環境・資源・エネルギー業界の上場企業の転職・求人情報(4ページ目)

【職務内容】官公庁や地方自治体が所有する水処理プラントにおける機械設計をお任せ致します。ご志向性・ご経験によって以下どちらかのセクションでの業務を想定しております。〇詳細設計セクション：プロペラやパイプ・ポンプ、薬品注入設備などの配置を設置するまでの設計をお任せ致します。浄水処理施設の機械設備・レイアウト設計・積算・提案資料作成・製品PR活動などもお任せいたします。その他の業務として、製品やプランのプレゼン・顧客先との打ち合わせも行います。〇計画設計セクションプラントの基本設計(計画設計)を行っていただきます。要件に基づいて、プラントの全体的な仕様や能力を決めていただくことや、必要な設備や作業員の人数など、プラントの大まかな流れを概略で設計していただきます。浄水処理施設の機械設備・レイアウト設計・積算・提案資料作成・製品PR活動なども一部ご担当いただきます。お客様への製品やプランのプレゼンや打ち合わせも発生いたします。※凝集・沈澱・ろ過といった基本技術から、生物処理・活性炭処理・オゾン処理を含む高度処理まで、浄水処理のあらゆる面において、豊富な経験と独自技術を有しており、業務を行う際は、これらの技術や豊富な浄水処理設備を駆使しながら、顧客のニーズに対応した浄水処理施設の実現に取り組みます。参考URL https://www.suiki.co.jp/#/【魅力】東レグループ/高収益の安定性同社は、「メーカー＋建設会社」双方の機能を備えており、水処理設備という公共インフラを手掛けることから、高い収益性を実現しています。携わる案件は浄水場や水再生センター、汚泥再生施設などの官公庁案件がほとんどです。工期は平均1年程度で、大規模な施設になると2年以上にもなるため、納期は比較的ゆっくりとしています。そのため、前職と比べて働き方が改善したという社員も多数います。【募集背景】組織強化のための増員募集※定年退職を控える社員もいるため、そのための欠員補充の側面もございます【企業について】同社は数ある水処理エンジニアリング企業の中でも上水道設備のに対して大きな強みを持ちます。同社の設備や機器は全国各地の浄水場で使用されており、そこから供給される水道水は水量ベースで5割に達しています。生活者にとって、必要不可欠なインフラである水道を支える事業を展開していることから、経済環境の変化に影響を受け辛く、安定した環境で就業することが出来ます。『人と水の未来を考え』、水処理総合エンジニアリング企業として環境調和に貢献する技術を提供している社会貢献性の高い企業です。【働き方】月3-4回程度の出張を伴います。(範囲：全国)

【期待する役割】官公庁向けに浄水場の提案営業をお任せします。暮らしに欠かせない「水」に関わる規模の大きな案件を担当。技術部門とタッグを組んで、各地域や施設の特性に合わせた浄水場や新製品、改修の提案を行っていただきます。将来的にはマネジメント層や支店長となっていただくことを期待しており、コア人材として長期的に安定的にご活躍いただける方を募集しております。【業務の流れ・概要】■一年目は先輩と一緒に営業活動■担当は1,2件の市町村を持ち、長期的な関係構築でニーズを把握■特にニーズのあるクライアントの内、1日3～4件程度を社用車で訪問（直行直帰OK）■浄水場の新設・更新提案（既存8割）■水処理機器製品等の提案（自社製品）■入札関連手続き★官公庁案件となるため受注に至るまでに2～10年を要します。専門性を身につけることも必要ですので、コツコツと自己研鑽できる方を歓迎いたします★【魅力】安定した経営基盤を誇り、参入障壁の高い業界で現在のシェアは約5割でトップ。多くの自治体・企業から確固たる信頼を獲得しており、自治体同士の合併が増える近年の流れもあり、新設の浄水場のニーズも安定的に発生しています。【キャリアパス】将来的にはマネジメント層や支店長などコア人材としてご活躍いただくことを期待しております。【働き方】直行直帰可【配属組織】九州支店 支店長、管理職、メンバー3名、事務1名、契約社員2名

【同社について】日本ガイシと富士電機の水環境部門の合併により誕生した同社は、水処理分野では国内初となる機電一体型の会社です。 水環境プラントに必要な機械設備・電気設計を製品として有するとともに、プラントの設計、施工、運転・維持管理までを網羅した事業内容で、上下水道施設に最適なソリューションを提供しています。膜ろ過設備やオゾン処理システム、高速濾過処理システムのシェアは業界トップクラスで、特に大都市の大規模な上下水道処理における、高度な技術を駆使した水処理場の運営に強みがあります。有限な資源を扱う水市場で、環境問題の解決や人々の生活を支える水の安定供給などの課題解決がビジネスに直結することが魅力です。【職務内容】ご経験・ご希望に応じていずれかの業務を担当頂きます。■資源環境運営施設の計画・操業支援・運営■資源環境のメンテナンスサービス（機械設備・電気設備の修繕）■資源環境案件のエンジニアリング（機械設計、電気設計、土木設計、PM）※業務の詳細は面接の際にご説明いたします。【魅力】■資源環境事業は、社会貢献度が高いだけでなく、大規模かつ長期の案件が多いため、重要なプロジェクトに関わる責任感と達成感を得られます。■様々な専門性や価値観を持つ社内外の関係者と関わりながらプロジェクトを遂行する為、幅広い知識と多くの刺激を得られます【募集背景】当社は資源環境事業を伸長分野の一つと位置付けており、組織体制の強化を進めております。【勤務地・働き方】※初任配属先は原則として東京または大阪とします。　３～５年程度経験を積んだ後、配属となる可能性があります。※案件対応の為、全国各地の機場へ長期赴任することがあります。※業務状況によってフレックスや在宅勤務も柔軟にご活用いただける環境です※転勤先想定：・宮城県仙台市・福岡県福岡市博多区

【職務内容】■主に電機系のプラントシステムや製品を扱います（受配電設備、発電設備、計装設備、監視制御設備等）■プロジェクトマネジメント業務（コスト管理、品質管理、工程管理）■顧客打ち合わせによる要求仕様の決定と関連部門への仕様提示■受注支援業務（提案書作成等）【募集背景】業務拡大による増員

【職務内容】プラントエンジニアリング部門（提案・技術）に所属し、以下の業務を担当頂きます。＜入社から３年以内＞■基本設計　→電気設備に関する計算書作成、プラントシステム設計、プロマネ補佐＜入社から３～５年後＞上記に加え、■プロジェクトマネージャー業務　→プロジェクト管理（設計照査、社内外との連携構築、工程・予算管理等）＜入社から５年後以降＞上記に加え、■技術提案業務　→顧客要望に合致する処理方式の提案及びその根拠となる物質収支などの検討、　デザインビルド等の提案型発注業務に対する技術提案資料作成【キャリアパス】・入社から１年程度＝所属部門にてＯＪＴ、設計担当の補佐等・２～３年目＝担当案件のプロマネの補佐等・３～５年目＝プロマネ、後進の育成等・５～１０年目＝設計提案業務もしくはチームリーダー等【募集背景】業務拡大による増員【やりがい・魅力】■入社から数年以内に、数億～数十億円規模の電気設備設計を担当できます。■プロジェクトの中心的な存在として上流工程に関わり、社内外の多くの人を牽引していく中で、プロジェクトマネジメントの醍醐味を感じて頂けます。■業界トップクラスのシェアを誇る水処理・環境機械分野と一緒にソリューション提案するなど、高い技術力に携わることができます。■官公庁の案件が多数、安定した環境でキャリアを積むことができます。■インフラを支える仕事を通じて社会貢献を実感できます。【職場の雰囲気】・若手技術者（男性、女性）が活躍しています。・上下水道プラント電気設備の技術資格取得を支援しています。【働き方】弊社では週休3日制やテレワーク制度をはじめとした働き方改革を全社的に推進しております。当部門もそれらの制度を利用し、それぞれのワークライフバランスを大切にした働き方をしている社員が大勢おり、働きやすい環境が整っております。

【業務内容】■資材・工事役務を適切な時期に最適な品質・価格で調達＜概要＞・購買契約　：見積先選定、競争入札、価格査定交渉、発注・貯蔵品管理：資材需給調整、在庫管理・購買戦略　：資材調達方針、発注計画策定【募集背景】同社グループでは、低廉な託送料金と質の高い電力供給の両立を目指し、送配電設備の高経年化に伴う改修物量の増加、再生可能エネルギーの大量導入等に資する送配電網の次世代化・高度化に的確かつスピーディーに取り組んでいく必要があります。これら課題を実現するため、資材調達業務においては、近年の急激な原材料費・労務費高騰、「下請振興法」等で求められている価格交渉や価格転嫁の適正化などの課題に対応し、公平・公正な資材の安定調達と適正なコスト低減を両立できる調達施策を精力的に実施する必要があることから、本業務を推進する経験豊富な人材を募集します。【やりがい】・資材調達業務は、調達方法の工夫や価格交渉を通じて会社の収支向上に貢献できるやりがいのある仕事です。・業務を通じて交渉力・コミュニケーションスキル、分析力・問題解決力などのスキル向上を図るとともに、様々な業界の情報・知識を得ることが出来ます。

【業務内容】■資材・工事役務を適切な時期に最適な品質・価格で調達＜概要＞・購買契約　：見積先選定、競争入札、価格査定交渉、発注・貯蔵品管理：資材需給調整、在庫管理・購買戦略　：資材調達方針、発注計画策定【募集背景】同社グループでは、低廉な託送料金と質の高い電力供給の両立を目指し、送配電設備の高経年化に伴う改修物量の増加、再生可能エネルギーの大量導入等に資する送配電網の次世代化・高度化に的確かつスピーディーに取り組んでいく必要があります。これら課題を実現するため、資材調達業務においては、近年の急激な原材料費・労務費高騰、「下請振興法」等で求められている価格交渉や価格転嫁の適正化などの課題に対応し、公平・公正な資材の安定調達と適正なコスト低減を両立できる調達施策を精力的に実施する必要があることから、本業務を推進する経験豊富な人材を募集します。【やりがい】・資材調達業務は、調達方法の工夫や価格交渉を通じて会社の収支向上に貢献できるやりがいのある仕事です。・業務を通じて交渉力・コミュニケーションスキル、分析力・問題解決力などのスキル向上を図るとともに、様々な業界の情報・知識を得ることが出来ます。

