし、様々な業界に対してコンサルティングサービスを展開しています。【プロジェクト例】・大手飲料メーカー：営業業務改革、営業経費改革支援・大手化粧品メーカー：中期経営計画策定、組織改革、需要・供給計画導入、製造システム導入、　新購買システム導入支援・大手食品メーカー：物流コスト削減、物流ネットワーク再構築・大手消費財メーカー：需要・供給計画導入、経営戦略策定、製造システム導入・大手金融機関：新商品の市場展開戦略策定・大手日用品メーカー：製品ライフサイクル策定、物流コスト削減・大手小売企業：サプライチェーンリスク対策、物流コスト削減、　需要・供給予測システム導入・大手電機メーカー：需給予測システム導入・大手製薬メーカー：物流委託先選定支援・大手自動車部品メーカー：物流・調達業務改善・官公庁：中堅・中小企業向け物流投資調査【担当領域】※主なサービスメニュー・サプライチェーン戦略策定 / ベンチマーク調査・サプライチェーンアセスメントによるレジリエンス強化策定・S&OPプロセス導入による経営意思決定迅速化・グローバル調達改革による変化対応力強化・マニュファクチュアリング関連システム導入に向けた構想策定・物流業務改革による顧客対応力強化【チーム人員構成】?メーカー出身者、SIer出身者、コンサルティング会社出身者等、多様なバックグラウンドを持つメンバーで構成されており、それぞれが業務経験、技術知見を活かしながら新しい分野にチャレンジしています。【部門紹介ページ】■ VCX 各CoE紹介ページhttps://www.pwc.com/jp/ja/careers/consulting/mid-career/department/operations-mc/value-chain-transformation.html【魅力】Logistics & SCM CoEでは、需要計画から供給計画、生産計画から物流計画まで、幅広いサプライチェーンマネジメント分野の各領域において経験のある方、興味・関心の強い方を常に応募しています。また、サプライチェーンやロジスティクスに紐づいたソリューション開発や導入経験のある方の積極的な応募をお待ちしています。

https://www.pwc.com/jp/ja/careers/consulting/mid-career/assets/pdf/consulting-career.pdf企業のESG課題（環境や人権など）への取り組みに対し、ステークホルダ（例：投資家、国際機関、当局、消費者、地域住民）の期待値が高まっており、企業としてこれら課題に如何に対応すべきかについては、持続的な企業価値向上の観点から年々その重要性が増しております。企業は、社外のサプライヤ・委託先など様々な外部取引先巻き込んだバリューチェーン全体で財・サービスを提供しており、ESG課題への具体的な対応を考える際は、バリューチェーン全体で行う必要がありますが、企業のグローバル化に伴い、バリューチェーン自体も長大かつ複雑化しており、ESG課題への具体的な対応は難しくなってきております。サステナブル・サプライチェーンリスクコンサルタントとして、各ESG課題について、クライアント企業が抱えるリスクを分析した上で、持続的な成長を実現するためのオペレーティングモデル（方針・ガバナンス・プロセス・システム）構築をサポートしていきます。【担当業界】業界は問いません。グローバルでバリューチェーンを有する企業が対象となります。【具体的なプロジェクト】・ESGリスクの初期分析・対応策（特定国・地域における規制対応含む）の策定・ESGリスク管理のオペレーティングモデル構築　- サステナブルサプライチェーンに関する全社戦略・方針の立案　　- ガバナンス：本社におけるコーポレート部門の役割・責任、本社と事業会社間の役割分担　- プロセス：ESGリスクの分析（特定・評価）、対応策の立案、KPI/KRI設定、モニタリング等の一連の仕組み　- データ：分析に必要なデータ要件定義　- システム：プロセスの効率化を実現するシステム導入検討・オペレーティングモデルの高度化　- 様々なESGリスク情報を捕捉・収集・蓄積し、かつ分析するための統合的なプラットフォーム検討【キャリアパス・成長機会】・最新のESGトピックに精通できる経験（PwCグローバルとの連携含む）・クライアント企業グループの枠を超えたサステイナブルサプライチェーンの仕組み作りの経験【部門からのメッセージ】サステナブル・サプライチェーンは新しいテーマであり、ESGに加え、取引先管理を含む購買管理の在り方など、企業活動の根幹に関わる経営課題を取り扱います。ESGを切り口に、クライアントの企業グループの枠を超えたサステイナブル・サプライチェーンの仕組みを一緒に作っていきましょう。

