サンディスク合同会社

【三重】産業保健師※世界トップシェア企業

1. 従業員の健康管理・健康相談
?従業員に対する健康相談および健康指導の実施
　●食事、睡眠、運動習慣、生活習慣病予防等に関するアドバイス
　●健康上の懸念事項に関する相談対応
?健康課題を抱える従業員との面談およびフォローアップ
?必要に応じて、機密性に配慮しながら管理職への助言・支援を実施
?健康診断結果等を活用した従業員の健康管理および継続的なフォロー

2. 健康診断および事後措置対応
?定期健康診断および関連する健康管理業務の運営
?健康診断結果や医療機関からの所見に基づく対象者管理
?要再検査・要精密検査・要治療者への受診勧奨およびフォローアップ
?健康診断結果に基づく健康リスク評価および事後措置対応
?健康管理に関する記録の適切な管理・運用

3. ストレスチェックおよびメンタルヘルス支援
?ストレスチェック実施後の高ストレス者対応
?面接指導希望者へのフォローアップおよび相談対応
?メンタルヘルス上の課題を抱える従業員への支援および関係者との連携
?必要に応じて、医療機関、EAP、外部支援機関等への紹介・連携
?メンタルヘルス不調の未然防止および早期対応に向けた支援

4. 休職・復職支援
?傷病休職者に対する健康相談および継続的なフォロー
?復職予定者との面談および復職支援
?人事、産業医、管理職との連携による円滑な復職プロセスの推進
?復職後の定着支援および健康状態の継続的なフォローアップ

5. 健康教育・健康増進活動
?健康教育プログラムおよび健康増進施策の企画・運営
?行政機関、外部講師、専門家と連携したセミナーや研修の実施
?従業員へのセルフケア教育および健康啓発活動
?新入社員向け健康教育・健康管理支援の実施
?健康経営の推進に向けた各種活動への参画

6. 採用時健康支援
?障がい者雇用候補者を対象とした採用前健康面談の実施
?必要に応じて、採用判断に関する健康面からの助言および関係部門との連携
?配慮事項や就業上のサポート体制に関する提案・支援

【関係部門】
?People Experience（人事）
?EHS（環境・安全衛生）
?管理職
?産業医
?外部医療機関
?健康保険組合
?行政機関・地域保健機関

【募集背景】
組織強化のための増員

【期待する役割】
サンディスクでは、従業員の健康維持・増進および産業保健活動を推進するため、産業保健師を募集しています。
本ポジションは、日本国内の各拠点において、従業員への健康支援、健康診断後のフォローアップ、メンタルヘルス支援、休復職支援などの産業保健業務を担当します。
人事、EHS（環境・安全衛生）、管理職、産業医、医療機関等の社内外関係者と連携しながら、従業員の健康管理体制の強化に貢献していただきます。
業務上必要に応じて、日本国内の拠点への出張が発生する場合があります。

当社は、SDカードやスマートフォンなどの身近な製品から、大規模データセンターやAI技術、自動運転技術などにも使われる半導体「NAND型フラッシュメモリー」を開発・生産する、世界トップクラスの半導体メーカーです。

1988年に米国で創業し、世界初となるUSBフラッシュメモリーの発売や、世界で初めて大容量microSDカード(1テラバイト)を発売するなど、常にデータストレージ分野をリードし続け、人々を幸せにする役割を担うデータを支えています。
2025年2月、当社はSandisk Corporationとして米国NASDAQへ上場し、新生サンディスクとして新たに生まれ変わりました。

常に革新的な製品を生み出してきたサンディスクの開発拠点は日本にあります。2002年以降、三重県四日市市にあるウェーハ製造工場を通じ、高性能かつ大容量のNAND型フラッシュメモリーを開発・生産し、現在まで数多くの世界初となる技術が生まれています。2019年には岩手県北上市にウェーハ製造の第二拠点となる北上工場第1製造棟が竣工し、2022年には四日市工場第7製造棟が竣工。さらに2024年には、北上工場第2製造棟が完成し、今後も長期的に成長が見込まれるフラッシュメモリーの生産供給に備えて、ここ日本から世界中のお客様へ製品を提供していきます。

• リモートワーク可

＜経験・スキル＞

【必須要件】
・日本国内で有効な保健師資格をお持ちの方
・産業保健、従業員の健康管理、公衆衛生、臨床看護、または関連分野での実務経験をお持ちの方
・健康診断の運営や事後対応、ストレスチェック後のフォローアップ、医療機関との連携、従業員の健康管理に関する知識をお持ちの方

【歓迎要件】
・企業内の産業保健業務や健康管理部門での実務経験
・ストレスチェック後の面談対応、休職・復職支援、ウェルネスプログラムの企画・運営経験
・地域医療機関、専門医、行政機関、健康増進プログラム提供機関との連携経験
・日本における産業保健、労働安全衛生、従業員の健康支援・ウェルネス施策に関する実務知識