全国にある製油所、事業所の品質技術・試験技術の全体とりまとめ、現場のトラブル対応やノウハウ共有、生産技術、品質技術、試験分析技術の向上のための研究を行っていただきます。【具体的には】■現場の試験技術向上、製油所・事業所全体の品質向上の取り組み。■各製造装置のトラブル対応、製品の品質異常発生時の原因究明、是正処置。■石油連盟、石油学会への参加、規制等の最新情報収集※燃料油技術室と全国の製油所、事業所を交互に経験しながら、技術力を高めて、後進の育成等を担って頂きたいと考えております。【配属先】生産技術センター燃料油技術室(次世代技術研究所内)燃料油技術室は30名が所属しており、品質技術グループ21名　試験技術グループ9名となります。今回ご入社頂く方は試験技術グループへの配属を想定しています。【募集背景】組織強化のために増員を図る為。高齢化が進んでおり、組織の若返りを図り、次の管理職候補となる人材の育成の為。【特徴・魅力】製油所や事業所は生産、試験分析、出荷までを担っていますが、燃料油技術室は全国の製油所・事業所の燃料油品質全体を取りまとめています。統括していく立場で、試験分析技術の研究や技術力向上に取り組んでいます。製油所や事業所とも密に連携をとり、現地に出向いて指導、対応することもあります。製油所では自動車の燃料となる「ガソリン」、石油ストーブなどの燃料となる「灯油」、トラックの燃料となる「軽油」、工場のボイラーや船舶の燃料となる「重油」など、生活のあらゆるエネルギー・動力を支える「石油製品」を生産しています。工場では、人の暮らしを豊かにするための各種の石油化学製品の原料（エチレン・プロピレン・パラキシレン等）を生産しています。【転勤について】将来的に全国の製油所、事業所への転勤の可能性がございます。燃料油技術室にて経験を積んだ後、全国の製油所、事業所へのローテーションがあります。

リサイクルプラザ・粗大ごみ処理施設を中心に一般廃棄物処理施設の設計・建設に関わる業務のうち、プラント電気の基本・詳細設計業務をお任せいたします。【基本設計】・プラント基本計画のとりまとめ１、プラントシステム構成、単線結線等　基本計画の立案２、各種基本設計計算書作成３、各種設計図書（技術提案書・見積設計図書等）の作成４、電気範囲における基本仕様の決定、協力会社への指示・依頼、原価積算【詳細設計】・プラント詳細計画におけるプラント電気範囲の設計１、プラント電気範囲における詳細仕様の決定、協力会社への指示・依頼、予算管理２、定例会議（顧客・コンサルタント）および監督諸官庁との打合せへの出席(主にプラント電気範囲)【仕事のやりがい】受注前の基本設計から詳細設計、試運転までの電気設計・試運転調整業務を一気通貫でかかわっていただくことで、社会インフラを建設する”ものづくり”の楽しさや充実感、社会に貢献する達成感を電気技術者として身近に感じられる職場です。顧客やコンサルタント会社、パートナー企業（協力会社）など、幅広い関係者との協議・調整の機会が多いことから、幅広い専門知識とともに、対話力・交渉力が得られます。通常、2～5年のプロジェクトに従事いただくことで、監理技術者資格（清掃・機械器具設置）の取得に必要な実務経験を積んでいただけます。

リサイクルプラザ・粗大ごみ処理施設を中心に一般廃棄物処理施設の設計・建設に関わる業務のうち、プラント機械の基本・詳細設計、およびプロジェクトマネジメント業務をお任せいたします。【基本設計・詳細設計】１、プラントフロー、基本配置計画の立案２、各種基本設計計算書作成３、受注戦略の立案、各種設計図書（技術提案書・見積設計図書等）の作成４、プラント機械範囲における基本・詳細仕様の決定、協力会社への指示・依頼、原価積算【プロジェクトマネジメント】１、プラント機械・電気・土木建築　協力会社との調整・指示・依頼、プロジェクト予算管理２、定例会議（顧客・コンサルタント）および監督諸官庁との打合せへの出席(主にプラント機械範囲・プロジェクト全般にかかわるマネジメント)【仕事のやりがい】受注前の基本設計から詳細設計、試運転までのプロジェクトマネジメントを一気通貫でかかわっていただくことで、社会インフラを建設する”ものづくり”の楽しさや充実感、社会に貢献する達成感をプロジェクトリーダーとして身近に感じられる職場です。顧客やコンサルタント会社、パートナー企業（協力会社）など、幅広い関係者との協議・調整の機会が多いことから、幅広い専門知識とともに、対話力・交渉力が得られます。通常、2～5年のプロジェクトに従事いただくことで、監理技術者資格（清掃・機械器具設置）の取得に必要な実務経験を積んでいただけます。

■当社が成長分野に掲げているＰＰＰ事業（コンセッション等）の拡大のためエンジニアを募集致します。【具体的に】・上工下水道施設におけるアセットマネジメント・施設更新工事の設計業務・施設更新工事の施工監理業務・施設の健全度評価、長寿命化対策立案、再構築計画策定、更新計画策定※上記業務からご経験やご希望を考慮し担当いただく業務を決定します。【魅力】■上下水道事業が市場であるため、業界自体の安定性や社会貢献度が高く、やりがいをがあります！■上下水分野の国内トップランナーの当社で常に最新の知見を得ながら、エンジニアとして成長することが可能です！【勤務地】東京本社/福岡/熊本のいずれかになります。※将来的な転勤がございます。

【業務内容】■水・環境プラント（上下水処理設備・脱水・焼却設備等）の施工管理/現場代理人業務をお任せします。■安定的且つ安全な水・環境の創造と保全に貢献することを使命とし、以下のような幅広い業務をお任せします。・工事計画作成・工程管理／品質管理／安全管理等※勤務地について：札幌・仙台・広島・福岡をご希望の方については半年程度、東京・名古屋・大阪拠点で現場を経験後配属となります。※現場は全国《同社について》日本ガイシと富士電機の双方の水環境部門が合併し誕生した同社は、水環境分野で機械と電気の技術を融合させそのシナジー効果による総合力・製品力・提案力を武器に国内の水環境分野における機械設備・電気設備の両市場でトップクラスのシェアを獲得しています。

■水・環境プラント（上下水処理設備・脱水・焼却設備等）の施工管理/現場代理人業務をお任せします。■安定的且つ安全な水・環境の創造と保全に貢献することを使命とし、以下のような幅広い業務をお任せします。・工事計画作成・工程管理／品質管理／安全管理等※勤務地について：札幌・仙台・広島・福岡をご希望の方については半年程度、東京・名古屋・大阪拠点で現場を経験後配属となります。※現場は全国《同社について》日本ガイシと富士電機の双方の水環境部門が合併し誕生した同社は、水環境分野で機械と電気の技術を融合させそのシナジー効果による総合力・製品力・提案力を武器に国内の水環境分野における機械設備・電気設備の両市場でトップクラスのシェアを獲得しています。【同社の魅力】・事業の安定性も然ることながら、平均残業時間が25~30時間程度で週末にしっかり休みもとれるため、メリハリのある働き方を実現できる環境です。

■水・環境プラント（上下水処理設備・脱水・焼却設備等）の施工管理/現場代理人業務をお任せします。■安定的且つ安全な水・環境の創造と保全に貢献することを使命とし、以下のような幅広い業務をお任せします。・工事計画作成・工程管理／品質管理／安全管理等《当社について》日本ガイシと富士電機の双方の水環境部門が合併し誕生した同社は、水環境分野で機械と電気の技術を融合させそのシナジー効果による総合力・製品力・提案力を武器に国内の水環境分野における機械設備・電気設備の両市場でトップクラスのシェアを獲得しています。

■水・環境プラント（上下水処理設備・脱水・焼却設備等）の施工管理/現場代理人業務をお任せします。■安定的且つ安全な水・環境の創造と保全に貢献することを使命とし、以下のような幅広い業務をお任せします。・工事計画作成・工程管理／品質管理／安全管理等《当社について》日本ガイシと富士電機の双方の水環境部門が合併し誕生した同社は、水環境分野で機械と電気の技術を融合させそのシナジー効果による総合力・製品力・提案力を武器に国内の水環境分野における機械設備・電気設備の両市場でトップクラスのシェアを獲得しています。

■水・環境プラント（上下水処理設備・脱水・焼却設備等）の施工管理/現場代理人業務をお任せします。■安定的且つ安全な水・環境の創造と保全に貢献することを使命とし、以下のような幅広い業務をお任せします。・工事計画作成・工程管理／品質管理／安全管理等※勤務地について：札幌・仙台・広島・福岡をご希望の方については半年程度、東京・名古屋・大阪拠点で現場を経験後配属となります。※現場は全国《同社について》日本ガイシと富士電機の双方の水環境部門が合併し誕生した同社は、水環境分野で機械と電気の技術を融合させそのシナジー効果による総合力・製品力・提案力を武器に国内の水環境分野における機械設備・電気設備の両市場でトップクラスのシェアを獲得しています。

【部署のミッション】・グローバル事業として4つのセグメント①グリーン領域（再エネ発電・送電線事業）、②ブルー領域（CCUS事業他）、③小売・送配電・新サービス（分散型電源・グリッド事業）領域、④フロンティア領域（潮流・波力等の海洋エネルギー事業、地熱クローズドループ技術、小型原子炉）への投資を組み合わせて最適なポートフォリオを形成し、脱炭素やコミュニティサービスなどの事業を推進・当社の新たな収益源の獲得とESG経営深化に貢献【採用背景】グローバル（海外）事業の新規案件の開発、組成を推進するため、即戦力となる要員の確保が必要。地熱案件、CCUS案件の検討のため、掘削・地下探査の計画・検討・評価・実施に関する経験とスキルを有する掘削・地質系の技術者を募集。・当社はグローバル事業を成長・発展のための戦略的投資と位置づけており、今後さらに事業を拡大していきたいと考えている。・当社は、定量的な目指す姿「2030年に連結経常利益2,500億円以上の達成」を実現すべく、グルーバル事業には4,000億円程度の戦略的投資を行うことを目指している（会社全体の戦略的投資資枠の4割）。【業務内容】●雇用時技術部門の中核を担い、地熱・地球物理学や物理探査に基づく資源評価や技術戦略の立案・推進を行う。既存の貯留・掘削技術を活用し、探査・開発プロジェクトの技術評価や意思決定を支援する。●変更の範囲定款に定める当社事業具体的には…・地熱・地球物理探査に基づく地熱資源評価のリード・技術部門（貯留・掘削・G&G）を統括し、技術戦略を策定・上層、ユニットメンバーへの技術報告および意思決定支援・探査・開発プロジェクトにおける技術評価・方針策定・外部専門家・パートナー企業との技術協議・連携【仕事の魅力】・次世代地熱の最先端技術である「クローズドループ方式」に深く関与し、革新的なエネルギーソリューションの実現に貢献できる・地熱資源開発という再生可能エネルギー分野で社会貢献できる・技術部門の中核として、戦略策定から実行まで幅広く関与できる・海外プロジェクトや外部パートナーとの協働により、グローバルな経験を積める・地球物理探査や資源評価の専門知識を活かし、次世代エネルギー開発に挑戦できる

