シンフォニアテクノロジー株式会社

【東京・名古屋】海外・航空宇宙事業の電装品/営業担当

海外の新規案件開拓、技術提携・製造ライセンス先の海外企業との契約及び調整 　 海外展示会の出展、海外情報の収集等

■やりがい
弊社は航空機の電源システムメーカーとして、主発電システムから配電制御システムを提供しており、電動化が進む次世代航空機の開発をサポートしています。防衛分野では、航空機、艦船、水中機器、特殊車両など、幅広いフィールドへ電装品を提供しています。
また、宇宙分野ではロケットの飛行制御機器、推進系制御機器、推力偏向装置など、重要な電気系機器を弊社が取り扱っており、大手重工業メーカーや宇宙業界に興味を示す大手自動車メーカーなどから重要サプライヤーとして多数の引合いを頂いています。
弊社の航空宇宙事業の営業担当として、防衛省を代表とする官公庁、大手重工業・電機・機械メーカー、海外の航空機メーカー等に弊社の製品を提案し、受注活動を行って頂きますので、多岐にわたるプロジェクトに携わることができます。
日々の営業活動では、大手顧客の営業担当として中長期的な目線で顧客のプロジェクトに関わり、個の裁量を以って顧客折衝を行い、受注活動を進めていただきます。社内の多くの関係者を動かし、個の工夫を取り入れながら提案をまとめて、大きな金額の受注を得ることができる点が大きなやりがいとなっています。

■勤務条件
・ 残業時間 ： 通常月　平均10～20時間/月/繁忙期 平均30時間/月　
・ 休日出勤 ： 0～2回/月程度
・ 出張の有無と出張期間 ：1回/月、1～2日間/１回
・ 主な出張先 ：日本全国各地、米国圏、欧州、東南アジア圏

【配属先と組織構成】
配属先 ： 航空宇宙システム営業部
構　成 ：　管理職（約５名）、一般従業員（約１５名）

■募集の背景
航空宇宙事業の防衛分野においては、2023年度から防衛環境の変化により受注が急激に増加しております。
また、宇宙分野では、H3ロケット打上成功による安定的な受注と宇宙開発による新たなビジネスの引き合いが増加していくことが見込まれております。
上記状況から、現状の人員では対応が困難になることが想定されるため、キャリア採用にて人員強化を行うことといたします。
毎年新入社員の配属がありますが、１人前の営業マンとなるまでには相応の時間がかかる事、当社にはないスキルをお持ちのキャリア採用の方を仲間としてお迎えする事により、弊社航空宇宙事業の躍進に繋げていきたいと考えています。

航空宇宙事業の紹介HPのURL
https://www.sinfo-t.jp/business/aerospace/
■当社の概要
創業：1917年5月　設立：1949年8月
従業員数：単独：1,930人（2022年3月末現在）連結：3,678人
当社は、１００年以上の歴史を誇る老舗の電機機器メーカーです。
航空機や宇宙ロケットの電装品、半導体製造装置や自動車試験装置、産業機械用アクチュエータや制御機器等、多種多様な製品を開発・生産し、社会のサステナブルな成長に貢献しています。
当社の製品群は、高い技術力と東証プライム企業でありながらお客様の要望に確実に対応するカスタマイズ対応力が認められ、航空業界、半導体業界、自動車業界、FA業界、食品業界、アミューズメント業界、地方公共団体など幅広い業界にて、数多くのNo.1シェアを頂いています。
現在では市場が大きく拡大している航空宇宙や半導体業界を中心とした事業活動により、好業績を納められていますが、幅広い顧客層を持っていることは好不況の波にも強い企業の特徴にもなっています。

【売上高】連結　2022年3月：94,585百万円(前年比108％）
【経常利益】連結　2022年3月：7,898百万円（前年比164％）

《★プライム市場・重電機器メーカー★主力製品は航空宇宙関係!》
■多岐にわたる製品群と技術力
航空宇宙から自動車、鉄道、半導体、エネルギー、プリンタ、そして社会インフラなど多様な領域に展開する電子精密メーカーです。
同社はニーズに応じて有機的に技術が融合させ、新たな製品群を創出してきました。一つ一つの技術に磨きをかけながら、その融合によって新しい価値を生み出していく多彩な技術力と発想力があります。
■確固たる経営基盤
モーション機器事業においては、モーションコントロール機器部門での産業用機器などで需要が拡大し増収増益、クリーン搬送機器部門においては社会インフラシステム部門、半導体業界を中心に引き合いが多く増収増益と、好調に推移しており確固たる経営基盤を築いております。
■グローバル展開、新規事業の推進
同社では新事業開発や海外展開を推し進めています。直近では今までの技術を融合し、医療関連装置や農水産業分野など新たな事業に進出しています。海外展開においては、世界経済の構造変化にスピーディに対応東南アジア・中国市場のニーズをつかみ、これまで整備を進めてきたタイ・中国の現地法人を中心にグローバル事業を拡大しています。

• リモートワーク可