海外営業の産休育休制度有の転職・求人情報(12ページ目)

【職務内容】■海外マーケット拡大に向けて、現地法人の英語マニュアル・提案資料の作成、現地顧客からの問い合わせ対応等、主にテクニカルサポート業務をメインに実施いただきます。詳細は下記の通りです。■日本語で完成している資料の英訳資料の取りまとめ（Webサイト、PowerPoint等）■Smart LEDZ照明制御システムに関する技術情報、操作方法、FAQなどを含むマニュアルの作成■Smart LEDZを中心とした照明制御システムに関する現地顧客からの問い合わせ対応■顧客が直面する技術的な問題に対するサポート、解決策の提案。その他業務内容について下記に補足がございます。【業務内容補足】■説明会資料の取りまとめ、顧客への製品理解促進のサポート■販売後のトラブルシューティング対応、よくある質問（FAQ）の作成と更新【配属先情報】海外企画部：2名

【職務内容】本ポジションは、金属原料を国内の大手メーカー向けに販売・提案等　営業活動をお任せします。＜具体的には＞・取引先：大手鉄鋼メーカーや自動車メーカー、建機メーカーなどの既存顧客・製品：特殊合金や鋳鉄添加剤、自動車部品や建機、水道部品、電子機器など様々なところに使用されます。・日々新製品の開発に力を入れており、業界の変動にも対応できる安定性も持ち合わせております・営業スタイル：既存のお客様（技術部門の方）のルート営業／対面訪問がメインです・営業目標：半期ごとの個人予算があり、ほとんどの方が達成（前年度113%達成）しております・エリア制を敷いているため、月に2～3回程度の宿泊を伴う出張があります【入社後の流れ】専門的な知識については、数年かけてじっくり育成し、基本的にはOJTを通じて学習しながら、既存顧客の引き継ぎを行います。その他、営業付きの研修担当による定期的な勉強会を通じて学習します。他業界からの転職者や営業未経験で活躍頂いている社員もおり、商材知識をキャッチアップしやすい環境です。【働き方について】在宅ワーク・オンライン会議・顧客先へ直行直帰など、柔軟な働き方も推進中です。担当顧客数は30社程で、出張は月2回程発生致します。【仕事のやりがい】・自動車業界はEVの動きから、読めない、、と思われる方も多いですが、当社の製品はEV車にも使用される製品のため、今後なくなることがない製品です。・当社製品はほとんどの自動車に使われており業界でも一定の知名度があり、営業がしやすいです。合金化しにくい金属をも合金化する当社独自のノウハウがあり、競合が少ない為、引き合いの強い製品を扱っていただきます。また、担当する顧客は日本を代表するメーカーが多く、大手メーカーとの折衝や経験を学ぶことが可能です【同社の強み】合金というニッチな業界内で高いシェアを誇り、大手が参入出来ない少量、多品種（2,000種類以上）が得意。鉄鋼向け特殊合金では弊社しか作っていない、あるいは作れないオンリーワン商品を生産しています。また、60年の歴史の積重ねにより、簡単に熔解、合金化できない金属を熔かす技術力をもつことが弊社の大きな強みです。海外展開として、消費国中国に出資を行い、資源国ブラジルにパートナーシップ会社を持っています。取引先は国内800社、海外30社を数えます。

貿易・海外拠点連携等業務において、管理職候補として活躍いただける方を募集しております。【業務内容】・海外拠点との連携業務：東アジア、アセアン諸国、米国などの現地法人や支店との一般事務対応・海外企業との営業・貿易業務：海外企業との営業活動及び貿易業務を担当※社内業務での使用する言語は日本語がメインとなります。【魅力】このポジションは、海外との取引やコミュニケーションが中心となるため、語学力や貿易業務の経験が活かせる環境です。また、計測機器の専門商社としての知識や経験を積むことができます。【取扱商材】国際センターでは、オシロスコープやスペクトラムアナライザといった電子計測器をはじめ、通信機器、電源装置、環境試験機器、EMC対策機器、解析用ソフトウェアなど、最先端の研究開発・製造現場で使用される幅広い計測機器を取り扱っています。お客様の技術課題に応じて、製品の提案から輸出入・納品までをトータルにサポートします。【主要取引先】ソニー/キヤノン/パナソニック/トヨタ/日産/ホンダ/スズキ/マツダ/日立製作所/富士通/パイオニア/富士フイルム/リコー/東芝/日本IBM/TDK/東京大学/早稲田大学/その他、各官公庁・研究機関・有力民間企業 等（順不同）これらの取引先との関係を通じて、最先端の技術開発や製品製造を支援しています。【今後の取り組み】2025年3月期から始まる中期経営計画「INNOVATION 2030 Ver.2.0」において、以下の目標を掲げています。■売上高：1,250億円/営業利益：52億円/当期純利益：35億円事業活動を通じた企業価値の向上と社会課題の解決に向けて、関連するテクノロジーの発展に貢献することを基本方針としています。■専門性の高い7つの事業領域への拡大「次世代自動車開発支援事業、受託試験事業、EMC事業、二次電池試験事業、NI販売促進事業、理化学・各種試験・検査機器事業、ソリューションエンジニアリング事業」の7つの専門性の高い事業領域へ拡大していきます。■グローバル展開の強化海外ビジネスの売上高を2027年3月期までに350億円に拡大する目標を掲げています。これらの取り組みにより、日本電計株式会社は計測技術を通じて社会に貢献し、持続可能な成長を目指しています。