【主な仕事内容】・電気設備保守点検・電気設備小修繕工事施工・電気設備障害対応・上記に係る設計、見積り業務・現場代理人、施工管理業務【仕事のやりがい】■公共インフラ（上下水道設備）のメンテナンスを通して、職員および地域住民から信頼を得ることができる仕事であり、社会貢献を実感できる。■仕事を通じて得た知識により、電気関係の有効な資格取得（監理技術者、施工監理技士、電気主任技術者、電気工事士等）が期待できる。■業務を一人で判断し取り纏めることができ、判断力、行動力、責任感を養うことが可能である。また、困難な業務に直面した時は、チームの協力で解決に導き乗り越えることで自身の成長と達成感を実感出来る。

【具体的な業務内容】■下水汚泥の消化濃縮脱水処理技術の新規テーマ開発、ラボ実験業務・社内実験場（知多地区）を基本とする・新規テーマの調査、創出など開発全般である・実験計画書の作成、ラボ・パイロット実験（補助員指示もあり）、報告書の作成業務・実証実験装置の設計・製作■上記技術の実証実験対応業務・実証実験設備での実験リーダー、或いはリーダー補助・データ取得、性能解析・客先対応、プレゼン提案【仕事のやりがい】■未利用バイオマスである下水汚泥をエネルギーとして利活用する国のエネルギー政策に沿った技術開発が可能です。■ラボ規模での基礎研究から実設備規模の実証実験までの研究ステージを経験することにより広範の知識・技術の習得が可能です。■実証試験設備の設計建設、運転評価に携わることで下水汚泥処理に必要な技術習熟ができます。■将来的には、新たな開発テーマあるいは、開発者として実設備の第一号機を担当することも可能。

【職務内容】以下業務につき、管理職として環境管理の施策立案・マネジメントもしくはメンバーとしてその実行を担っていただくことを想定しております。・ 国内環境法規制への対応・ 温室効果ガス排出量管理、削減目標達成のための施策検討や会議体の運営、GXリーグ制度対応・ 国内事業場での生物多様性保全、水管理、廃棄物管理の活動支援や新規企画の立案と実施管理・ HSEマネジメントシステムの運用・ 国内事業場の環境データ整理による環境管理・ HSE重点目標、プログラム・活動の企画立案と実施管理・ 環境教育の計画立案と実施管理【応募者へのメッセージ】近年の環境管理を取り巻く状況として、従来の直接規制的手法から、企業による自主的な取り組みにスイッチしています。当社も、温室効果ガス2050年ネットゼロの実現に向けた「気候変動対応の基本方針」や各種環境関連のコミットメントを制定しており、取り組みの加速と、拡大する当社事業における環境管理の強化が求められています。今回、環境管理アドバイザー及び環境管理担当者として、国内事業における環境管理の施策立案とリードを担う幹部社員と、その実行を行う一般社員の両人材を求めています。【部署紹介（部門の業務概要等）】HSEとは、Health（健康）、Safety（安全）、Environment（環境）の頭文字です。(株)INPEX JAPAN HSEユニット（当ユニット）は、国内の操業現場（東日本鉱業所の各鉱場、直江津LNG基地）、掘削現場、新規事業の建設現場に加え、各グループ会社の安全衛生・環境管理活動の推進を担っています。当ユニット環境グループは、国内事業において、・環境事故ゼロの継続・温室効果ガス排出の削減、エネルギー使用の効率化・生物多様性、水資源等の自然環境保全活動・廃棄物の適正管理、資源の効率的利用を目指す循環経済（サーキュラーエコノミー）への移行推進といった活動に取り組んでいます。現在、環境グループには6名が所属しており、20歳代から60歳代まで（入社２年目の新人から大ベテランまで）幅広い年齢層で構成されています。【中途採用募集の背景】国内事業における環境管理及び環境保全を強化・加速することを目的に、環境管理の知見や経験を有する経験者を即戦力として活用する必要があるため。

【仕事内容】■業務内容：事務職全般のポジションサーチ求人となります。以下いずれかの部門へ配属となります。（入社後、ジョブローテーション有）■本人の希望に基づく主たる勤務エリア（出身県等）を中心にキャリア形成を行います。特定分野における専門性を高めたエキスパート人材、支店、支社、センター等の第一線事業所において中核となる人材として活躍いただくことを期待しています。・営業部門（事務）・営業部門（技術）・経営企画部門・事業開発部門・地域共創部門・経理部門・土木・建築部門・情報システム部門・DX部門・エネルギー取引部門・原子力部門・火力部門・再生可能エネルギー部門・立地部門・電力流通部門・電力流通部門（通信）・配電部門・用地部門・託送サービス部門

県内を中心に、ビル、マンション、公共施設、商業施設、工場など様々な物件における設備工事の施工管理業務を担当して頂きます！【具体的な仕事内容】■建物における空調・給排水・電気などの産業用設備、環境設備などの工事における幅広い業務について管理を行なって頂きます。■業務内容はスケジュール（工期）管理をはじめ、現場の下見、業者の手配、作業の指示、さらには品質・安全管理、工事費の原価管理にいたるまで多岐にわたります。【部署構成】施工管理のメンバーは約120名。平均年齢は37歳で、下は18歳から上は60歳まで、幅広い年代のスタッフが活躍しています。

当社の経理部門で財務業務を担当いただきます。経理部では、経済動向などを的確にとらえ経営目標の実現に向けて収支および資金に関する合理的で効率的な計画を立案し、その適切な管理・運用を行っています。効率的な経営活動を維持していくため、会社の財政状態や経営状態を集約・分析するとともに、諸法規に適合した財務諸表を作成し適時に情報開示を行っているほか、法人税や消費税などを申告する業務を担っています。また、経営計画の根幹となる収支計画を策定し、予算の編成と統制を通じて各部門の活動を調整・サポートしています。電気事業という特殊性を踏まえた経理（財務・予算・決算・会計）業務に的確に対応するなど専門性が求められますが、その分、経営補佐機能としての重要な役割を担っており、大いにやりがいを感じる職場です。なお、電気事業の経理業務には、次のような特質があります。１．法的規制があること電気事業法に基づき、統一した会計ルールとして「電気事業会計規則」が定められており、電気事業者は規則に従って財務諸表などを作成し、国（経済産業大臣）に報告する義務を負っています。２．多額の資金調達が必要なこと電気事業では、長期的に良質で安定した電気を供給するため、将来の需要を想定して電源や流通設備などの設備投資を計画的に継続して行っています。この設備資金や借入金の返済などのためには、多額の資金調達が必要です。３．膨大な固定資産の管理が必要なこと電気事業は設備産業であり、固定資産が総資産の90％以上を占めることから、固定資産の取得、維持・管理、除却などに適正な会計処理が求められます。【働き方について】・月平均残業時間：20～30時間程度（全社）・平均有給休暇取得日数：17.4日／20日（全社）・まずはご経験のある領域の業務から始めていただき、徐々に業務の幅を広げていただきます。・未経験の部分は入社後にOJTや研修等で学ぶ機会がございますのでご安心ください。【勤務地】入社時の勤務地（事業所）は、北海道電力株式会社の本店（札幌）となります。ただし、以後の人事異動において、北海道電力株式会社と北海道電力ネットワーク株式会社間の移籍異動（転籍）を含む、他勤務地（事業所）への転勤、出向、駐在あり。

【ミッション・募集背景】現在注力事業の一つである、リチウムイオン電池材料(全固体電解質)の設計及び開発担当者をお任せいたします。配属先のリチウム電池材料部は2018年7月に新設された組織であり、今後もより事業強化を図っており、今回のキャリア採用で人員を更に増やし、開発体制を強化して早期の事業化を目指しています。【期待する役割】全固体電池材料（硫化物系固体電解質、電極複合材料など）の設計及び開発、改良・新規物質の探索・既存物質の性能向上のための材料設計・無機材料合成・性能/物性評価・スケールアップ因子の確認・検証・プロセス開発（ラボからパイロット）＜リチウム電池材料部のミッション＞■出光興産の次世代事業創出リチウム電池材料部は、EVのキーデバイスとなる次世代電池（全固体リチウムイオン電池）の主要素材に用いられる固体電解質の開発を進め、市場投入を目指しています。■目指すは全固体リチウムイオン電池素材の開発・事業化これまでの事業展開から得た技術ノウハウとして、石油精製で蓄積してきた硫化水素のハンドリング技術や石油化学製品への応用技術が当社の強みです。全固体リチウムイオン電池の実用化・量産が急がれており、特にEV関連のマーケットは拡大予測されており、安全性・耐久性・航続距離の向上に応えられる電池材料の研究開発を実施しています。＜固体電解質：素材としての強み、製造技術の強み＞私たちは1990年代から硫化リチウムの研究開発に取り組んできました。その後EV向けにターゲットを絞って、研究開発を進めてきました。硫化物系固体電解質の特許保有数は、業界トップレベルです。そして他社に真似できない、柔らかい固体電解質の開発に成功しています。原料ハンドリング技術や、製造技術にも強みを持っていることから、世界初の市販車搭載のEV用全固体電池向け固体電解質の実用化を期待されています。研究開発から、量産まで一気通貫で対応できること、鉱山の権益獲得から水酸化リチウムの調達、製油所からの副産物である硫黄成分を合わせて、硫化リチウムの精製、超微粒子の取り扱い技術、高純度製造技術で、他社の追随を許さない総合力で固体電解質の量産を実現させます。＜仕事のやりがい＞・自動車メーカーに対する品質保証の対応の経験が活きる環境です。現在チームには自動車メーカーとの品質保証をダイレクトに経験したメンバーがいないため、主体的に周囲を巻き込みながら業務を進めていただきます。・社会へのイノベーションが起こせる1つのテーマであり、会社としても成長分野として位置付けていため、全社的なバックアップを受けながら進めることができる環境がございます。＜次世代のエネルギー開発への挑戦＞リチウムイオン電池向けの電解質として現在は液体（有機溶媒）が使用されていますが、この電解液を固体電解質にするという挑戦をしています。今後ますますのニーズが見込まれているリチウムイオン電池はEVのみならず産業機械などの汎用性も高い一方で、安全性やエネルギー密度などに課題があります。全固体リチウムイオン電池の実現はこの課題を克服できる可能性があり、弊社が手掛けた技術が社会で広く使われる社会に貢献していくことを目指しています。＜TOYOTAと協業を開始＞まずは、共同でオンサイトチームを立ち上げ、両社の持っている強みをワンチームで活かしながら開発を進めます。量産技術やサプライチェーン構築の共同化、2027-28年にバッテリーEVで実用化、その後の量産を目指します。