【期待する役割】足元では、withコロナ時代の長期化などを契機に、貿易書類の電子保存や、貿易プラットフォームを活用した貿易業務の効率化など、貿易DXに係る支援が増えており、この度貿易業務に精通した貿易DXコンサルタントを増員することになりました。既に社会課題となっている非効率な貿易業務は30年以上変わっておりませんでしたが、貿易プラットフォームの登場などにより、ここ数年で大きく変わろうとしております。激動の転換期に貿易のために働き、一緒に社会課題を解決しませんか。【職務内容】＜貿易DXに係るコンサルティング業務＞・貿易プラットフォーム・システムを活用した貿易業務効率化サポート・貿易プラットフォームの利用促進・導入サポート・貿易プラットフォーム間の連携サポート・貿易書類の電子保存に係るサポート・自社通関体制構築・導入に係るコンサルティング業務・国際物流の最適化に係るコンサルティング業務（政府による国際物流関係の調査サポート等）＜アソシエイト/シニアアソシエイトとしての担当領域＞・提案書・成果物の作成（パワーポイント作成技能必須）・クライアントとの折衝・契約締結から請求までの事務手続きの管理・会議・電話会議への参加、議事録の作成【魅力】基本的には在宅勤務（週3日～4日ほど）を軸にして居ながらも、チームのコミュニケーションを図るため定期的に対面でのmtgも実施しています。高い専門性を持つメンバーから刺激を受けながら成長できる環境です。海外拠点への将来的な駐在もご希望であれば叶いやすく、英語力の向上に向けた研修等も充実しています。貿易DXに係るコンサルティング業務に主軸を置きながら、貿易・国際物流の諸問題全体に関するコンサルティング業務を遂行できる専門知識およびコンサルティングスキルを身に着けていただき、いずれは本分野におけるプロジェクトを主体的に管理できる人材に成長していただくことを期待しています。【募集背景】案件増加に伴う増員募集

【職務内容】SC＆O（Supply Chain and Operations） では、従来のSCMの枠組みを超え、ESGやカーボンニュートラル、安全保障などの社会Agenda、企業統合前後の再編Agenda、税効果も加味したネットワークの最適化など、ローバルAgendaを起点にした変革支援を行っています。また昨今は、エンジニアリングチェーン、デマンドチェーン、サプライチェーン、サービスチェーンを横断したオペレーション全体のデジタル変革支援を強化しています。【主なコンサルティング領域・内容】- Global Supply Chain Strategy and Operational Excellence -PLM、Planning、Procurement、Manufacturing、Asset Management、Logistics、After Service　- Global Supply Chain Digital Transformation -Supply Chain Analytics、Smart Factory、Supply Chain Control Tower、Integrated Digital Planning、Supply Chain Network Optimization、Digital Engineering【各チームの紹介】SC＆Oの中では(1)～(6)のチームがありますが、チームを超えて有機的につながりながらPJを推進しております。キャリアの観点からメンバーが所属するチームを超えてのPJアサインも行っています。(1) E2E Strategy変化し続ける企業の外部環境に適応するためには、サプライチェーンモデルは静的な骨格ではなく動的なエコシステムである必要があります。また、動的な変化の兆候は人の勘や経験だけで捉えるには限定的で、E2E Supply Chainにおけるデータ分析基盤による意思決定支援が必須です。EYの分析ソリューションを駆使し、様々な観点からクライアントのSupply Chain最適化をご支援しています。(2)Planning企業活動の先行きが不透明な現代においてグローバル企業では、急激な需要変動や多様化する製品・サービス形態に対して、限られた生産・物流能力や不安定な原材料調達などの制約を持ちながら企業パーパスを実現しなければなりません。