エネルギー

社外広報担当【東証プライム／在宅・フレックス可で働き方◎】

【期待する役割】
同社の現在の姿と未来への挑戦を世の中へ届ける発信の担い手として、事業活動や中期経営計画など戦略的な方向性をわかりやすく、そして魅力的に発信することで、社会からの理解と共感を広げる仕事を行っています。
単なる情報発信にとどまらず、「我々が社会にどんな価値をもたらしているのか」を伝えることで、企業ブランドの成長と持続的な企業価値向上を目指していただきます。

【業務内容】
■ご担当者として、以下の業務を実施いただきます。
・プレスリリース、報道機関取材企画対応
・リスク広報対応
・広報戦略立案・分析

【配属組織】
▽広報部　広報課
広報部員数 合計34名 うち、男性12名、女性22名（派遣スタッフ含む）
平均年齢 43歳
キャリア入社 3名（アルムナイ含む）

※総合職採用を前提としているため将来的に別部署への異動可能性がございます。

【働き方】
・平均残業時間：10時間～20時間/月 程度
・リモート頻度：1～3日程度/週

【業務の特徴・魅力】
■役員層との接点が多く、視座の向上、視野の拡大や管理職に求められる全社目線での業務遂行経験が得られます。
■メディア対応を通じ、戦略的且つ効果的な情報発信に向けた企画調整力や、判断決断力・折衝力・リスクマネジメント力を磨くことができます。
■社内外の関係者との連携を通じて、広い人脈を形成するとともに、相違を乗り越える経験を得ることができます。

【キャリアパス】
■入社後数年間、広報部にてご活躍いただき、その後ご本人の希望や特性を鑑み、ジョブローテーションで他コーポレート部門や事業部の企画業務をご経験いただく予定です。
■その後、またジョブローテーションにて広報部への配属、併せて管理職へのチャレンジなどのキャリアパスを予定しております。広報スペシャリストとしてのご活躍も可能です。

【福利厚生・手当を加味した年収モデル（参考情報）】
同社の住宅関連制度生活イメージの参考例です。
※下記は、制度のイメージをお伝えするための一例であり、実際の金額・条件は個人により異なります。
※社宅に入居されない場合には、住宅手当の支給対象となります。

モデルケース
◆◆ 35歳・本社勤務・東京23区居住／想定年収：650万円 ◆◆

● 家族社宅のケース
・家族社宅上限家賃：18万円／月（自己負担率2割：約3.6万円）
→想定年収650万円ですが、実質年収：約820万円相当
※上限家賃は居住エリアにより異なります。
※自己負担率は年齢により異なります。
※家族社宅の他、独身単身社宅もございます。（家賃上限は上記と異なります）

● 住宅手当のケース
・住宅手当：5万円／月 ※年額60万円
→想定年収650万円に上記住宅手当が加算されます（年収は約710万円）
※住宅手当は、居住地域や名義（自己・他者）により金額が異なります。

・上記住宅関連制度の他、扶養するお子様一人当たりに「子ども手当」が支給されます。
（年齢に応じて2.6～3.3万円を支給 ※24歳未満まで対象）