【期待する役割】今回、現在注力事業の一つである、リチウムイオン電池材料(全固体電解質)に関わる、電池性能評価に関する技術開発をお任せいたします。配属先のリチウム電池材料部は2018年7月に新設された組織です。今回のキャリア採用で人員を更に増やし、開発体制を強化して早期の事業化を目指しています。【職務内容】電池性能評価に関する技術開発・硫化物系固体電解質を用いた全固体型ラミネート電池の作製・作成したセルの評価・素材の評価・信頼性を持たせる評価技術の確立＜リチウム電池材料部のミッション＞■出光興産の次世代事業創出リチウム電池材料部は、EVのキーデバイスとなる次世代電池（全固体リチウムイオン電池）の主要素材に用いられる固体電解質の開発を進め、市場投入を目指しています。■目指すは全固体リチウムイオン電池素材の開発・事業化これまでの事業展開から得た技術ノウハウとして、石油精製で蓄積してきた硫化水素のハンドリング技術や石油化学製品への応用技術が当社の強みです。全固体リチウムイオン電池の実用化・量産が急がれており、特にEV関連のマーケットは拡大予測されており、安全性・耐久性・航続距離の向上に応えられる電池材料の研究開発を実施しています。＜固体電解質：素材としての強み、製造技術の強み＞私たちは1990年代から硫化リチウムの研究開発に取り組んできました。その後EV向けにターゲットを絞って、研究開発を進めてきました。硫化物系固体電解質の特許保有数は、業界トップレベルです。そして他社に真似できない、柔らかい固体電解質の開発に成功しています。原料ハンドリング技術や、製造技術にも強みを持っていることから、世界初の市販車搭載のEV用全固体電池向け固体電解質の実用化を期待されています。研究開発から、量産まで一気通貫で対応できること、鉱山の権益獲得から水酸化リチウムの調達、製油所からの副産物である硫黄成分を合わせて、硫化リチウムの精製、超微粒子の取り扱い技術、高純度製造技術で、他社の追随を許さない総合力で固体電解質の量産を実現させます。＜仕事のやりがい＞・自動車メーカーに対する品質保証の対応の経験が活きる環境です。現在チームには自動車メーカーとの品質保証をダイレクトに経験したメンバーがいないため、主体的に周囲を巻き込みながら業務を進めていただきます。・社会へのイノベーションが起こせる1つのテーマであり、会社としても成長分野として位置付けていため、全社的なバックアップを受けながら進めることができる環境がございます。＜次世代のエネルギー開発への挑戦＞リチウムイオン電池向けの電解質として現在は液体（有機溶媒）が使用されていますが、この電解液を固体電解質にするという挑戦をしています。今後ますますのニーズが見込まれているリチウムイオン電池はEVのみならず産業機械などの汎用性も高い一方で、安全性やエネルギー密度などに課題があります。全固体リチウムイオン電池の実現はこの課題を克服できる可能性があり、弊社が手掛けた技術が社会で広く使われる社会に貢献していくことを目指しています。＜TOYOTAと協業を開始＞まずは、共同でオンサイトチームを立ち上げ、両社の持っている強みをワンチームで活かしながら開発を進めます。量産技術やサプライチェーン構築の共同化、2027-28年にバッテリーEVで実用化、その後の量産を目指します。

・洋上風力開発等に関する計画、調査、設計、工事監理、運営管理等の業務・カーボンニュートラルの実現に向けた、再エネの拡大プロジェクト参画・将来的には、風力発電に限らず、その他再エネ関連のプロジェクトに携わる可能性あり詳しくはこちらhttps://www.hepco.co.jp/energy/recyclable_energy/index.html

【期待する役割】同社のリチウムイオン電池事業における、知財戦略・実務をお任せいたします。ご経験、適正を考慮し、以下の業務のうち一つもしくは複数をご担当いただきます。■固体電解質事業における知財戦略の策定・実行■発明発掘および特許出願・権利化業務■競合企業の知財調査・分析■知財関連の契約（ライセンス、譲渡など）の策定・交渉【組織構成】▽リチウム電池材料部／知財戦略グループ■担当職5名、所属長1名■30歳代3名、40歳代2名、50歳代1名（男性5名、女性1名）千葉県袖ケ浦市上泉1280※上記開発拠点を勤務場所の原則としますが、大手町本社、リモートワークとの組合せも可とします。【キャリアパス】同部でのご経験を経て、当部内組織、他事業部の知的財産組織へ異動し、ご活躍いただく機会も得られます。【部のミッション】■出光興産の次世代事業創出当部は、EVのキーデバイスとなる次世代電池（全固体リチウムイオン電池）の主要素材に用いられる固体電解質の開発を進め、市場投入を目指しています。■目指すは全固体リチウムイオン電池素材の開発・事業化これまでの事業展開から得た技術ノウハウとして、石油精製で蓄積してきた硫化水素のハンドリング技術や石油化学製品への応用技術が当社の強みです。全固体リチウムイオン電池の実用化・量産が急がれており、特にEV関連のマーケットは拡大予測されており、安全性・耐久性・航続距離の向上に応えられる電池材料の研究開発を実施しています。【配属予定部署のミッション】■事業の出口やマネタイズを意識した知財戦略策定■自社ポジションの見える化と特許網構築による知財基盤の強化■業界における仲間・ルール作りの推進(標準化、プラットフォーム、技術パッケージ)■中長期を見据えた知財・法務体制の基盤構築「人財」【高機能材メーカーとしての出光興産】本テーマの研究を開始してから10年以上、高機能材メーカーとして電池材料の開発に取り組んでいます。硫化物系固体電解質等に関する特許出願はトップレベルの件数を出願・保有しています。次世代技術研究所のほか、生産技術センター、知的財産部の精鋭が集結して、2018年7月にリチウム電池材料室を新設し、全固体リチウムイオン電池材料の開発・事業化を目指し、開発を続けています。【次世代のエネルギー開発への挑戦】リチウムイオン電池向けの電解質として現在は液体（有機溶媒）が使用されていますが、この電解液を固体電解質にするという挑戦をしています。今後ますますのニーズが見込まれているリチウムイオン電池はEVのみならず産業機械などの汎用性も高い一方で、安全性やエネルギー密度などに課題があります。全固体リチウムイオン電池の実現はこの課題を克服できる可能性があり、弊社が手掛けた技術が社会で広く使われる社会に貢献していくことを目指しています。【EV用全固体リチウムイオン電池の基盤技術確立を目的としたプロジェクトに参画】本プロジェクトは新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が推進するもので、日本がEVで世界をリードすることを目的とし、全固体リチウムイオン電池をいちはやく実用化し、EVへの搭載をオールジャパンで推進するプロジェクトです。

■業務内容：2027～2028年に全固体リチウムイオン二次電池の実用化を目指し、全固体電池の材料となる固体電解質の量産化に向けて、大型パイロット装置の基本設計を、2024年10月に開始しました。現在は、小型実証設備である2つのプラントが稼働しております。このプロジェクトにおいて、下記業務をお任せします。＜詳細業務＞・設備管理、保全に関する業務・予算管理、工事計画、仕様検討、見積査定、工事監理、設備トラブル対応、発注業務など※検査・静機械・動機械・計装・電気いずれものご経験が活かせます。＜トヨタ自動車と協業＞2027～28年に全固体電池を搭載した電気自動車の実用化を目指します。当社が大型パイロット装置で製造した固体電解質は、トヨタ自動車が開発する EV 向け全固体電池で使用される計画です。■充実した福利厚生：・住宅手当：16,000～50,000円／月を支給※支給条件あり。地域によって金額が異なります・借り上げ社宅：会社指定の不動産会社が紹介する物件から選択可※社宅料は、社宅管理規定により家賃の2割～6割が自己負担となります。（例：39歳以下の場合は、家賃の2割が自己負担）※家賃上限あり・独身寮（35歳まで入居可）：社宅料10,000円／月＋食事代実費※水道光熱費は別※部屋は個室、トイレ・風呂・洗面設備・洗濯機は共用・入社時に引っ越しする場合、引っ越し代は会社負担（一部規定あり）・単身赴任する場合は、単身者用社宅の貸与が可※単身赴任手当や帰省時の旅費支給あり※単身赴任中、持ち家（自己名義）に対しても住宅手当も支給■出光興産の次世代事業に携わる：当社では、1990年代から硫化リチウムの研究開発に取り組んできました。その後EV向けにターゲットを絞って、研究開発を進めてきました。硫化物系固体電解質の特許保有数は、業界トップクラスレベルです。当部は、EVのキーデバイスとなる次世代電池（全固体リチウムイオン電池）の主要素材に用いられる固体電解質の開発を進め、市場投入を目指しています。

【部署のミッション】中部電力グループは２０５０年に向けたカーボンニュートラルを目指す社会環境では、「脱炭素化」の取組みやDXの進展に伴い、「分散・循環型」の社会になっていくと同時に、「レジリエンス（安心・安全）」のニーズが高まっていくと想定しており、この「安心・安全で強靭な暮らしやすい社会」の実現に貢献することを経営ビジョンに掲げています。私ども先端技術応用研究所（情報技術グループ）は、情報、通信、送配電、営業など様々な経験・技術を有するメンバー１２名が協働し、経営ビジョンの実現に向け、AIやICTなどの最新の情報技術を活用・応用し、電力設備の建設、保守および運転に係る現場課題の解決による安全・安価・安定的なエネルギーの提供（変わらぬ使命の完遂）の実現のほか、事業循環の変化に対応した地域・社会の課題解決に資する新しいサービス提供（新たな価値の創出）を目指しています。【募集背景】私どものミッションの実現には、電力分野や地域・社会の課題解決を起点にした新たな価値を創出し社会にお届けしていく力を高めることが必要であり、人財戦略を強化するとともに、技術開発および多様なアライアンス先との連携・共創を一層進めてまいります。このため、情報技術を活用・応用した、電力分野や地域・社会の課題解決、すなわち現場のDX化の推進を担う技術者として、ソフトウェアやネットワーク分野をはじめ、これらに関連するハードウェア、センサ・計測技術、データ処理・分析等の広範な知識・技術・スキルを存分に発揮し、即戦力としてご活躍を頂ける方を募集します。【業務内容】●雇用時情報技術を活用・応用した、電力分野や地域・社会の課題解決（現場のDX推進）支援に資する研究開発を実施する。・現場課題の把握と情報技術による解決に関連する研究開発の企画・立案・課題解決に資するソフトウェア（計測・制御等の関連技術を含む）の試作研究開発と評価・情報処理技術・ツールを活用したデータ解析・情報技術活用に関する後進の育成・指導　など【具体的には】発電、送配電などの電力分野の現場では、供給の安心・安全・安定（変わらぬ使命の完遂）を前提に、業務品質と業務効率化を両立させるため、現場のDX化による課題解決が期待されています。・生成AIや画像処理技術を活用・応用した現場課題の解決・電力分野や地域・社会の要求レベルを満たすネットワーク技術の適用および課題解決・その他、上記技術適用に必要なソフトウェア・ハードウェア技術の開発電力分野および地域・社会の課題に対して、様々な情報技術を活用・組合せ、期待を超えるソリューションを提供する、そんな研究開発業務の中心的・指導的な役割を担っていただきます。【仕事の魅力】・電力分野や地域・社会の現場など、規模や社会影響の大きな設備（現場）を対象として、自らの知識・技術・スキルを駆使して、課題解決に資する研究開発を企画立案から実施評価・実装までを経験できるやりがいのある仕事です。・AIをはじてとしたソフトウェア・ネットワーク技術や関連するセンサ・計測技術など、日進月歩の様々な情報技術と接し、自らの判断で活用・応用できるなど、最新技術の知識・スキルの向上が図れます。・ソフトウェア・ネットワーク技術のみならず、センサ・計測など必要な関連技術は、外部技術の適用のほか、自作試作デバイスにチャレンジし現場試行ができるなど、モノづくりの楽しさも経験できます。。・現場の人達と一緒に悩み、考え、ソリューションを創り上げる。期待を超える成果を提供し、「こんなことを実現してもらえるなんて」と苦労を知る現場からの一言が最大の賛辞です。【キャリアアップイメージ】先端技術応用研究所での研究従事のほか、DX推進部をはじめとした他の情報関連部門との人事交流機会あり学会活動など研究成果の社外公表機会のほか、大学院（博士）進学［注］など学術経験の機会創出も可能です［注］進学は入社時のキャリアを考慮した育成計画によります。【参考情報】●技術開発本部●先端技術応用研究所