このような課題を経営管理の観点から解決するためEYではIBP（統合型経営管理）という考え方により、長期的な展望に基づく業績予測、製品ポートフォリオ分析、サプライチェーン・リスクへの対応の在り方をソリューション化し、お客様をご支援しています。(3)Procurementコロナ禍、資源エネルギー問題、半導体リスク、地政学リスクなど、企業を取り巻く環境は急速に不安定さを増し、水・空気同様にタダと思っていた安定調達が困難となっています。これらの課題に対してEYは、QCDS管理とリスクマネジメントを高次元で統合することにより企業のサバイバルを支援して行きたいと考えています。(4)Logistics / Fulfilment「2024年問題」に代表される様な大きな変化を迎える物流業界の将来トレンドを捉え、関連する荷主企業、メーカー、総合商社・投資ファンドなどの新規参入プレイヤー、運輸/物流企業、関連省庁・団体に対して、業界課題・社会課題解決に向けた物流改革を支援しています。(5)Manufacturingテクノロジーを活用した益々のスループット向上、コロナ禍を代表する外部環境変化や労働者の働き方などの社会アジェンダ要求への対応が急務とされている中で、急速に変化するマーケット需要にグローバル全体で対応できるモノづくりの実現をご支援しています。(6)Product Lifecycle Managementモノづくりの付加価値スマイルカーブ（生産領域のコスト低減、変化対応力獲得）のトレンドを踏まえた、設計開発へのフロントローディングの活動や、プロダクトポートフォリオ管理、設計開発~量産初期流動までのプロセス改革をご支援しています。

【期待する役割】日本能率協会コンサルティング（JMAC）のR&Dコンサルティング事業本部・R&D組織革新・KI推進ユニットにて、主にメーカーの研究・開発・設計など技術部門における「人材育成」や「組織革新」を推進する組織変革コンサルタントとしての役割を期待します。個人や現場主体で留まりがちな組織を「チームプレー」や「自主性の重視」など高生産性の組織に導き、企業の競争力向上に貢献していただきます。【職務内容】製造業を中心とした大手企業などの顧客の技術部門に対し、「人材育成」や「組織革新」を中心としたコンサルティングサービスを提供します。顧客の現状分析から課題抽出、施策提案、実行・定着支援までトータルに携わり、働き方改革、品質改善、生産性向上、組織風土活性化などのプロジェクトを推進します。プロジェクトの進め方によっては出張やリモートワークも含まれます。【事例】・https://www.jmac.co.jp/case/detail/202209_02.html・https://www.jmac.co.jp/case/detail/202209_04.html【魅力】■国内系コンサルティングファームのパイオニアとしての豊富な実績と、80年近い歴史に基づく専門性■世界各国の大手企業や先進企業、官公庁案件など多様なプロジェクトを経験できる組織・人材コンサルティングや技術・経営革新領域における高い知見を有する専門家との協働■充実した育成・研修体制（コンサルタントアカデミー等）や柔軟な働き方制度（フレックス、テレワーク可）を整備■年間休日124日・有給取得率80%超・定着率◎など、働きやすさにも配慮【募集背景】製造業をはじめとする技術系企業の組織変革や生産性向上、人材育成へのニーズが高まっていることから、プロジェクト体制強化のため、技術部門出身者を中心にコンサルティング人材を募集しています。【組織構成】全社で約250名（2024年3月現在）、平均年齢41.9歳。コンサルタントは経営戦略・マーケティング・開発技術・組織人材など多様な専門性を持ち、テーマに応じた最適なメンバーでプロジェクトを構成。事業部ごとのチーム制と社内外のネットワークを活用し、ダイバーシティと専門性を両立する組織体制です。【配属部署】R＆D部門（組織革新・KI推進）部門長1名、ユニット長1名、副ユニット長1名、メンバー7名（内chief5名、Assistant2名）【会社概要・市場競争力】日本能率協会コンサルティングは、1980年に設立された総合コンサルティングファームで、母体である日本能率協会から長年のノウハウを受け継いでいます。上場大手企業、官公庁を含む幅広い顧客基盤と、経営・技術・人材領域に特化した高い専門性を強みとし、「提案だけでなく共に成果を創出する」実践型のアプローチ、専門家集団による成果主義へのこだわりが特徴です。マネジメント領域での長年の実績、きめ細かな現場支援、高水準な研究・知識・倫理観によりコンサルティング業界でも高い信頼と市場競争力を保っています