【ミッション・募集背景】■配属先の石炭・環境事業部/石炭・環境研究所では、カーボンニュートラルの実現に貢献するため、豪州自社権益鉱山での石炭生産・物流・販売から、バイオマス燃料（ブラックペレット）、レアメタル、再生可能エネルギー等への事業トランジションを強力に推進しています。■現在、需要家のCN燃料転換を支援するデジタルソリューション事業を新規に立ち上げ、「CN燃料シフト支援システム」を開発するとともにサービス展開を図っています。■この度、新規事業立ち上げに伴い、化学工学/機械工学等のバックグランドをお持ちの方で、需要家向け技術コンサル及びシステム開発・カスタマイズに携わっていただける方を募集いたします【期待する役割】ご担当者として、以下の業務を実施いただきます。・「CN燃料シフト支援システム」の開発（アップグレード）・個別需要家向けカスタマイズ・需要家への技術紹介　等・平均残業時間：5時間～10時間/月 程度・リモート頻度：週1～4日程度【配属先】▽石炭・環境事業部/石炭・環境研究所：21名、平均年齢：40代後半、派遣社員20名【組織の特徴・魅力】■機能・役割：AI、IoT、センシング等の最新デジタル技術を取り入れ、システムやエンジニアリングの知識・技能を駆使しながら、電力・鉄鋼・化学・製紙・繊維等の大手企業における技術課題の解決に直接取り組むことで、専門性を深化させ、自身のアイデアを具体化させていくことができます。■キャリアパス：将来的に、当部が取り組むブラックペレット、アンモニア、水素等の脱炭素燃料に関する研究開発や、他の業務において第一線で活躍いただくことを期待しています。

【部署のミッション】プロジェクト推進部陸上風力グループは、陸上風力発電所の新規開発計画を策定し、電源開発に向けた調査・設計、建設管理および運転開始後の運営管理等を実施するグループです。【採用背景】再生可能エネルギー事業の拡大に向けた陸上風力発電所の新規開発を推進するため、開発業務等に関する技術・ノウハウを有する即戦力となる要員の確保が必要となりました。再生可能エネルギーカンパニーでは、脱炭素化社会の実現のために「再生可能エネルギーを2030年頃までに320万kW以上拡大」というチャレンジングな目標を掲げて、再エネ電源の積極的な導入を目指しております。【業務内容】●雇用時陸上風力発電所の新規開発に伴う調査・設計、建設管理および運営管理に関する電気系技術業務具体的には・・・発電所の新規開発に伴う下記業務を実施・開発基本計画の策定・各種調査の実施・設備設計、施工計画の策定・建設管理の実施・運転、保守計画の策定・運営管理の実施【仕事の魅力】・国内で関心の高い風力発電の開発に携わることができます。・陸上風力の新規開発、運営を通して再生可能エネルギーの拡大に貢献できます。・陸上風力の新規開発における投資評価、投資計画に携わることができます。・運開済発電所の事業計画、資金管理に携わることができます。・開発の初期段階から経験を積むことが可能であり、将来的に、脱炭素社会の実現に向けた様々な再生可能エネルギーの開発分野での活躍が期待できます。・多数の企業と連携して開発を進めていくため、幅広い業界において人脈を広げることができます。【キャリアアップイメージ】・陸上風力以外の再エネ電源（洋上風力、太陽光、バイオマス、地熱、水力）開発業務、保守業務・再エネ事業の事業戦略、計画策定業務・研究業務（技術研究部署）

【配属所属】再生可能エネルギーカンパニー　洋上風力部　【部署のミッション】洋上風力部は、洋上風力発電所の新規開発計画を策定し、電源開発に向けた調査・設計、建設管理および運転開始後の運営管理等を実施しています。【採用背景】再生可能エネルギー事業の拡大に向けた再エネ電源の新規開発を推進するため、事業実施に伴うプロジェクト関連契約およびリスク評価等に係る法務関連業務に関する知識・ノウハウを有する即戦力となる要員の確保が必要となりました。再生可能エネルギーカンパニーでは、脱炭素化社会の実現のために「再生可能エネルギーを2030年頃までに320万kW以上拡大」というチャレンジングな目標を掲げて、再エネ電源の積極的な導入を目指しております。【業務内容】●雇用時洋上風力発電所の新規開発、運営に伴うプロジェクト関連契約およびリスク評価等に関する法務関連業務具体的には・・・発電所の新規開発に伴う下記業務を実施・事業化検討段階における法務対応・プロジェクト関連契約および融資契約等の締結に関する協議、交渉・出資者間契約の締結に関する協議、交渉・投資意思決定時のリスク評価・運転開始後の法務対応【仕事の魅力】・国内で関心の高い洋上風力発電所の開発に携わることができます。・洋上風力発電所の新規開発、運営を通して再生可能エネルギーの拡大に貢献できます。・洋上風力発電所の新規開発における投資評価、投資計画に携わることができます。・開発の初期段階から経験を積むことが可能であり、将来的に、脱炭素社会の実現に向けた様々な再生可能エネルギーの開発分野での活躍が期待できます。・多数の企業と連携して開発を進めていくため、幅広い業界において人脈を広げることができます。【キャリアアップイメージ】再エネ総括（法務関連業務）洋上風力以外の再エネ電源（水力、陸上風力、太陽光、バイオマス等）の開発（法務関連業務）洋上風力以外の再エネ電源（水力、陸上風力、太陽光、バイオマス等）の保守（法務関連業務）【参考情報】●中部電力グループの再生可能エネルギー●五島市沖洋上風力発電事業 海上風車組立作業を開始●秋田県能代港における洋上風力発電プロジェクトの運転を開始●中部電力グループが参画するコンソーシアムが一般海域における着床式洋上風力3地点の発電事業者に国内で初めて選定●NEDO「グリーンイノベーション基金事業（洋上風力発電の低コスト化プロジェクト）」に採択

★同社のDX関連職全般にご興味をお持ちの方、ITエンジニア・コンサル関連のご経験をお持ちで応募先に迷われる方はこちらからエントリーください。【業務内容（一例）】・グループ全体に係るデータマネジメントに関する業務・データ活用・生成AIに関する業務・ITシステムの企画・開発・保守・業務効率化と高度化を促進するための支援・ITアーキテクチャー・共通プラットフォームに関する業務・グループ全体に係るセキュリティマネジメントに関する業務・グループ全体に係るセキュリティ対策・有事対応【採用背景】同社はデジタル技術により業務を変革し、一人ひとりが達成感を感じながら自律的な働き方を可能とするライフ・ワーク・バランスの実現に注力しています。定型業務では、電子決裁導入、IoTを活用した監視制御等の新たな働き方を実践し、非定型業務でもデジタル技術の活用による効率化を目指しています。たとえば、中部電力3社（中部電力、中部電力パワーグリッド、中部電力ミライズ）の持つ情報と他の企業が持つ情報を結びつけて、お互いにより良いサービスにつなげていく、といった構想を抱いています。【参考情報】■中部電力グループにおけるＤＸの取り組みhttps://www.chuden.co.jp/corporate/dx/【歓迎】（経験）※下記いずれかの経験・ＩＴコンサルタント、業務改善、ＤＸ推進のご経験・プロジェクトマネジメントのご経験・システム開発のご経験・IT戦略、企画のご経験・システム開発プロジェクトにリーダとして参画のご経験・チームマネジメントのご経験(規模問わず）・ユーザー企業（IT部門）・SIer・コンサル企業でのＩＴインフラまたはセキュリティ業務全般のご経験（資格）※下記いずれかの資格を有する者・応用情報技術者または同程度の資格・自己研鑽による複数のIT関連資格

★同社の原子力関連職全般にご興味をお持ちの方、原子力専門職、研究職、プラント関連のご経験をお持ちで応募先に迷われる方はこちらからエントリーください。【業務内容（一例）】・シビアアクシデント有効性評価（炉心損傷防止、格納容器破損防止、使用済燃料貯蔵プール、停止時）・竜巻評価、降下火砕物評価 等・安全評価・解析コードの妥当性および特重評価・設計・積算・工程管理・品質、予算管理・学協会の規格策定への参画、研究関係の技術対応全般・設備関係の新規制基準適合性審査対応、設備管理（技術評価対応）・火災、溢水、その他自然現象に対する設備防護対策の設計業務・設計及び工事計画認可申請書作成業務・機械設備、電気・計装設備の保守管理業務・高経年化評価、高経年化対策点検計画業務・原子力安全、放射能評価、新技術等に関する研究【採用背景】新規制基準を踏まえた追加対策の設計や新規制基準への適合性確認審査の対応がこれから本格化していくため、高度専門職を迎え入れます。現在、再稼働に向けた取り組みの中で、新規制基準を踏まえた追加対策の基本設計が完了した段階にあり、今後その妥当性について原子力規制委員会の審査を受けていきます。また、並行して詳細設計を実施するとともに、その妥当性について原子力規制委員会の審査を受けるための準備（審査資料の作成）を進めていきます。これらの再稼働プロジェクトを進めていくためには、原子力をはじめとするプラント設備の設計・建設・保守管理業務やリスクマネジメント業務の知見を有する人財の採用が必要です。さらに、原子力安全に関連する技術研究開発を通じて社会貢献できる人財の採用も必要です。【参考情報】●浜岡原子力発電所ページ　https://www.chuden.co.jp/energy/nuclear/●原子力安全技術研究所ページhttps://www.chuden.co.jp/seicho_kaihatsu/kaihatsu/nuc_kenkyujo/●安全への取り組みhttps://www.chuden.co.jp/energy/nuclear/hamaoka/anzen/●原子力規制委員会https://www.nra.go.jp/index.html●原子力規制委員会－実用発電用原子炉に関する規則・告示・内規・ガイドhttps://www.nra.go.jp/law_kijyun/law/jitsuyou_kisoku.html

★同社の発電所に関わる機械系技術職にご興味をお持ちの方、発電所やプラント関連のご経験をお持ちで応募先に迷われる方はこちらからエントリーください。【業務内容（一例）】・洋上風車の支持構造物設計・施工計画作成・施工管理・プラントメーカーとの設備設計・施工計画協議等の技術対応業務・開発、運開後のバイオマス発電所のプラントに係る総合的な現場技術指導業務・原子力プラントの設計業務、プロジェクト管理・火災、溢水、その他自然現象に対する設備防護対策の設計業務・設計及び工事計画認可申請書作成業務【採用背景】再生可能エネルギー事業の拡大に向けた発電所の新規開発を推進するため、発電所の開発業務等に関する技術・ノウハウを有する即戦力となる要員の確保が必要となりました。再生可能エネルギーカンパニーでは、脱炭素化社会の実現のために「再生可能エネルギーを2030年頃までに320万kW以上拡大」というチャレンジングな目標を掲げて、再エネ電源の積極的な導入を目指しております。また、原子力発電所につきましては、新規制基準を踏まえた追加対策の設計や新規制基準への適合性確認審査の対応がこれから本格化していくため、高度専門職を迎え入れます。現在、再稼働に向けた取り組みの中で、新規制基準を踏まえた追加対策の基本設計が完了した段階にあり、今後、その妥当性について原子力規制委員会の審査を受けていきます。また、並行して詳細設計を実施するとともに、その妥当性について原子力規制委員会の審査を受けるための準備（審査資料の作成）を進めていきます。これらの再稼働プロジェクトを進めていくためには、原子力をはじめとするプラント設備の設計・建設業務の知見を有する人財の採用が必要です。【参考情報】●中部電力グループの再生可能エネルギーhttps://www.chuden.co.jp/energy/renew/●五島市沖洋上風力発電事業 海上風車組立作業を開始https://www.chuden.co.jp/publicity/press/1209308_3273.html●秋田県能代港における洋上風力発電プロジェクトの運転を開始https://www.chuden.co.jp/publicity/press/1209897_3273.html●中部電力グループが参画するコンソーシアムが一般海域における着床式洋上風力3地点の発電事業者に国内で初めて選定https://www.chuden.co.jp/energy/renew/topics/ctech.html●NEDO「グリーンイノベーション基金事業（洋上風力発電の低コスト化プロジェクト）」に採択https://www.chuden.co.jp/energy/renew/topics/nedo.html●浜岡原子力発電所ページ　https://www.chuden.co.jp/energy/nuclear/●原子力安全技術研究所ページhttps://www.chuden.co.jp/seicho_kaihatsu/kaihatsu/nuc_kenkyujo/●安全への取り組みhttps://www.chuden.co.jp/energy/nuclear/hamaoka/anzen/●原子力規制委員会https://www.nra.go.jp/index.html●原子力規制委員会－実用発電用原子炉に関する規則・告示・内規・ガイドhttps://www.nra.go.jp/law_kijyun/law/jitsuyou_kisoku.html

★同社の発電所に関わる電気系技術職にご興味をお持ちの方、発電所やプラント関連のご経験をお持ちで応募先に迷われる方はこちらからエントリーください。【業務内容（一例）】・洋上風力発電所に接続する陸上変電設備の設計・施工計画作成・施工管理・海底ケーブルの設計・施工計画作成・施工管理・太陽光発電所の新規開発に伴う調査・設計、建設管理および運営管理に関する電気系技術業務・原子力プラントの設計業務、プロジェクト管理・設計及び工事計画認可申請書作成業務【採用背景】再生可能エネルギー事業の拡大に向けた発電所の新規開発を推進するため、発電所の開発業務等に関する技術・ノウハウを有する即戦力となる要員の確保が必要となりました。再生可能エネルギーカンパニーでは、脱炭素化社会の実現のために「再生可能エネルギーを2030年頃までに320万kW以上拡大」というチャレンジングな目標を掲げて、再エネ電源の積極的な導入を目指しております。また、原子力発電所につきましては、新規制基準を踏まえた追加対策の設計や新規制基準への適合性確認審査の対応がこれから本格化していくため、高度専門職を迎え入れます。現在、再稼働に向けた取り組みの中で、新規制基準を踏まえた追加対策の基本設計が完了した段階にあり、今後、その妥当性について原子力規制委員会の審査を受けていきます。また、並行して詳細設計を実施するとともに、その妥当性について原子力規制委員会の審査を受けるための準備（審査資料の作成）を進めていきます。これらの再稼働プロジェクトを進めていくためには、原子力をはじめとするプラント設備の設計・建設業務の知見を有する人財の採用が必要です。【参考情報】●中部電力グループの再生可能エネルギーhttps://www.chuden.co.jp/energy/renew/●五島市沖洋上風力発電事業 海上風車組立作業を開始https://www.chuden.co.jp/publicity/press/1209308_3273.html●秋田県能代港における洋上風力発電プロジェクトの運転を開始https://www.chuden.co.jp/publicity/press/1209897_3273.html●中部電力グループが参画するコンソーシアムが一般海域における着床式洋上風力3地点の発電事業者に国内で初めて選定https://www.chuden.co.jp/energy/renew/topics/ctech.html●NEDO「グリーンイノベーション基金事業（洋上風力発電の低コスト化プロジェクト）」に採択https://www.chuden.co.jp/energy/renew/topics/nedo.html●浜岡原子力発電所ページ　https://www.chuden.co.jp/energy/nuclear/●安全への取り組みhttps://www.chuden.co.jp/energy/nuclear/hamaoka/anzen/●原子力規制委員会https://www.nra.go.jp/index.html●原子力規制委員会－実用発電用原子炉に関する規則・告示・内規・ガイドhttps://www.nra.go.jp/law_kijyun/law/jitsuyou_kisoku.html

【期待する役割】メンテナンスエンジニア（ME＝建設保全）は日常業務を進める中で、事業所の社員と協業し、事業所の保安を確保しています。事業所の設備を安全・安定かつ効率的に運転するため、各種専門技術を駆使して設備の経年劣化・損傷や寿命の予測を行い、補修・修繕、取替を計画し、実行します。■プラントの工事会社のとりまとめ、工事計画の立案、工程管理、工事安全管理、予算管理 等■工事品質や工事安全管理のための施工管理（協力会社への業務指示等）＜千葉事業所について＞千葉事業所は出光グループ最大の事業所として、2023年度に60年を迎え、国内では唯一、石油精製と石油化学工場が一体化された事業所で、原油から石油製品をはじめ、プラスチック原料まで、一貫生産しています。また、カーボンニュートラル社会の実現に向け、次世代電池（全固体電池）や使用済みプラリサイクルの油化事業等にも取り組んでいます。

【期待する役割】メンテナンスエンジニア（ME）は日常業務を進める中でプロダクション・エンジニア（PE）と協業し、製油所・事業所の保安を確保しています。製油所・事業所の設備を安全・安定かつ効率的に運転するため、各種専門技術を駆使して設備の経年劣化・損傷や寿命の予測を行い、中期保全計画を策定します。■設備管理業務運転や時間の経過に伴う、設備の腐食・劣化評価による損傷の未然防止と予測。避けられない劣化や損傷の補修、設備の持つ能力発揮の安定と維持。＊保全とは「設備の持つ能力を100%発揮できるように維持すること」で、新しい設備の場合は、導入後に運転を開始した以降が対象となります。■中期的な補修・修繕、取替を計画設備の劣化損傷の状態について専門知識を用い、設備の点検周期や処置・工事のタイミングを決定していきます。＜千葉事業所について＞千葉事業所は出光グループ最大の事業所として、2023年度に60年を迎え、国内では唯一、石油精製と石油化学工場が一体化された事業所で、原油から石油製品をはじめ、プラスチック原料まで、一貫生産しています。また、カーボンニュートラル社会の実現に向け、次世代電池（全固体電池）や使用済みプラリサイクルの油化事業等にも取り組んでいます。

【期待する役割】メンテナンスエンジニア（ME）は、石油精製プラント、化学プラントを安全・安定かつ効率的に運転するため、設備保全管理に関する専門技術を駆使して設備の経年劣化・損傷や寿命の予測を行い、検査・工事（補修・修繕・取替）計画の立案、協力会社が行う検査・工事の施主としての施工管理、検査・工事結果の評価による次期検査・工事計画立案という設備保全管理のPDCAサイクルを予算管理も行いながら回します。また、新規プラント建設や機器更新時は、基本計画・設計、詳細設計、工事の施主としての施工管理、運転開始以降の検査・工事計画の初期設定に係わり、以降は設備保全管理のPDCAを回します。今回は変電所、発電機、電動機、照明等の電気設備を対象としています。※保全とは「設備の持つ能力を100％発揮できるように維持すること」を指します。また職務を円滑に推進頂けるよう、ME1年目集合教育、MEⅡ研修、電気保全専門技術講座、積算力・査定力向上研修等多数の専門研修も準備しております。＜千葉事業所について＞千葉事業所は出光グループ最大の事業所として、2023年度に60年を迎え、国内では唯一、石油精製と石油化学工場が一体化された事業所で、原油から石油製品をはじめ、プラスチック原料まで一貫生産しています。また、カーボンニュートラル社会の実現に向け、次世代電池（全固体電池）や使用済みプラリサイクルの油化事業等にも積極的に取り組んでいます。

【期待する役割】メンテナンスエンジニア（ME）は、石油精製プラント、化学プラントを安全・安定かつ効率的に運転するため、設備保全管理に関する専門技術を駆使して設備の経年劣化・損傷や寿命の予測を行い、検査・工事（補修・修繕・取替）計画の立案、協力会社が行う検査・工事の施主としての施工管理、検査・工事結果の評価による次期検査・工事計画立案という設備保全管理のPDCAサイクルを予算管理も行いながら回します。また、新規プラント建設や機器更新時は、基本計画・設計、詳細設計、工事の施主としての施工管理、運転開始以降の検査・工事計画の初期設定に係わり、以降は設備保全管理のPDCAを回します。今回は計測機器（流量計、圧力計、液面計、温度計、分析計、ガス検知器等）、制御装置（自動弁、シーケンサー、DCS等）等を対象としています。※保全とは「設備の持つ能力を100％発揮できるように維持すること」を指します。また職務を円滑に推進頂けるよう、ME1年目集合教育、MEⅡ研修、電気保全専門技術講座、積算力・査定力向上研修等多数の専門研修も準備しております。＜千葉事業所について＞千葉事業所は出光グループ最大の事業所として、2023年度に60年を迎え、国内では唯一、石油精製と石油化学工場が一体化された事業所で、原油から石油製品をはじめ、プラスチック原料まで一貫生産しています。また、カーボンニュートラル社会の実現に向け、次世代電池（全固体電池）や使用済みプラリサイクルの油化事業等にも積極的に取り組んでいます。

【部署のミッション】同社は、経営ビジョン2.0において、脱炭素など地球環境に配慮した良質なエネルギーを安心・安価で安定的にお届けするという「変わらぬ使命」の完遂に加え、グローバル事業の加速、お客さまのくらしを豊かにするサービスのお届け、地域の課題解決と活性化への貢献による「新たな価値の創出」に努めています。この経営ビジョン2.0達成のためには、資源価格をはじめとする不透明な事業環境が継続する中でも既存のエネルギー事業を着実に運営していくこと、グローバル事業・新規事業を推進していくことが必要であり、適法な事業運営によるコンプライアンス経営の推進と、事業推進に向けた法的サポートをミッションとしています。【採用背景】同社の既存の事業領域であるエネルギー事業においては、資源価格の高騰など事業環境が激変しています。また同社は、「新たな価値の創出」に向けて新たな事業分野への進出に取り組んでいます。このような中で事業運営を適法に進めていくためには、法的リスクを適切に把握し、これをマネジメントしていくことが不可欠です。そのためにも、社内外のさまざまな部署や人財と協調して問題解決をしていける法的素養、リーガルマインドを備えた人財が必要となっています。【業務内容】【雇用時】企業法務（法律相談、契約書等審査、Ｍ＆Ａ支援、争訟対応、リーガルリスクマネジメント、株主総会対応、株主管理、コンプライアンス推進施策の立案等）【具体的には】〇法律相談，契約書等審査：　社内およびグループ会社からの依頼に対し、必要に応じ社外弁護士の協力を得ながら回答・審査を行います。〇Ｍ＆Ａ支援：　再生可能エネルギーや新規事業をはじめとする国内外のＭ＆Ａ案件について、社外弁護士と協働して法的サポートを行います。〇争訟対応：　同社の抱える争訟案件について、訴訟方針、準備書面案の検討等を主管部署や社外弁護士と協調して対応します。〇リーガルリスクマネジメント：　他部署とともにリーガルリスクの低減に向けた取り組みを行います。〇株主総会対応，株主管理：　株主総会を適法かつ適切に運営するための諸準備を行います。また、個人投資家へのＩＲも実施します。〇コンプライアンス推進施策の立案等：　同社グループのコンプライアンス推進施策の立案等を行います。また内部通報窓口として、社内外からの相談に対応します。【仕事の魅力】同社を取り巻く事業環境が激変するなか、法務・コンプライアンス部門が果たす役割はますます大きくなっています。こうした中で、企業法務に関する様々な業務に従事することで、専門性をより高めるとともに、やりがいを感じることができます。また、各部署からの法務人財のニーズも高まっているため、法務・コンプライアンス部門以外で活躍することも可能です。【キャリアアップイメージ】〇法的知識やスキルを活かせる業務　アライアンス推進部、グローバル事業本部、再生可能エネルギーカンパニー　等〇法律を軸に課題解決を図る業務　経営戦略本部、リスク管理部署　等〇法的素養が必要な業務　監査・考査部署、グループ会社の法務部門　等

【部署のミッション】同社の経理部門は、計数情報と専門知識を基に、グループ大の意思決定や企業価値の向上を支援すると共に、財務ガバナンスの確保を志向しております。まず、財務や税務に係る専門的知見を用いて、経営判断に有用な評価や意見などを関係部署に提供し、企業価値の向上を支援しています。加えて、時代や諸制度に合わせ、IT等の技術変化にキャッチアップしたグループ大での最適な経理業務および執行体制を構築し、経営リソースの最適化に貢献していきます。また、経理実務にもしっかり目を向け、連結財務諸表の作成や税務申告といった経理の基幹業務を適時適切に完遂することで、同社グループ全体の事業基盤を確実に支えていきます。【採用背景】グループ大の意思決定・企業価値向上を実現するためには、計数管理能力を有する人財による、経理・財務組織の基盤強化が必要不可欠となります。加えて、同社の成長事業領域へ計数人財を輩出し、事業リスクの適切な管理や経営の意思決定を支援することで、電気事業分野以外の成長に貢献することは、経理部門としての重要なミッションであると考えております。近年、新会社の設立や新取引の発生に伴い会計上の懸念や税務上のリスクがないか主管部署から助言を求められる機会が増加しています。更には、ステークホルダーのニーズに応え正確な財務情報を開示する、経営層に対し経営判断に有用な情報をタイムリーに提供することや、経理機能をグループ大に展開することなど、経理部門に求められる役割は重要性を増しています。今回、上記の課題・役割を一緒に担っていただける方を募集します。なお、中核人財として採用しますので、まずは連結決算や個別決算を中心とした会計・税務実務、更には各種業務変革等に従事いただきますが、将来的には収支管理・財務・リスク管理等の財務会計以外の分野、経理の知見を活かすことのできる事業部門など幅広い領域で活躍することを期待しております。【業務内容】【雇用時】連結決算、個別決算、固定資産管理をはじめとした会計・税務実務、および関連する主管部署からの問合わせ対応や各種課題検討等の業務を担当いただきます。【具体的には】連結決算、個別決算、固定資産管理をはじめとした会計・税務実務、および関連する主管部署からの問合わせ対応や各種課題検討等の業務を担当いただきます。＜主な業務内容＞〇経理第1グループ　・グループ内事業会社に係る個別決算業務　・グループ内事業会社に係る会計、税務相談対応　・その他関連業務〇経理第2グループ　 ・固定資産管理業務　 ・工事精算の支援業務　 ・その他関連業務〇経理第3グループ　・連結財務諸表の作成を始めとした連結決算の各種業務　・決算開示に向けた書類作成および開示対応業務　・グループ会社経理支援　・その他関連業務【仕事の魅力】・同社は現在、電気事業に留まらず様々な事業分野に進出しており、経理部門に求められる業務スキル、知識は年々高度化しています。ここで幅広い知見を吸収いただくことで、経理部門は元より、計数スキルを必要とする他部門でご活躍いただくことも可能です。・同社経理の基幹業務に携わることで、数字の面から同社の経営状態を深く理解することができ、更には、新たな事業展開を進める部署を始めとした社内外の関係者から会計および経営的な着眼点において信頼を集めることで、業務を通じたやりがいや充実感を持っていただけます。・なお、かいぜん活動、業務標準化のプロジェクトなど、実務以外でのプロジェクト業務もあり、経理部門で培った知識経験を活かしながら各種業務変革にも挑戦いただけます。【キャリアアップイメージ】まずは連結決算や個別決算を中心とした会計・税務実務、更には各種業務変革等に従事いただきますが、将来的には収支管理・財務・リスク管理等の財務会計以外の分野、経理の知見を活かすことのできる事業部門など幅広い分野領域で活躍することを期待しております。

県内を中心に、ビル、マンション、公共施設、商業施設、工場など様々な物件における設備工事の施工管理業務を担当して頂きます！【具体的な仕事内容】■建物における空調・給排水・電気などの産業用設備、環境設備などの工事における幅広い業務について管理を行なって頂きます。■業務内容はスケジュール（工期）管理をはじめ、現場の下見、業者の手配、作業の指示、さらには品質・安全管理、工事費の原価管理にいたるまで多岐にわたります。【部署構成】施工管理のメンバーは約120名。平均年齢は37歳で、下は18歳から上は60歳まで、幅広い年代のスタッフが活躍しています。

プロフェッショナル職として、ご経歴を踏まえ、下記いずれかに携わっていただきます。　■原子力発電業務（発電所の設計・運転・保守、燃料・炉心・放射線管理等の業務）　■火力発電業務　 火力発電設備の運転・保守など、火力発電所の運営業務。　■送配電業務（電力設備（変電所、送電・配電線等）の巡視点検業務、修理・ 取り付けの設計・工事監理業務、設備管理・運用業務）　※入社後の配属によっては、関西電力送配電株式会社へ転籍いただく可能性がございます。【プロフェッショナル職について】技術系部門でエンジニアとして電力の安全安定供給を第一線で支えることを期待しています。現場第一線を中心に技術を磨き、知識と経験を積み重ねることで設備のプロフェッショナルを目指していただきます。【各事業における主な現場拠点】原子力：福井火力：大阪、和歌山、兵庫（姫路エリア）、京都（舞鶴）送配電：関西一円、東海、北陸※初期の勤務地についてはご経験やキャリア志向等を踏まえて決定いたします。将来的に各拠点間でのジョブローテションがある可能性がございます。※ジョブローテーションに合わせてその他当社業務全般（出向等含む）に従事いただく可能性あり【原子力発電事業】 関西電力の原子力部門の技術者は「日本のエネルギーの“要”は原子力が担う」「安全への取り組みに終わりはない」という信念のもと、「原子力発電のリーディングカンパニー」として前進を続けています。廃炉と新設の双方を経験できるため、エンジニアとしてのスキル向上が望めるポジションです。我が国のエネルギー基本計画において、「重要なベースロード電源」として位置づけられている原子力発電。原子力発電所の新規制基準への対応、４０年を超えた原子力発電所の運転、原子力発電所の廃炉等、課題は山積ですが、一丸となって挑戦を続けていきます。【当社について】電力ビジネスのみならず、海外事業、通信事業、不動産事業など、幅広い分野へ挑戦をしています。当時日本最大、世界でも第4位のくろよんダム建設や日本初の原子力発電に成功、メガソーラーにおいても業界を先駆け、環境問題に取り組む等パイオニアとしての精神を大事にして社会のインフラを支えてきました。電力の自由化が進む中でも、これまでの設備や知識、地域との繋がりを活かし、さらなる成長に挑んでいます。■当社の魅力国内第2位の発電量を誇る電力事業者であり、関西屈指の大企業。近年は通信事業や不動産開発など事業の多角化にも注力。また、日本の電力会社では初めて海外での発電事業に参画しており、グローバル企業としての顔も合わせ持つ。【規模】社員数約3万人、資本金6,300億円、売上連結3兆越。数少ないインフラ企業。だからこそできる仕事の規模も大きいです。【定着率】平均勤続年数約20年（国税庁による日本企業の平均は12.1年）【働きやすさ】平均残業時間：20時間前後、有給取得率・96.0％前後、有給取得日数19.4日、産休取得率　男性104%（2024年）、女性100%【企業の魅力】■社内公募制・事業をまたいだジョブローテーションが可能です！■社内起業（企業チャレンジ制度）→アイデアを出してうまくいけば小会社化も可能です！業務時間外で伴走支援可能！ ■社内兼業可能！→業務時間の２０％でほかの社内の職種の仕事を社内できます！（例：例えば企画業務と人事を兼務など） ■服装も営業以外は私服出勤可能！■フレックス制度（スーパーフレックス）→始業・終業時間はそれぞれのライフスタイルに合わせて自由に調整可能です！ 打ち合わせなかったら何時に出社してもOKお子様のお迎えで抜けてもOK■テレワーク中心！有効活用→コロナ化から続けており、本社内ではフリーアドレスになっており、座席数も5～6割しかありません！ 週2日在宅、午前午後でテレワークの使い分けなど自由にアレンジ可能！会社に制度はあるけど実際使われていない・・・そんな会社がある中で関西電力社はしっかり制度として社員の方々が有効活用しています！

国際事業本部にて海外（欧米、アジア）における電力開発の投資案件に関して、情報収集～投資に至るまでのプロジェクトマネジメントを行っていただきます。将来的にアセットマネジメントも経験していただき、海外事業を幅広く担当していただける方になっていただきたいと考えております。将来的には海外駐在をしていただく可能性がございます。【業務の流れ】案件の発生は海外の事業所にて日々関係作りをされている中でご相談を頂いたり、情報収集から提案をしたりで発生をします。国や行政に対しての提案が大半となります。それぞれの状況や規制を踏まえ数年がかりのプロジェクトを動かして頂きます。【出張・駐在】海外の出張はあり、期間はプロジェクトによるため一概には言えませんが、駐在となる場合は平均2～3年程度です。エリア：ヨーロッパ、欧米、オーストラリア、東南アジアなど※可能な期間についてはご家庭の状況なども含め相談可能です。■海外電力事業：日本の電力会社初の海外電力事業として、1998年にサンロケ水力発電プロジェクトに参画後、現在はフィリピン、タイ、台湾、シンガポール、オーストラリア、ラオス、インドネシア、米国、アイルランド、英国、ドイツ、フィンランドと１２カ国２０件のプロジェクトを展開しています。同社が築いてきた高い技術力を世界で活かし世界のエネルギー問題に取り組んでいます。詳細（https://www.kepco.co.jp/corporate/international/generate/index.html）■会社について：電力ビジネスのみならず、海外事業、通信事業、不動産事業など、幅広い分野へ挑戦をしています。当時日本最大、世界でも第4位のくろよんダム建設や日本初の原子力発電に成功、メガソーラーにおいても業界を先駆け、環境問題に取り組む等パイオニアとしての精神を大事にして社会のインフラを支えてきました。電力の自由化が進む中でも、これまでの設備や知識、地域との繋がりを活かし、さらなる成長に挑んでいます。■当社の魅力国内第2位の発電量を誇る電力事業者であり、関西屈指の大企業。近年は通信事業や不動産開発など事業の多角化にも注力。また、日本の電力会社では初めて海外での発電事業に参画しており、グローバル企業としての顔も合わせ持つ。【規模】社員数約3万人、資本金6,300億円、売上連結3兆越。数少ないインフラ企業。だからこそできる仕事の規模も大きいです。【定着率】平均勤続年数約20年（国税庁による日本企業の平均は12.1年）【働きやすさ】平均残業時間：20時間前後、有給取得率・96.0％前後、有給取得日数19.4日、産休取得率　男性104%（2024年）、女性100%【企業の魅力】■社内公募制・事業をまたいだジョブローテーションが可能です！■社内起業（企業チャレンジ制度）→アイデアを出してうまくいけば小会社化も可能です！業務時間外で伴走支援可能！ ■社内兼業可能！→業務時間の２０％でほかの社内の職種の仕事を社内できます！（例：例えば企画業務と人事を兼務など） ■服装も営業以外は私服出勤可能！■フレックス制度（スーパーフレックス）→始業・終業時間はそれぞれのライフスタイルに合わせて自由に調整可能です！ 打ち合わせなかったら何時に出社してもOKお子様のお迎えで抜けてもOK■テレワーク中心！有効活用→コロナ化から続けており、本社内ではフリーアドレスになっており、座席数も5～6割しかありません！ 週2日在宅、午前午後でテレワークの使い分けなど自由にアレンジ可能！会社に制度はあるけど実際使われていない・・・そんな会社がある中で関西電力社はしっかり制度として社員の方々が有効活用しています！

プロフェッショナル職として、ご経歴を踏まえ、下記いずれかに携わっていただきます。　■原子力発電業務（発電所の設計・運転・保守、燃料・炉心・放射線管理等の業務）　■火力発電業務　 火力発電設備の運転・保守など、火力発電所の運営業務。　■送配電業務（電？設備（変電所、送電・配電線等）の巡視点検業務、修理・ 取り付けの設計・事監理業務、設備管理・運用業務）　※入社後の配属によっては、関西電力送配電株式会社へ転籍いただく可能性がございます。【プロフェッショナル職について】技術系部門でエンジニアとして電力の安全安定供給を第一線で支えることを期待しています。現場第一線を中心に技術を磨き、知識と経験を積み重ねることで設備のプロフェッショナルを目指していただきます。■勤務地初期配属：関西一円の事業所または原子力事業本部（福井県）※ご希望をもとに会社にて決定いたします。■当社の魅力国内第2位の発電量を誇る電力事業者であり、関西屈指の大企業。近年は通信事業や不動産開発など事業の多角化にも注力。また、日本の電力会社では初めて海外での発電事業に参画しており、グローバル企業としての顔も合わせ持つ。【規模】社員数約3万人、資本金6,300億円、売上連結3兆越。数少ないインフラ企業。だからこそできる仕事の規模も大きいです。【定着率】平均勤続年数約20年（国税庁による日本企業の平均は12.1年）【働きやすさ】平均残業時間：20時間前後、有給取得率・96.0％前後、有給取得日数19.4日、産休取得率　男性104%（2024年）、女性100%【企業の魅力】■社内公募制・事業をまたいだジョブローテーションが可能です！■社内起業（企業チャレンジ制度）→アイデアを出してうまくいけば小会社化も可能です！業務時間外で伴走支援可能！ ■社内兼業可能！→業務時間の２０％でほかの社内の職種の仕事を社内できます！（例：例えば企画業務と人事を兼務など） ■服装も営業以外は私服出勤可能！■フレックス制度（スーパーフレックス）→始業・終業時間はそれぞれのライフスタイルに合わせて自由に調整可能です！ 打ち合わせなかったら何時に出社してもOKお子様のお迎えで抜けてもOK■テレワーク中心！有効活用→コロナ化から続けており、本社内ではフリーアドレスになっており、座席数も5～6割しかありません！ 週2日在宅、午前午後でテレワークの使い分けなど自由にアレンジ可能！会社に制度はあるけど実際使われていない・・・そんな会社がある中で関西電力社はしっかり制度として社員の方々が有効活用しています！

県内を中心に、ビル、マンション、公共施設、商業施設、工場など様々な物件における設備工事の施工管理業務を担当して頂きます！【具体的な仕事内容】■建物における空調・給排水・電気などの産業用設備、環境設備などの工事における幅広い業務について管理を行なって頂きます。■業務内容はスケジュール（工期）管理をはじめ、現場の下見、業者の手配、作業の指示、さらには品質・安全管理、工事費の原価管理にいたるまで多岐にわたります。【部署構成】■施工管理のメンバーは約120名。平均年齢は37歳で、下は18歳から上は60歳まで、幅広い年代のスタッフが活躍しています。

県内を中心に、ビル、マンション、公共施設、商業施設、工場など様々な物件における設備工事の施工管理業務を担当して頂きます！【具体的な仕事内容】■建物における空調・給排水・電気などの産業用設備、環境設備などの工事における幅広い業務について管理を行なって頂きます。■業務内容はスケジュール（工期）管理をはじめ、現場の下見、業者の手配、作業の指示、さらには品質・安全管理、工事費の原価管理にいたるまで多岐にわたります。【部署構成】■施工管理のメンバーは約120名。平均年齢は37歳で、下は18歳から上は60歳まで、幅広い年代のスタッフが活躍しています。

県内を中心に、ビル、マンション、公共施設、商業施設、工場など様々な物件における設備工事の施工管理業務を担当して頂きます！【具体的な仕事内容】■建物における空調・給排水・電気などの産業用設備、環境設備などの工事における幅広い業務について管理を行なって頂きます。■業務内容はスケジュール（工期）管理をはじめ、現場の下見、業者の手配、作業の指示、さらには品質・安全管理、工事費の原価管理にいたるまで多岐にわたります。【部署構成】施工管理のメンバーは約120名。平均年齢は37歳で、下は18歳から上は60歳まで、幅広い年代のスタッフが活躍しています。

県内を中心に、ビル、マンション、公共施設、商業施設、工場など様々な物件における設備工事の施工管理業務を担当して頂きます！【具体的な仕事内容】■建物における空調・給排水・電気などの産業用設備、環境設備などの工事における幅広い業務について管理を行なって頂きます。■業務内容はスケジュール（工期）管理をはじめ、現場の下見、業者の手配、作業の指示、さらには品質・安全管理、工事費の原価管理にいたるまで多岐にわたります。【部署構成】施工管理のメンバーは約120名。平均年齢は37歳で、下は18歳から上は60歳まで、幅広い年代のスタッフが活躍しています。

県内を中心に、ビル、マンション、公共施設、商業施設、工場など様々な物件における設備工事の施工管理業務を担当して頂きます！【具体的な仕事内容】■建物における空調・給排水・電気などの産業用設備、環境設備などの工事における幅広い業務について管理を行なって頂きます。■業務内容はスケジュール（工期）管理をはじめ、現場の下見、業者の手配、作業の指示、さらには品質・安全管理、工事費の原価管理にいたるまで多岐にわたります。【部署構成】施工管理のメンバーは約120名。平均年齢は37歳で、下は18歳から上は60歳まで、幅広い年代のスタッフが活躍しています。